K-ReaD( Kokugakuin University Researcher’s Achievement)

Kazunari Honda
Department of Business Management
Professor
Last Updated :2019/04/12

研究者基本情報

氏名

  • 氏名

    Kazunari Honda

ホームページ・researchmap等のリンク

所属・職名

  • Department of Business Management, Professor

学位

  • Mar. 2001, 博士(経営学), 法政大学, 経営学博士第224号

本学就任年月日

  • 01 Apr. 2004

研究分野

  • Labor economy, Human resource management, Social research

研究活動

論文

  • 514, 15 Nov. 2018
  • 01 Mar. 1990
  • 第26号, 149, 169, 01 Mar. 1991
  • 第12号, 50, 57, 01 Mar. 1991
  • 第4号, 25, 42, 01 Dec. 1992
  • 第416号, 25, 40, 01 Jul. 1993
  • 第6号, 1, 24, 01 Dec. 1993
  • 第10号, 43, 59, 01 Dec. 1995, 青木章之介、佐藤厚、本田一成、八幡成美著
  • 第433号, 49, 64, 01 May 1996
  • 第11号, 49, 64, 01 Jun. 1996
  • 第12号, 73, 111, 01 Dec. 1996
  • 第13号, 50, 72, 01 Jun. 1997
  • 第2号, 12, 32, 01 Oct. 1997
  • 第14号, 51, 64, 01 Dec. 1997
  • 第15号, 50, 72, 01 Jun. 1998
  • 第1巻第2号, 29, 43, 01 Sep. 1998
  • 460号, 59, 70, 01 Oct. 1998
  • 第16号, 1, 12, 01 Dec. 1998
  • 第482号, 1, 16, 01 Jan. 1999
  • 第48号, 20, 43, 01 Feb. 1999
  • 第17号, 61, 90, 01 Jun. 1999
  • 第1巻第2号, 1, 12, 01 Jun. 1999
  • 第18号, 15, 28, 01 Dec. 1999
  • 01 Mar. 2001
  • 第494号, 31, 42, 01 Sep. 2001
  • 第4巻第2号, 1, 15, 01 Sep. 2001
  • 8月号, 1, 37, 01 Aug. 2002
  • 第71号, 32, 55, 01 Nov. 2004
  • 第53巻第2号, 21, 43, 01 Mar. 2005
  • 第8巻第2号, 3, 21, 01 Sep. 2005
  • 第544号, 60, 73, 01 Nov. 2005
  • 第54巻第1号, 61, 91, 01 Feb. 2006
  • 第54巻第2号, 47, 81, 01 Mar. 2006
  • Shift of Part-Time Workers to the Mainstream Workforce and Union Organizing Activities of Labor Unions in Japan, Japan Labor Review, Vol. 4, No.1, Vol.4, No.1, 41, 67, 01 Jan. 2007
  • 第55巻第2号, 1, 24, 01 Mar. 2007
  • 01 Feb. 2008
  • 25 May 2010
  • 25 May 2010
  • 25 Oct. 2010
  • 25 Jul. 2012
  • 28 Feb. 2014
  • 31 Mar. 2014
  • 20 Oct. 2014
  • 21 Oct. 2014
  • 01 May 2015
  • 02 May 2015
  • 30 Jul. 2015
  • 01 Jul. 2016
  • 01 Dec. 2016
  • 01 Jan. 2018
  • 01 May 2018
  • 2768, 48, 51, 05 Sep. 2018
  • 2767, 59, 61, 05 Aug. 2018
  • The formation of labour unions in the large retailing sector in Japan(7)"Addendum I" The cases on Marui Labor Union, Tokyu Store Labor Union, and ALL Seiyu Labor Union, 64, 1, 35, 100, Jul. 2015
  • Archetype of Work-Style Reform in Retail Labour Union, 514, 45, 54, Nov. 2018
  • 2770, 51, 53, 05 Oct. 2018
  • 73, 8, 20, 22, Aug. 2018
  • 73, 9, 30, 32, Sep. 2018
  • 2772, 51, 53, 05 Nov. 2018
  • The formation of labour unions in the large retailing sector in Japan(8)Addendum(2)The Case on Fuchiei Labor Union and All Uny Labor Union, 65, 27, 68p.
  • The formation of labour unions in the large retailing sector in Japan(7)"Addendum I" The cases on Marui Labor Union, Tokyu Store Labor Union, and ALL Seiyu Labor Union, 64, 35, 99
  • 73, 10, 22, 24, Oct. 2018
  • 64, 143, 160
  • Book Review : Minashita Kiriu, No place of his own and no time of her own, 64, 2, 329, 334, Dec. 2015
  • 2774, 54, 57, 05 Dec. 2018
  • 73, 11, 38, 40, Nov. 2018
  • 74, 1, 19, 21, Jan. 2019
  • 74, 2, 24, 26, Feb. 2019
  • 2777, 52, 54, 05 Feb. 2019
  • The challenge of introducing group work in first-year exercise "kiso-enshu A (basic exercise A)", ;;;;;;, 6, 109, 133
  • The Challenge in Introduction of Active Learning in the First-Year Course "Kiso-Enshu (Basic Exercise) B", ;;;;;;, 7, 74, 87, Mar. 2016

