K-ReaD（ Kokugakuin University Researcher’s Achievement）
| 小野 正人 | |
| 経済学部 経営学科 | |
| 教授 |
Last Updated :2023/12/21
研究者基本情報
氏名
氏名
小野 正人, オノ マサト
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連絡先
連絡先
masaono[at]kokugakuin.ac.jp
所属・職名
学歴
- 2011年04月, 2013年04月, 満期退学, 國學院大學, 日本, 大学院経済学研究科経済学専攻博士後期課程
- 1978年04月, 1985年03月, 卒業, 東京大学, 日本, 経済学部経済学科
学位
職歴
- 2012年04月, 2020年03月, 城西大学, 大学院経営学研究科, 教授
- 2011年04月, 2020年03月, 城西大学, 経営学部マネジメント総合学科, 教授
- 1999年04月, 2001年03月, 慶應義塾大学, 総合政策学部, 特別招聘助教授
- 1998年04月, 2004年03月, 日本ベンチャーキャピタル株式会社（日本生命より出向）, 投資第三部／企画総務部／総合業務部, 部長／部長／部長
- 1989年09月, 1998年03月, ニッセイ基礎研究所（日本生命より出向）, 経済調査部／産業調査部, 研究員／研究員
- 1989年03月, 2005年06月, 日本生命保険相互会社
- 1987年01月, 1989年03月, 経済企画庁, 調査局内国調査第一課（新日本製鐵より派遣）
- 1981年04月, 1989年03月, 新日本製鐵株式会社
本学就任年月日
研究分野
研究活動
論文
- ベンチャーファイナンス市場の動向と現状 ―この20年を振り返る―, 小野 正人, 証券アナリストジャーナル, 第61巻, 第3号, 6, 15, 2023年03月01日, 日本証券アナリスト協会, 日本国内のベンチャー投資は過去の低迷から回復し過去最高水準にあるが、主要国は日本を上回る成長を実現している。しかしベンチャーキャピタルの世代交代、投資スタイルの変化、CVCの盛り上がり、ファイナンス情報の発展や投資実務の進化によってポジティブな構造変化が進んでいる。今後は機関投資家資金の拡大、VCファンドの情報公開、イグジットの多様化、IPO後も成長し続ける企業を輩出することが課題である。
- ベンチャーキャピタル・ファンドのベンチマークについて, 小野正人, 証券アナリストジャーナル, 37, 7, 61, 72, 1999年07月01日, 日本証券アナリスト協会, 本稿は1990年代後半における日本のベンチャーキャピタル・ファンドの情報公開とそのパフォーマンスについて考察したものである。
- 米国ベンチャーキャピタルのパフォーマンスの実態, 小野正人, ベンチャー・レビュー, 18, 23, 32, 2011年08月01日, 日本ベンチャー学会, 本稿は1990年代から2000年代初頭における日本のベンチャーキャピタル・ファンドの情報公開とそのパフォーマンスについて考察したものである。
- Entrepreneurship in Japanese Universities: Historical Aspects and Current Status （日本の大学におけるアントレプレナーシップ： 歴史的考察と現状）, 小野正人, The Josai Journal of Business Administration, 8-9, 1, 1, 16, 2012年04月01日, 城西大学大学院経営学研究科, 1998年に日本でTLO法が施行されて以来、日本の大学では起業家活動が発展しているが、この運動は高等教育の歴史と政府の政策によって形成されてきた。日本の国立大学はかつて明治帝国政府の専門機関だったが、第二次世界大戦後、政府や産業の影響から解放され、また1970年代以降の20年間は産業活性化の幅広いニーズの下で起業家活動を含む産学連携を発展させてきた。本稿では、これらの大学の産学連携活動を、TLO、大学発ベンチャー、起業家教育に分類して現況を分析している。
- ベンチャーファイナンスの歴史 －アメリカにおける起業家と投資家の200年, 小野正人, 國學院大學博士学位請求論文, 2013年02月01日, 國學院大學, 本研究は、アメリカ合衆国における新興企業へのファイナンスの発展と構造変化を、建国以来の歴史的文脈にさかのぼってあきらかにすることを目的としている。 この研究で得た第一の成果は、国内にはなかったアメリカのベンチャーファイナンスの歴史と発展を整理して示したことである。富豪のベンチャー投資やその後に登場した投資家の活動について一貫的、総合的に示した研究は国内にはほとんどなく、この点に独自性と新規性がある。研究成果はさまざまな人の立場により解釈や活用も異なるであろうが、今後のベンチャーファイナンスの実務や研究、政策立案の上で有意義なものが多いと考える。 第二に、史的分析によって、アメリカのベンチャーファイナンスにおける共同事業性、個人の重要性、そしてアメリカニズムとカリフォルニアという社会的基盤が深く関係していることを示した。第二に、200年の中でベンチャーキャピタルの構成要素が形成され、ことに第二次大戦後と1970年代にVCの専門組織化と合理的ルールが構築されて、現代のベンチャーキャピタル産業につながったプロセスを示した。
