研究者基本情報

氏名

• 氏名

  梅川　智也, ウメカワ　トモヤ

所属・職名

• 観光まちづくり学部　観光まちづくり学科, 教授

学位

• 1981年03月31日, 社会工学士, 筑波大学, 工学関係, スキー場の選択要因に関する研究

職歴

• 2019年09月, 敬愛大学国際学部, 非常勤講師
• 2018年06月, 公益財団法人日本交通公社, 上席客員研究員
• 2018年04月, 2019年03月, 東京女子大学, 現代教養学部国際社会学科, 非常勤講師
• 2018年04月, 2019年03月, 跡見学園女子大学, 観光コミュニティ学部, 非常勤講師
• 2017年06月, 公益財団法人吉田秀雄記念事業財団, 理事
• 2015年04月, 2016年03月, 首都大学東京大学院, 非常勤講師
• 2014年04月, 筑波大学大学院, システム情報理工学研究科社会工学専攻, 客員教授
• 2013年06月, 2018年06月12日, 公益財団法人日本交通公社, 理事・観光政策研究部長
• 2008年04月, 2011年03月, 東京大学まちづくり大学院, 非常勤講師
• 2005年06月, 2013年05月, 財団法人日本交通公社, 研究調査部, 部長
• 2003年06月, 2005年05月, 財団法人日本交通公社, 研究調査部, 次長
• 2002年04月, 2018年03月, 立教大学, 観光学部, 兼任講師
• 1998年04月, 2012年03月, 財団法人ふくしま海洋科学館, 評議員
• 1996年06月, 2003年05月, 財団法人日本交通公社, 調査部, 都市・地域計画室長兼主任研究員
• 1981年04月, 1996年05月, 財団法人日本交通公社, 調査部, 調査研修部観光計画室研究員
• 2018年04月01日, 2020年03月31日, 立教大学, 観光学部 観光学科, 特任教授