Misc

  • 第380号, 38, 39, 01 Dec. 1992
  • 第12号, 30, 33, 01 Dec. 1992
  • 3月号、4月号, 04 Mar. 1996
  • 4月号、5月号、6月号, 06 Apr. 1998
  • 第455号, 50, 51, 01 May 1998
  • 第461号, 84, 85, 01 Nov. 1998
  • 第35号, 30, 33, 01 Nov. 1998
  • 冬号, 1, 6, 01 Jan. 1999
  • 6月号、7月号, 07 Jun. 1999
  • 第39号, 36, 39, 01 Apr. 2000
  • 4月号、5月号、6月号, 06 Apr. 2001
  • 第40号, 24, 29, 01 Sep. 2001
  • 第654号, 45, 48, 01 Jan. 2003
  • 第60号, 16, 21, 01 May 2003
  • 第53巻第10号, 34, 40, 01 Nov. 2003
  • 12月号, 16, 18, 01 Dec. 2003
  • 第818号, 01 Dec. 2003
  • 第1243号、第1245号、第1248号, 03 Feb. 2004
  • 9月15日号, 01 Sep. 2004
  • 1月15日号, 01 Jan. 2006
  • 2月1日号, 01 Feb. 2007
  • 第74号, 01 Apr. 2007
  • 第456号, 13, 19, 01 Jun. 2007
  • 7月号, 18, 22, 01 Jul. 2006
  • 101, 106, 10 Dec. 2007
  • 76, 79, 01 Jan. 2008
  • 15 Jun. 2008
  • 01 Jun. 2008
  • 05 Apr. 2008
  • 第240号, 01 Jul. 2009
  • 第945号, 01 Oct. 2009
  • 第664号, 6, 9, 01 Nov. 2009
  • 第331号, 10 Mar. 2010
  • 05 Feb. 2010
  • 29 Mar. 2010
  • 10 Apr. 2010
  • 25 Mar. 2010
  • 10 May 2010
  • 10 May 2010
  • 04 Sep. 2010
  • 05 Sep. 2010
  • 25 Feb. 2011
  • 11, 15, 20 Jun. 2011
  • 01 Dec. 2011
  • 15 Mar. 2012
  • 01 Mar. 2012
  • 30 Mar. 2014
  • 31 Mar. 2014
  • 01 May 2012
  • 15 Dec. 2015
  • 01 Mar. 2017
  • 01 May 2017
  • 01 Aug. 2017
  • 01 Sep. 2017
  • 01 Nov. 2017
  • 01 Jan. 2018
  • 01 Dec. 2017
  • 01 Apr. 2018
  • 01 Jun. 2018
  • 01 Jul. 2018
  • 05 Aug. 2018
  • 05 Sep. 2018