- アメリカ西海岸における新興企業投資組織の形成, 小野正人, 城西大学経営紀要, 9, 1, 31, 57, 2013年03月31日, 城西大学, 本稿は1960年代までのアメリカ西海岸におけるベンチャーファイナンスを考察し、個人投資からベンチャーキャピタルが形成されるプロセスの解明を試みたものである。一連の考察によって、ベンチャーファイナンスでは個人の人材要素と機能が重要であり、個人の専門性を養い受け継いでいく基盤を作っていくことがベンチャーファイナンスの競争力につながるという示唆を得ることができる。
- 経営学部におけるキャリア教育の実践事例と課題, 門脇徹雄、小野正人, 城西大学経営紀要, 11, 1, 133, 151, 2015年03月31日, 城西大学, 城西大学経営学部では2011年度よりキャリア関連科目を導入している。本稿では経営学部で実施されているキャリア関連教育について，キャリアデザインの科目とゼミナールの実際の運営状況に焦点を当てて考察し，それらの課題と望ましいあり方を検討した。 第1章では，経営学部における2011年度～2013年度のキャリア入門教育と専門科目の授業の現状を考察した。「キャリア教育は早期に実施した方がより効果が高まる」との仮説を立てて，キャリア教育を1年次から実施してきたが，就職活動に直結した高い効果を求めて，2014年4月から講義内容の改善を行った。第2章では，キャリア教育に対する学生の反応をアンケート調査の実施により教育効果の検証を行った。第3章においては，アンケート結果から明らかとなったキャリア教育における実務的課題を4点指摘した。最後に第4章では，基礎ゼミで行われている1年次の基礎力向上の現状と基礎力診断結果を考察し，基礎力向上を目的とした教材開発や授業の状況を述べる。
- アメリカの富豪と起業家ー20世紀前半における富豪の新興企業投資とその影響, 小野正人, 城西大学経営紀要, 11, 1, 27, 44, 2015年03月31日, 城西大学, 本稿はアメリカにおける新興企業投資に関して富豪の果たした役割を，個々の行動を中心に考察したものである。第二次大戦以前のアメリカは，広大な国土と産業に比較して企業が資金調達に頼ることのできる金融機関や商工業者が十分存在していなかった。このため，起業家は金融機関よりも地縁血縁を頼って個人，とりわけ事業の成功で資産を形成していた富豪と呼ばれた有力者に事業資金を求め，彼らが起業家に投資して共同事業が行われ，富豪が起業家の新事業を支援し資金提供する形態が各地で拡がり，アメリカの新興企業投資で際立った特徴となっている。現代の新興企業ファイナンスは，リスクテイカーの役割，投資先の監視と協働，専門組織の形成，投資回収モデル，合理的ルールと出資モデルが重要な特徴であるが，富豪が起業家やベンチャーキャピタルに資金を提供し支援する活動はこれらに少なからぬ影 響を与えてきた。
- 経営学部生の英語意識と教育改善に関する考察 - キャリア・グローバル指向の学部教育に向けた実態調査を中心に -, 三國信夫, 小野正人, 城西大学教職課程センター紀要, 3, 61, 74, 2019年03月29日, 城西大学, 本稿は城西大学経営学部で2017年度に実施された「キャリア・グローバル指向の学部教育に向けた実態調査」の調査結果から英語教育に関する項目を整理・分析し，今後の経営学部における英語教育のあり方について提言を試みた。調査によると，経営学部生は英語が苦手であり，英語の授業に対する満足度も低い。また英語が不得意であるために海外で働くことにも消極的という状況が浮かび上がった。同時に，英語等の基礎学力に不安があるために中学・高校で学ぶべき内容の復習もしたいという学生のニーズも認めることができた。このような実態に対して，製品プロモーションで使用されるマーケティング手法を活用した教育改善を試案とすべく考察し，学生への刺激と意識覚醒に重点を置いて学部段階の英語教育が進むべき道筋を提案している。
- キャリア形成をふまえた経営学部教育の実態と方向, 坂上順子、上村聖、小野正人, 城西大学経営紀要, 15, 1, 71, 110, 2019年03月31日, 城西大学, 上村聖、小野正人, 本稿では，城西大学経営学部生のキャリア形成に向けて，学生をどう社会につないでいくか，学生の視点を踏まえて，今後の学部教育・運営の検討を進め，提案をまとめた。城西大学経営学部の共同研究グループは 2017年度に「キャリア・グローバル指向の経営学部教育に向けた実態調査」を実施，その調査結果を整理・分析して課題を抽出した。それによると，経営学部生の多くは入学当初よりキャリア意識が高く，将来のキャリアにつながる学習には関心をもっているが，一方で同世代に比して勉学で劣位にあるとする学生が多く存在している。今後こうした経営学部生の学習意欲を喚起し，将来のキャリア形成につなげていくためには，どのような学部教育や運営を行うべきか，学生の視点を踏まえた改善案を検討した。
- 大学生は基礎知識をどこまで理解しているか ～授業における数学・社会テストからみた一考察～, 小野 正人, 城西大学経営紀要, 17巻, 1号, 159, 170, 2021年03月31日, 城西大学, 本稿は、城西大学経営学部の初年次授業で行った数学と社会の基礎知識テストを分析することにより、大学生の基礎学力を考察したものである。8年間のテスト結果を分析した結果、以下の点が明らかになった。(1)設問の正答率が半分以下の学生は、数学で24.1％、社会で19.69％を占める。(2)数学では中央値と複利計算、社会では高度経済成長期、配当、通貨についての正答率が低く、普段の学習や日常生活で使用頻度が低いテーマを正しく理解できていない学生が多い。(3)また、2回目の再テストでは正答率が大幅に向上しており、知識がないというより解法を忘れている学生が多いと推定できる。以上の点から、学部のリメディアル教育においては一度忘れてしまった基礎知識を回復させる教育内容が重要である点など、運営の改善につながる可能性が見いだされる。
Misc
- ベンチャー支援政策の再構築を（経済教室）, 小野正人, 日本経済新聞（朝刊）, 2002年11月20日, 日本経済新聞社
- ベンチャーファイナンス、4つの基本条件, 小野正人, ベンチャーリンク, 2000年02月01日, ベンチャーリンク
- 米国のベンチャーキャピタル, 小野正人, 週刊エコノミスト, 1999年03月09日, 毎日新聞社
- 米国の起業家群像, 小野正人, 週刊ダイヤモンド, 1997年06月27日, ダイヤモンド社
- 起業家経済の発展と中小企業, 小野正人, ニッセイ基礎研REPORT, 1997年04月01日, ニッセイ基礎研究所
- 未来・中小企業論：草の根深い米国のベンチャーエコノミー, 小野正人, 調査月報, 1998年10月01日, 国民金融公庫
- 増収なき回復：-元気な中堅企業、苦しむ大企業, 小野正人, 週刊エコノミスト, 1994年12月13日, 毎日新聞社
- 96年度まで製造業の資産圧縮は続く：構造的に低い企業利益をどう克服するか, 小野正人, 週刊エコノミスト, 1994年05月24日, 毎日新聞社
- 産業空洞化を埋めるニュービジネス, 小野正人, 週刊エコノミスト, 1994年03月22日, 毎日新聞社
- 企業部門の停滞は1994年度以降も続く, 小野正人, 週刊エコノミスト, 1993年07月06日, 毎日新聞社
- 効率経営を問われる米国での日系企業, 小野正人, 世界週報, 1993年05月18日, 時事通信社
- リストラにならなかったリストラ事業, 小野正人, 週刊エコノミスト, 1992年11月03日, 毎日新聞社
- 地価・株価下落で企業倒産はさらに増える, 小野正人, 週刊エコノミスト, 1992年08月04日, 毎日新聞社
- 渋り合いで低迷するマネーサプライ, 小野正人, 週刊エコノミスト, 1992年07月04日, 毎日新聞社
- 対米投資で分かった日本型経営の限界, 小野正人, 世界週報, 1992年03月24日, 時事通信社
- 不動産不況の問題債権は10兆円規模, 小野正人, 週刊エコノミスト, 1992年02月11日, 毎日新聞社
- ベンチャー・キャピタルからみたテクノロジー・ベンチャー, 小野正人, 証券アナリストジャーナル, 37, 7, 61, 72, 2001年08月01日, 日本証券アナリスト協会
- 円高に適応する企業経営, 小野正人, 経済月報, 1988年07月01日, 経済企画庁
著書等出版物
- イチから学ぶ企業研究―大学生の企業分析入門, 小野 正人, 創成社, 2022年06月21日, 第1章 企業研究の学び方 第2章 企業の仕組みを知る 第3章 企業を効率的に知る 第4章 企業情報を収集する 第5章 財務分析 第6章 収益性分析 第7章 成長性分析 第8章 安全性分析 第9章 効率性分析 第10章 比較と表現 第11章 定性分析 第12章 社会性と企業統治 第13章 セグメント分析(事業部門分析) 第14章 株式市場の企業評価 第15章 海外企業の企業分析
- イチから学ぶビジネス（改訂版）, 小野正人, 創成社, 2018年03月20日, 本書は必要最低限の事柄に絞り、初めて学ぶ人がぜひとも知っておきたい経営学や実際のビジネスの知識と考え方について簡潔に解説したものである。 目次 第１章 経営学の要点を知る 第２章 会社を理解する 第３章 会計を知る 第４章 ビジネスの現場を知る