著書等出版物

  • 01 Oct. 1991, 10月号
  • 01 Mar. 1992, 佐藤博樹、白木三秀、本田一成
  • 01 Aug. 1992
  • 01 Mar. 1993, 青木成樹、佐藤厚、青山和佳、飯沼守彦、堀春彦、本田一成、藤原絹子
  • 01 Apr. 1994
  • 01 Oct. 1995, 本田一成、佐藤厚
  • 01 Mar. 1996, 青木章之介、佐藤厚、本田一成、八幡成美
  • 01 Oct. 1996, Jean Gadrey, Florence Jany-Catrice, Tierry Ribault, Leigh Sparks, Hendrik Meyer-Ohle, 相原修、本田一成、CamalGallouj, Christophe Baret, 懸田豊、石井淳蔵
  • 01 Mar. 1997, 小池和男、猪木武徳、佐藤博樹、加藤隆夫、守島基博、中村恵、八代充史、山本茂、飛田正之、本田一成、佐藤厚、沖津由紀、岩科志津子
  • 01 Jan. 1998, 小池和男、佐藤博樹、加藤隆夫、守島基博、山本茂、飛田正之、本田一成、佐藤厚、沖津由紀、岩科志津子
  • 01 Jan. 1998
  • 01 Mar. 1998, 小池和男、猪木武徳、佐藤博樹、守島基博、加藤隆夫、本田一成、山本茂、八代充史
  • 01 Oct. 1998, 佐藤博樹、鎌田彰仁、外川洋子、原口孝、本田一成、中村良二、富田積子、松田明
  • 01 Jan. 1999, 佐藤博樹、本田一成、山本茂、八代充史
  • 01 Mar. 2000, 今野浩一郎、上野隆幸、手計将美、畑井治人、文大永、本田一成、立道信吾、中村良二
  • 01 Mar. 2000, 本田一成、足立明
  • 01 May 2000, 矢作敏行、相原修、外川洋子、二神康郎、本田一成
  • 01 Oct. 2000, 佐藤博樹、鎌田彰仁、外川洋子、富田積子、中村良二、原口孝、本田一成
  • 01 Mar. 2001, 佐藤博樹、飛田正之、本田一成、富田積子、鈴木誠
  • 01 Sep. 2001
  • 01 Jan. 2002, 小池和男、猪木武徳、沖津由紀、加藤隆夫、佐藤博樹、守島基博、本田一成、八代充史、山本茂
  • 01 Feb. 2002, Thierry Ribault, Florence Jany-Catrice, 小倉一哉、本田一成
  • 01 Oct. 2002
  • 01 Dec. 2002, 本田一成、富田積子、中村良二
  • 01 Mar. 2003, 高木郁朗、首藤若菜、大沢真知子、堀春彦、本田一成、太田仁志
  • 01 Mar. 2003, 本田一成、塚崎裕子、小島正剛、三浦義
  • 01 Feb. 2004, 本田一成、畑井治文、藤波美帆
  • 01 May 2004
  • 01 Jun. 2004
  • 01 Jun. 2004
  • 01 Oct. 2005
  • 01 Mar. 2006
  • The Shadow Workforce: Perspectives on Contingent Work in the United States, Japan, and Europe, UpJohn Institute, 01 Nov. 2006
  • 01 Sep. 2007
  • 01 Mar. 2009
  • 01 Mar. 2009
  • 20 Jan. 2010
  • 01 Feb. 2012
  • 16 Jan. 2015
  • 27 Feb. 2015
  • 01 Mar. 2015
  • 01 Oct. 2015
  • 01 Dec. 2016
  • 01 Oct. 2015
  • 01 Mar. 2017
  • 10 Mar. 2017
  • 01 May 2017
  • 01 Aug. 2017
  • 01 Oct. 2017
  • 15 Mar. 2018
  • 01 May 2018
  • 01 Apr. 2017