- イチから学ぶビジネス, 小野正人, 創成社, 2016年05月20日, 本書は必要最低限の事柄に絞り、初めて学ぶ人がぜひとも知っておきたい経営学や実際のビジネスの知識と考え方について簡潔に解説したものである。 目次 第１章 経営学の要点を知る 第２章 会社を理解する 第３章 会計を知る 第４章 ビジネスの現場を知る
- 起業家と投資家の軌跡, 小野正人, 中央経済社, 2013年12月05日, 現代のベンチャーファイナンスは、 1リスクテイカーの役割、2投資先との協働と監視、3専門組織の形成、 4IPOをベースとした投資回収モ デル、5合理的ルールの形成という 5つの機能が確立したために、世界的な競争力を発揮している。投資家と起業家が活躍した200年の歴史の中で、これらの機能がどのように形成されてきたかを解明する。
- ベンチャーズインフラ －攻めの「セイフティネット」をつくる, 秋山 喜久、 KSベンチャーフォーラム、朝日監査法人他, NTT出版, 1998年12月09日
- ゼミナール これからの企業金融・財務戦略, 小野正人, 東洋経済新報社, 1992年11月20日
- ベンチャー 起業と投資の実際知識, 小野正人, 東洋経済新報社, 1997年11月27日, 起業家の活動する第三のセクターで起こっている諸現象をアントレプレナーシップと考え、日米を中心に広くアントレプレナーシップについて実態分析を試みる。
講演・発表
教育活動
担当授業
- 経営入門, 2020, ＜内容＞|経済学部で学ぶにあたって知っておかなければならない会社経営に関する基本事項を修得することを目標とする。|(1)会社とは何か、なぜ会社でビジネスを運営するのか、会社はどういう仕組みになっているかについての知識、(2)会社の経営（マネジメント）に関する組織・管理・戦略についての知識、(3)経営の重要な資源であるヒト・モノ・カネなどの仕組みや管理についての知識を総合的に学ぶ。また、(4)会社を取り巻く環境（世界経済や社会の流れ）を踏まえ、(5)現代の会社の特徴と経営課題についても考えていきたい。|＜形式＞|本授業は、Zoomを利用した双方向型授業とPowerPointを利用した遠隔授業（録画等）を組合せて実施する。
- 日本の中小企業, 2020, 本授業は、主にzoomを利用したオンデマンド型オンライン授業(録画配信)として実施する。|中小企業は、国内の雇用の８割と生産活動の５割を支え、イノベーションと付加価値と雇用を生み出す重要な存在である。講義では中小企業の特徴と機能に焦点を当てることで、企業経営に関する専門知識と視野を拡げ、また経済全体に対するバランスの取れた教養を修得していく。|
- ベンチャービジネス, 2020, ＜内容＞|(1)ベンチャーと呼ばれる企業の特徴は何か。(2)日本でなぜアントレプレナーシップが必要とされているか。(3)多方面にわたる事業創造はどのようなものか。(4)ベンチャーのリスクとリターンは何か。(5)ベンチャーはどのように資金を得るか、また投資家はどのようにベンチャーを選びリスクを減らしていくか。(6)国内海外のベンチャーの現状、ベンチャーを輩出する条件を考える。|＜形式＞|・本授業は、Zoomを利用した双方向型授業とPowerPointを利用した遠隔授業（録画等）を組合せて実施する。
- 経営学特論（みずほ証券）, 2020, 主にzoomを利用した双方向型オンライン授業(ライブ配信)として実施する。|この講義は、みずほ証券株式会社（みずほフィナンシャルグループ）提供による冠講座である。テーマを「金融リテラシー入門」として、広く本学各学部の学生諸君に対して、銀行・証券・投資信託など金融の基礎知識と基本的な仕組みを習得してもらうことを目的に、同社の専門家がオムニバス形式の授業を行うものである。|
- 演習II（４）, 2020, ＜内容＞|本授業は主にzoomを利用した双方向型オンライン授業(ライブ配信)として実施する。|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|＜形式＞|本授業は、主にZoomを利用した双方向型授業として実施する。
- 演習Ⅰ, 2020, 1.本授業は主にzoomを利用した双方向型オンライン授業(ライブ配信)として実施する。|2.目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|3.内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア開発・設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、といった活動を中心に行う。|
- 基礎演習Ａ, 2020, 【重要】|【授業の実施形態】本授業はオンラインコミュニケーションツール「Zoom」を活用して授業を実施します。詳細は「K-SMAPYⅡ」内の掲示にて講義連絡をするので、必ず確認して授業に臨むようにしてください。|【授業回数の変更について】授業回数は12回に短縮し、当面、遠隔授業で行う予定ですが新型コロナウイルスの感染状況や社会情勢を見極めて大学当局から対面授業への移行が要請された際は通常の対面授業に戻す予定です。本来の回数から不足する3回分については，資料の補足を行ったり，課題を課したりすることにします。||【授業内容】| 「基礎演習A」では、大学生に求められる基礎的学修スキル（スタディスキル）について、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、情報検索・収集の仕方、専門書の読み方、情報整理の仕方、構成の立て方、レポート・レジュメ（報告資料）・スライド作成の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力＝「社会人基礎力」を指します。| 社会人基礎力とは経済産業省が定義したもので、「前に踏み出す力」（一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力）、「考え抜く力」（疑問を持ち、考え抜く力）、「チームで働く力」（多様な人々とともに、目標に向けて協力する力）からなり、大学生活だけでなく社会に出ても必要となります。| この授業では、全体を通じて4人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習（PBL：Problem-Based Learning）を中心として社会人基礎力を涵養します。| この「基礎演習A」と後期に開講される「基礎演習B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。
- 基礎演習Ｂ, 2020, ＊重要|【授業の実施形態】|本授業はオンラインコミュニケーションツール「Zoom」を活用した双方向型オンライン授業（ライブ配信）として実施します。詳細は「K-SMAPYⅡ」内の掲示にて講義連絡をしますので、必ず確認して授業に臨むようにしてください。||【授業内容】|「基礎演習B」では、「基礎演習A」で修得した大学生に求められる基礎的学修スキル（基礎学力に加えて、「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」）を前提として、実際に企業・行政・NPOなどの外部組織から与えられた課題に対して、解決策を導き立案するための課題解決型学習（PBL：Problem-Based Learning）を行います。社会では答えのない課題に取り組む機会が増えます。この授業ではこうした社会に存在する課題に対する取り組み方を学びます。具体的には主体的かつ根気強く取り組み、他者に働きかけ、設定した目標に対して計画的かつ協働して実行していくスキルを定着させていきます。 | また､この授業では課題解決策のプランについて、全てのクラスで代表チームを選出し、全体で発表するプレゼン大会を実施します。プレゼン大会では課題提供先の組織の方々の前で発表し、もらったコメントを受けて自分の基礎的学修スキルや学修態度を相対化させます。これによって、自分に不足しているスキルや態度を把握するとともに、それらを今後の大学生活で補い、成長するための契機とします。| さらに、現実に外部組織が抱えている課題を理解し、それに対する解決策を立案する過程で幅広い問題意識の醸成を図り、プロジェクト終了後はそうした問題意識をレポートに落とし込み、専門教育へ誘導する取り組み（教員任意設定課題）を各クラスで行います。| 1年間を通して取り組む「基礎演習A」と「基礎演習B」によって、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大学経済学部が掲げる「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。
- 日本の中小企業, 2021, 中小企業は、国内の雇用の８割と生産活動の５割を支え、イノベーションと付加価値と雇用を生み出す重要な存在である。講義では中小企業の特徴と機能に焦点を当てることで、企業経営に関する専門知識と視野を拡げ、また経済全体に対するバランスの取れた教養を修得していく。|※基本的に遠隔授業（オンデマンド型）で行う予定である。|