講演・発表

  • 01 Jun. 1996
  • 01 May 1998
  • 01 Jun. 2002
  • 01 Jun. 2003
  • 01 Jun. 2004
  • 01 Jul. 2005
  • 01 Jun. 2006
  • 29 Aug. 2015
  • 01 Dec. 2016
  • 15 Jul. 2017
  • 01 Oct. 2017
  • 01 May 2018

その他

  • 第386号, 01 Jun. 1993, 36, 37, パートタイマーは単に量的に増大しているわけではなく、質的に戦力化している点を見逃さず、小売業の多くの業態における現状を紹介した上で、処遇制度の整備の遅れを大きな問題点として提起した。
  • 第1492号, 01 Jul. 1993, 8, 11, 現代の女性労働問題の一視点として、小売業パートタイマーの活用と管理について報告した。総合スーパーと食品スーパーの違いというだけでなく、生鮮、非生鮮、対面販売、協同購入といった職場別の類型を提示して考察した。
  • 3月号、4月号, 01 Mar. 1994, 小売業を例にとり、いわゆるパートタイマーの基幹労働力化の実態を紹介し、それが促進する対象として労使を考慮しながら、処遇制度の整備と組合組織化を取り上げて現況について解説した。
  • 第415号, 01 Sep. 1994, 64, 65, 女性パートタイマーの活用実態を報告した調査研究報告書を取り上げて、パート活用の現状を整理した。労働省、日本労働研究機構、雇用情報センター、産業労働調査所等の各調査を紹介した。
  • 第439号, 01 Nov. 1996, 72, 73, コンビニエンス・ストアの雇用と労働に関する実態を調査した調査研究報告書を取り上げ、店長のキャリアと開業、主婦パートと学生アルバイトの活用、深夜労働について整理した。日本労働研究機構、東京都立労働研究所、日本職業協会の各調査を紹介した。
  • 第28号, 01 Dec. 1996, 44, 46, 日仏会館で開催された国際会議「小売業における雇用と人的資源の管理<日仏英独の比較>」の会議の概要を報告し、特に従来から親交のあったイギリスチームとフランスチームのリーダーとの関係、国際会議出席の所感を記した。
  • 3月号、4月号, 01 Mar. 1997, イギリス小売業のパートタイマーの雇用管理について、労働力の特質、企業のパート雇用ポリシー、労働時間管理、賃金管理を中心に紹介しながら、イギリスでも進行している労働力不足への対応策の適否も考慮に入れて検討した。
  • No.36、No.37, 01 Jul. 1997, 正社員とパートタイマーに区分した上で、我が国の食品スーパーにおける人材開発の特徴を、5社の事例における採用、昇進、移動等の実態と、処遇制度の運用等を観察することを通して解説した。
  • 01 Sep. 2000, 165, 186, 生協労連主催の研究会議において発表した日本の小売業における人材開発と労使関係の特質に関する内容を改訂したものである。イギリス、フランス、アイルランドの事例を交えながら、正社員とパートタイマーに区分した上で日本企業の事例を多く提示した。
  • 16号, 01 Apr. 2004
  • 1月号, 01 Jan. 2005, 3人のパート組合役員との匿名座談会の記録。スーパー業界特有の労働問題や組合の有無による労働条件の差、パート均等処遇に対する将来展望などを聞き出すことによって、パートからみた企業像や組合像を明らかにした。
  • 529号, 01 Jan. 2004
  • 15 Feb. 2008, 『食品商業』誌編集長のインタビューに対して、パート労働法改正と職場のパート基幹化、それが労使関係に与える影響を展望した。
  • 15 Jan. 2009
  • 01 Aug. 2009
  • 15 Jan. 2010
  • 10 Jul. 2011
  • 10 Oct. 2011
  • 15 Jan. 2012
  • 01 Jan. 2011
  • 15 Nov. 2012

受賞

  • 10 Mar. 1992
  • 16 Jul. 2007
  • 24 May 2003
  • 28 Jul. 2017
  • 10 Jan. 2019