- 基礎演習Ｂ, 2021, 「基礎演習B」では、「基礎演習A」で修得した大学生に求められる基礎的学修スキル（基礎学力に加えて、「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」）を前提として、実際に企業・行政・NPOなどの外部組織から与えられた課題に対して、解決策を導き立案するための課題解決型学習（PBL：Problem-Based Learning）を行います。社会では答えのない課題に取り組む機会が増えます。この授業ではこうした社会に存在する課題に対する取り組み方を学びます。具体的には主体的かつ根気強く取り組み、他者に働きかけ、設定した目標に対して計画的かつ協働して実行していくスキルを定着させていきます。 | また､この授業では課題解決策のプランについて、全てのクラスで代表チームを選出し、全体で発表するプレゼン大会を実施します。プレゼン大会では課題提供先の組織の方々の前で発表し、もらったコメントを受けて自分の基礎的学修スキルや学修態度を相対化させます。これによって、自分に不足しているスキルや態度を把握するとともに、それらを今後の大学生活で補い、成長するための契機とします。| さらに、現実に外部組織が抱えている課題を理解し、それに対する解決策を立案する過程で幅広い問題意識の醸成を図り、プロジェクト終了後はそうした問題意識をレポートに落とし込み、専門教育へ誘導する取り組み（教員任意設定課題）を各クラスで行います。| 1年間を通して取り組む「基礎演習A」と「基礎演習B」によって、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大学経済学部が掲げる「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。|
- 演習II（４）, 2021, ＜内容＞|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|＜形式＞|本授業は、教場授業のかたちで実施する予定。
- 演習III（４）, 2021, ＜内容＞|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|＜形式＞|本授業は、教場授業のかたちで実施する予定である。
- 演習Ⅰ, 2021, 1.目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|2.内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア開発・設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、といった活動を中心に行う。|※この講義は教場授業の形式で実施する予定。
- 経営分析, 2021, 多方面から実際の会社を調べ評価する実践的な授業である。|会社の経営状態や今後の方向について、定量的・定性的な手法を用いて分析する。対象となる会社は、➀利益をあげているか（収益性分析）、➁財政的に安定しているか（安定性分析）、➂効率的な事業活動が行われているか（生産性分析）④会社は成長傾向にあるか（成長性分析）、⑤社会の中でどのような成果を発揮しているか（社会性分析）、⑥ルールに則り問題を起こさない経営をしているか（リスク要因）、などの内容を講義していく。|※基本的に遠隔授業（オンデマンド型）で行う予定である。|
- インターンシップ（２）, 2021, この授業は、國學院大學と協定ないしは覚書を交わしたインターンシップ受け入れ先で実際にインターンシップ実習を受け、その成果に基づいて単位認定をする科目である。受け入れ先の企業や行政機関等の社員・職員とともに実際の業務に携わることも多いので、仕事の内容や職場の様子について具体的に知ることができ、進路決定や就職活動に役立つが、同時に、責任も伴うので、覚悟をもって臨んで欲しい。また、インターンシップ実習に必要な準備を行うための事前研修の受講と課題レポートの提出、インターンシップの成果を振り返り、進路決定やキャリア形成に活かすための事後研修の受講と課題レポートの提出が義務付けられている。なお、事前・事後研修については、新型コロナウイルスの状況に応じてオンライン開講となる可能性もある。
- インターンシップ（１）, 2021, この授業は、國學院大學と協定ないしは覚書を交わしたインターンシップ受け入れ先で実際にインターンシップ実習を受け、その成果に基づいて単位認定をする科目である。受け入れ先の企業や行政機関等の社員・職員とともに実際の業務に携わることも多いので、仕事の内容や職場の様子について具体的に知ることができ、進路決定や就職活動に役立つが、同時に、責任も伴うので、覚悟をもって臨んで欲しい。また、インターンシップ実習に必要な準備を行うための事前研修の受講と課題レポートの提出、インターンシップの成果を振り返り、進路決定やキャリア形成に活かすための事後研修の受講と課題レポートの提出が義務付けられている。なお、事前・事後研修については、新型コロナウイルスの状況に応じてオンライン開講となる可能性もある。
- ビジネスインターンシップ, 2021, 1.目的：(1)インターンシップ実習を通じてビジネスにおける課題の発見・取り組み・解決を体験し、実践的かつ創造的な対応力を養っていく。(2)就業体験を得るだけでなく、目標達成に向けてダイナミックで俊敏に活動する企業の現場に参加することにより、受講者がビジネスに主体的に向き合って解決に努める態度と能力の向上を重視する。|2.内容：(1)インターンシップ研修企業についての企業研究と準備作業、(2)インターンシップ実地研修（各企業の職場）、(3)研究発表の準備（履修者の共同作業を含む）、(4)研究発表・討議・自己評価作業。|※基本的に遠隔授業（オンデマンド型）で行う予定である。
- 経営分析, 2022, 多方面から実際の会社を調べ評価する実践的な講義である。|会社の経営状態や今後の方向について、定量的・定性的な手法を用いて分析する。対象となる会社は、➀利益をあげているか（収益性分析）、➁財政的に安定しているか（安定性分析）、➂効率的な事業活動が行われているか（生産性分析）④会社は成長傾向にあるか（成長性分析）、⑤社会の中でどのような成果を発揮しているか（社会性分析）、⑥ルールに則り問題を起こさない経営をしているか（リスク要因）、などの内容を講義していく。||※この講義は遠隔授業（オンデマンド型）で行う予定である。|
- ビジネスインターンシップ, 2022, ※本講義は後期にインターンシップ研修に参加する意向があることが履修条件である。下の注意事項をよく読んで履修登録を行うこと。||1.目的：(1)授業を通じてインターンシップを学び実際に参加することによって、キャリア意識を高め就職活動の準備を進める。(2)インターンシップの体験を通じて実践的・創造的な対応力を養い、実社会に主体的に向き合っていく意識・態度を養っていく。|2.内容：(1)インターンシップに関する専門コンサルタント・企業経営者の講演、(2)インターンシップ参加準備、企業選定、企業研究、(3)企業における実地研修、(4)体験発表・討議・自己評価作業。
- 演習ⅡA, 2022, ＜内容＞|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|＜形式＞|本授業は対面授業で実施する予定。
- 演習II（４）, 2022, ＜内容＞|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|本授業は対面授業で実施する予定。
- 演習ⅡB, 2022, ＜内容＞|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|本授業は対面授業で実施する予定。
- 演習III（４）, 2022, ＜内容＞|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|本授業は対面授業で実施する予定。
- 演習I, 2022, 1.目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|2.内容：①後期講義「経営分析」をもとにした受講者による反転授業、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア開発・設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、といった活動を中心に行う。|本授業は対面授業で実施する予定。
- 基礎演習Ａ, 2022, 【授業内容】| 「基礎演習A」では、大学生に求められる基礎的学修スキル（スタディスキル）について、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、情報検索・収集の仕方、専門書の読み方、情報整理の仕方、論理構成の立て方、レポート・レジュメ（報告資料）・スライド作成の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力（後者を「社会人基礎力※」と呼ぶこともあります）を指します。| この授業では、全体を通じて4人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習（PBL：Problem-Based Learning）に取り組み、他者との協働スキルを養います。| この「基礎演習A」と後期に開講される「基礎演習B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済学の基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備え、未来への実践的で創造的な対応力を身につけた、社会に貢献できる専門的教養人」の陶冶を目指します。||※経済産業省は、社会人基礎力を「前に踏み出す力」（一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力）、「考え抜く力」（疑問を持ち、考え抜く力）、「チームで働く力」（多様な人々とともに、目標に向けて協力する力）と定義しています。||【授業1回分実施方法について】|本授業の回数は15回ですが、そのうちの授業1回分は課題を課します。