教育活動

担当授業

  • 2019, 働く人々のマネジメントの歴史、現状、今後の方向について注目し、組織内の労働者に対する管理の各領域について内容と運用の実態を詳説する。一般に、報酬や労働時間などに議論が集中しがちであるが、各領域は結合して運用されている。したがって、日本企業のトータルなシステムとしてとらえ、就業形態の多様性といった最近の動向も視野に入れながら考察する。70歳定年制が現実味を帯びてきたため、職業人生50年時代に入りつつあり、卒業後に遭遇するであろうことを経営学の視点から学ぶ。
  • 2019, 企業をはじめとする組織を、組織図が示すような外形ではなく一定の共通目的をもった複数の個人から構成される集団ととらえ、組織の中でのメンバーがどのように行動するのかを考察する。労働者にとっては自らの職業人生の様々な局面で体験する内容と重なり、経営者にとっては組織の設計上、重要な意思決定を行う内容となる。具体的にはモチベーション、コミットメント、キャリア、リーダーシップなど経営学の発展とともに進化し、職場で常に話題となる内容を学ぶ。
  • 2019, この授業は、会社やほかの組織を運営している経営者や代表者の方々を講師に招き、現実の経営や運営について、事例をまじえながらの講義を受ける。講師がそれぞれの立場から、経営の現場で普段取り組んでいることや、成功例や成功例、さらに目指していることなどを知ることで、経営学を理解することにある。また、一部の講義では、外部講師だけでなく、本学講師や関係者にも要所で登壇してもらい、授業全体に広がりをもたせ総合して考えることも課している。
  • 2019, 調査研究などというと、難しそうで、自分には関係ないと思う人が多いかもしれませんが、決してそんなことはありません。試験の出題傾向の「研究」、ゼミ選びのための「比較研究」、就活の業界「研究」・・・。私たちは、自分で調べて、考えて、結論に至るという行為、あるいは物事を理解し、判断するという行為を、あたりまえのこととして毎日のように行っています。けれども、この「あたりまえ」の行為をちゃんとできている人が果たしてどれだけいるでしょうか。一生懸命、調べたり考えたつもりでも、誤った認識や不正確な情報を真に受けてしまったり、思考のしかたが間違っていたら、どうなるでしょう。| みなさんは「調べるのなんて、インターネットで検索すれば楽勝。」と思っているかもしれません。でも、そうやって得た情報は果たして正しいものでしょうか。あるいは、新聞やテレビで報道されていることだけが社会問題なのでしょうか。残念ながら、テレビやインターネットの情報は、偏っていたり、下手をすれば正しくなかったりすることも少なくありません。そんな受身の情報だけを鵜呑みにしていては、正しい判断ができなくなってしまいます。| この授業では、客観的・科学的な方法に基づいて事実を調べ、正しく考えて、正しく知るための方法論の基礎を学んでいきます。この授業で調査研究の方法の基礎を学び、それをふまえることによって、世の中で起きるさまざまな社会的、経済的な現象を(情報発信者の言うなりではなく)客観的・科学的に判断することができるようになるでしょう。| そうはいっても、まだみなさんは半信半疑かもしれません。あるいは、「難しそう。」と思うかもしれません。そこでこの授業では、世の中で行われているさまざまな調査の事例を紹介することで、調べること、考えることの大切さを再認識してもらいます。みなさんがよく知っている「アンケート調査」や「世論調査」以外にも実に様々な調査が行われていることを知ったら、きっと驚くことでしょう(視聴率も、各種ランキングも、日本の人口も調査によって初めて明らかになるのです)。その上で、適切に調べ、適切に考えるために客観的・科学的な調査研究の方法論の基礎を学んでいきます。