- ベンチャービジネス, 2022, ＜内容＞|(1)ベンチャーと呼ばれる企業の特徴は何か。(2)日本でなぜアントレプレナーシップが必要とされているか。(3)多方面にわたる事業創造はどのようなものか。(4)ベンチャーのリスクとリターンは何か。(5)ベンチャーはどのように資金を得るか、また投資家はどのようにベンチャーを選びリスクを減らしていくか。(6)国内海外のベンチャーの現状、ベンチャーを輩出する条件を考える。|※本講義は対面型授業である。ただし、外部講演等の一部が遠隔授業になる場合もある。
- インターンシップ（２）, 2022, この授業は、インターンシップ受け入れ先での実習の成果に基づいて単位認定をする科目である。受け入れ先の企業や団体、行政機関等の社員・職員とともに実際の業務に携わることも多いので、仕事の内容や職場の様子について具体的に知ることができ、進路決定や就職活動に役立つが、同時に、責任も伴うので、覚悟をもって臨んで欲しい。また、インターンシップ実習に必要な準備を行うための事前研修の受講と課題レポートの提出、インターンシップの成果を振り返り、進路決定やキャリア形成に活かすための事後研修の受講と課題レポートの提出が義務付けられている。なお、事前・事後研修については、新型コロナウイルスの状況に応じてオンライン開講となる可能性もある。
- インターンシップ（１）, 2022, この講義は、インターンシップ受け入れ先での実習の成果に基づいて単位認定をする科目である。受け入れ先の企業や団体、行政機関等の社員・職員とともに実際の業務に携わることも多いので、仕事の内容や職場の様子について具体的に知ることができ、進路決定や就職活動に役立つが、同時に、責任も伴うので、覚悟をもって臨んで欲しい。また、インターンシップ実習に必要な準備を行うための事前研修の受講と課題レポートの提出、インターンシップの成果を振り返り、進路決定やキャリア形成に活かすための事後研修の受講と課題レポートの提出が義務付けられている。なお、事前・事後研修については、新型コロナウイルスの状況に応じてオンライン開講となる可能性もある。
- 演習Ⅰ, 2023
- 演習ⅡA, 2023
- 演習II（４）, 2023
- 演習ⅡB, 2023
- 演習Ⅲ（卒業論文）A, 2023
- 演習III（４）, 2023
- 演習Ⅲ（卒業論文）B, 2023
- 演習Ⅰ, 2023, 1.目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。半年を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|2.内容：①後期講義「経営分析」をもとにした受講者による反転授業、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア開発・設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、といった活動を中心に行う。|本授業は対面授業で実施する予定。
- 演習ⅡA, 2023, ＜内容＞|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|＜形式＞|本授業はオンライン授業と対面授業をミックスしたブレンド授業の形態で実施する。
- 演習II（４）, 2023, ＜内容＞|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|
- 演習ⅡB, 2023, ＜内容＞|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|本授業は対面授業で実施する予定。
- 演習Ⅲ（卒業論文）A, 2023, ＜内容＞|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|＜形式＞|本授業はオンライン授業と対面授業をミックスしたブレンド授業の形態で実施する。
- 演習III（４）, 2023, ＜内容＞|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|本授業は対面授業で実施する予定。
- 演習Ⅲ（卒業論文）B, 2023, ＜内容＞|１．目的：企業分析をメインテーマに据えて、個々の企業を分担して調査研究し発表していく。１年間を通して企業を調査し発表し議論することによって、実社会や就職活動において役立つ企業分析力を養っていく。|２．内容：①会社が公開する諸資料の収集方法、分析方法の学習、②発表・プレゼンテーションのトレーニング、③グループワーク（ゼミ生同士の共同作業）、④実社会に向けた学習活動（キャリア設計、創造性主体性教育、就職活動準備）、⑤外部講師を招聘した企業研究・討議、といった活動を中心に行う。|本授業は対面授業で実施する予定。