  • 2019, 調査研究などというと、難しそうで、自分には関係ないと思う人が多いかもしれませんが、決してそんなことはありません。試験の出題傾向の「研究」、ゼミ選びのための「比較研究」、就活の業界「研究」・・・。私たちは、自分で調べて、考えて、結論に至るという行為、あるいは物事を理解し、判断するという行為を、あたりまえのこととして毎日のように行っています。けれども、この「あたりまえ」の行為をちゃんとできている人が果たしてどれだけいるでしょうか。一生懸命、調べたり考えたつもりでも、誤った認識や不正確な情報を真に受けてしまったり、思考のしかたが間違っていたら、どうなるでしょう。| みなさんは「調べるのなんて、インターネットで検索すれば楽勝。」と思っているかもしれません。でも、そうやって得た情報は果たして正しいものでしょうか。あるいは、新聞やテレビで報道されていることだけが社会問題なのでしょうか。残念ながら、テレビやインターネットの情報は、偏っていたり、下手をすれば正しくなかったりすることも少なくありません。そんな受身の情報だけを鵜呑みにしていては、正しい判断ができなくなってしまいます。| この授業では、客観的・科学的な方法に基づいて事実を調べ、正しく考えて、正しく知るための方法論の基礎を学んでいきます。この授業で調査研究の方法の基礎を学び、それをふまえることによって、世の中で起きるさまざまな社会的、経済的な現象を(情報発信者の言うなりではなく)客観的・科学的に判断することができるようになるでしょう。| そうはいっても、まだみなさんは半信半疑かもしれません。あるいは、「難しそう。」と思うかもしれません。そこでこの授業では、世の中で行われているさまざまな調査の事例を紹介することで、調べること、考えることの大切さを再認識してもらいます。みなさんがよく知っている「アンケート調査」や「世論調査」以外にも実に様々な調査が行われていることを知ったら、きっと驚くことでしょう(視聴率も、各種ランキングも、日本の人口も調査によって初めて明らかになるのです)。その上で、適切に調べ、適切に考えるために客観的・科学的な調査研究の方法論の基礎を学んでいきます。
  • 2019, 労働問題や生活問題に関して、働く人々の課題を学生自らが選び、個人で考え、全体で議論をすることを通して検討する。そのために標準的な文献からはじめ、順次専門書・論文、参考書・論文を読み、報告を行うとともに、テーマに関する理解を深める。その上で論文作成に向けた準備に入り、論文を完成させる。
  • 2019, 労働問題や生活問題に関して、働く人々の課題を学生自らが選び、個人で考え、全体で議論をすることを通して検討する。そのために標準的な文献からはじめ、順次専門書・論文、参考書・論文を読み、報告を行うとともに、テーマに関する理解を深める。その上で論文作成に向けた準備に入り、論文を完成させる。
  • 2019, 労働問題や生活問題に関して、働く人々の課題を学生自らが選び、個人で考え、全体で議論をすることを通して検討する。そのために標準的な文献からはじめ、順次専門書・論文、参考書・論文を読み、報告を行うとともに、テーマに関する理解を深める。その上で論文作成に向けた準備に入り、論文を完成させる。
  • 2019, 働問題や生活問題に関して、働く人々の課題を学生自らが選び、個人で考え、全体で議論をすることを通して検討する。そのために標準的な文献からはじめ、順次専門書・論文、参考書・論文を読み、報告を行うとともに、テーマに関する理解を深める。その上で論文作成に向けた準備に入り、論文を完成させる。合宿では、各自の発表と特定プロジェクトの発表を行う。
  • 2019, 働問題や生活問題に関して、働く人々の課題を学生自らが選び、個人で考え、全体で議論をすることを通して検討する。そのために標準的な文献からはじめ、順次専門書・論文、参考書・論文を読み、報告を行うとともに、テーマに関する理解を深める。その上で論文作成に向けた準備に入り、論文を完成させる。合宿では、各自の発表と特定プロジェクトの発表を行う。

オフィスアワーの実施時期・曜時

  • 2018, 渋谷キャンパス若木タワー817研究室月(12:00~12:30)金(12:00~12:30)

学外活動

学協会活動

  • Feb. 1996
  • Jun. 1997
  • Jun. 2002
  • Jul. 2003
  • Jul. 2005


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