本学就任年月日

• 2020年04月01日

資格

• 1993年03月22日, 技術士（建設部門:都市及び地方計画）

研究活動

論文

• 「観光先進国」に向けた地域のこれから, 梅川智也, 観光研究, Vol.29, No.2, 84, 91頁, 2018年03月, 日本観光研究学会, 本論文は、観光先進国を目指すという国の戦略に対して、果たしてわが国の観光地、推進体制は世界に通用するのであろうか、地域の取り組みと国の支援について論考した論文と位置づけられる。
• 観光計画の今日的状況と課題, 梅川智也, 研究談話会資料集 主題解説論文, 5, 8頁, 2016年09月, 日本建築学会, 本論文は、わが国の「観光計画」の歴史を振り返るとともに今日の状況と課題について考察。日本建築学会からの要請により、観光サイドからの「観光計画」のあり方について論考したものである。観光政策の実現にあたって「観光計画」の重要性が再認識され、改めて今日的な課題を整理したものと位置づけられる。
• 温泉地における安定的なまちづくり財源に関する研究―入湯税を中心として―, 梅川智也, 観光研究, Vol.27, No.1, 91, 100頁, 2015年09月, 日本観光研究学会, 梅川智也、吉澤清良、福永香織（3名のうち第1著者）, 本論文は、市町村税かつ目的税である「入湯税」を観光まちづくりの安定財源とするための政策実現に至る10年以上にわたる観光まちづくりのプロセスを学術論文として執筆したものであり、査読付き論文となっている。近年では「日本版DMO」の独自財源として入湯税が注目されており、本論文を参考として取り組む温泉地が増加している。
• メンタルヘルスツーリズムの今後の展開に向けて, 梅川智也, 観光研究, Vol.27, No.1, 34, 36頁, 2015年09月, 日本観光研究学会, 本論文は、日本観光研究学会の総会シンポジウムで発表した同名の講演内容を論文化したものである。メンタルヘルスツーリズムの需要実態と観光地における受入のメリット、デメリットを検討した。
• 東北の観光復興に向けた地域の取り組みに関する研究, 梅川智也, 第27回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 297, 300頁, 2012年12月, 日本観光研究学会, 高崎恵子、梅川智也、大野正人（3名のうち第2著者）, 本論文は、東日本大震災の発生から観光復興に関する取り組みを記録し、今後の自然災害からの観光復興の基礎資料とするものである。
• 観光に対する住民意識に関する基礎的研究, 梅川智也, 第27回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 321, 324頁, 2012年12月, 日本観光研究学会, 福永香織、後藤健太郎、石山千代、梅川智也（4名のうち第4著者）, 本論文は、地域住民の観光に対する意識について、アンケート調査等によって把握し、今後の観光地づくりのあり方について研究したものである。近年は特に住民の観光政策に関する意識をどう把握し、政策に生かしていくかが課題となっており、次節を適切に踏まえた論文となっている。
• 都道府県における観光計画の変遷に関する基礎的研究, 梅川智也, 第27回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 261, 364頁, 2012年12月, 日本観光研究学会, 後藤健太郎、梅川智也（2名のうち第2著者）, 本論文は、これまで十分な研究が進められてこなかった「観光計画」に関する分野について、都道府県を対象に策定状況やその特徴を明らかにした。
• 観光推進組織の発展過程とその課題－阿寒湖温泉を事例として, 梅川智也, 第26回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 181, 184頁, 2011年12月, 日本観光研究学会, 朝倉はるみ、梅川智也（2名のうち第2著者）, 本論文は、阿寒湖温泉で行ってきた過去10年間の観光まちづくりの経緯を検証するとともに、観光推進組織の段階的発展に着目し、地域マネジメント組織としての課題や展望について考察した。
• 観光地における観光案内サインの計画的整備に関する考察－三重県鳥羽市を事例として, 梅川智也, 第25回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 157, 160頁, 2010年12月, 日本観光研究学会, 福永香織、吉澤清良、梅川智也（3名のうち第3著者）, 本論文は、国交省が策定した「観光活性化案内標識ガイドライン」を活用し、鳥羽市における総合的かつ計画的な観光案内サイン計画の策定手法を考察した。
• 地方自治体の観光関連条例に関する基礎的研究, 梅川智也, 第23回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 313, 316頁, 2008年11月, 日本観光研究学会, 後藤健太郎、梅川智也（2名のうち第2著者）, 本論文は、近年、地方自治体において観光関連条例を制定し、条例に基づく観光計画の策定を義務づける取り組みを進めており、その全体像を把握しつつ、今後の展開について考察した。観光政策の実現を担保する条例化は注目されるものであり、本研究がその端緒ともなっている。
• 海外における観光教育機関に関する基礎的研究（アジア・豪州編）, 梅川智也, 第21回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 9, 12頁, 2006年12月, 日本観光研究学会, 朝倉はるみ、梅川智也（2名のうち第2著者）, 本論文は、米国、欧州に続き、豪州、並びに香港における大学を中心とした観光教育の現状と課題を考察した。
• 温泉観光地の再生に関する実証的研究―阿寒湖温泉におけるまちづくりと計画監理―, 梅川智也, 第20回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 113, 116頁, 2005年12月, 日本観光研究学会, 梅川智也、朝倉はるみ、通山千賀子（3名のうち第1著者）, 本論文は、地区レベルの「観光計画」の策定とその後の事業実現プロセスを実証的に検証しつつ、「計画監理」の留意点を研究したものである。観光地における計画のPDCAサイクルで計画評価をしている事例は極めて少なく、貴重な事例として位置づけられる。
• 海外における観光教育機関に関する基礎的研究（ヨーロッパ編）, 梅川智也, 第18回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 37, 40頁, 2003年12月, 日本観光研究学会, 朝倉はるみ、梅川智也（2名のうち第2著者）, 本論文は、欧州3カ国の観光関連教育機関に対するヒアリング調査をもとに課題と展望について考察した。
• わが国スキーリゾートの活性化に関する研究, 梅川智也, 第18回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 45, 48頁, 2003年12月, 日本観光研究学会, 山田雄一、梅川智也（2名のうち第2著者）, 本論文は、バブル経済が崩壊し、スキー需要の減少が続く中で、今後のスキーリゾートの活性化方策について考察した。
• 温泉観光地の再生に関する実証的研究－阿寒湖温泉を例にして, 梅川智也, 第17回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 61, 64頁, 2002年12月, 日本観光研究学会, 通山千賀子、朝倉はるみ、梅川智也（3名のうち第3著者）, 本論文は、阿寒湖温泉における観光まちづくりの取り組みを実証的に整理分析した論文である。温泉観光地におけるまちづくりの実践的な取り組みを事例としてまとめたものは少なく、観光政策の実現をまちづくりレベルで実践、体系化したものと位置づけられる。
• これからのリゾート振興に関する研究, 梅川智也, 第17回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 33, 36頁, 2002年12月, 日本観光研究学会, 梅川智也、山田雄一、川口明子、岩城智子（4名のうち第1著者）, 本論文は、リゾート法が成立してから15年が経過し、その後の社会環境の変化や国内外のリゾート関連の動向を分析し、今後の方策を検討した論文である。観光政策の一つであるリゾート政策について歴史的な経緯を踏まえて今後の展開まで論考したものとなっている。
• 米国における観光研究・教育機関に関する基礎的研究, 梅川智也, 第17回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 45, 48頁, 2002年12月, 日本観光研究学会, 朝倉はるみ、梅川智也（2名のうち第2著者）, 本論文は、米国の観光研究機関、並びに観光関連プログラムを有する6大学の概要とその特徴について取りまとめた。わが国の大学における「観光系学部」の創設に寄与した論文と位置づけられる。
• 湖畔空間の良好な活用手法に関する研究, 梅川智也, 第17回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 57, 60頁, 2002年12月, 日本観光研究学会, 中野文彦、麦屋弥生、梅川智也（3名のうち第3著者）, 本論文は、湖畔観光地の湖畔空間の特性を整理し、ハード、ソフト両面での魅力づくり手法について考察した。
• 「都市観光」の推進に関する研究, 梅川智也, 第17回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 101, 104頁, 2002年12月, 日本観光研究学会, 山田雄一、梅川智也、川口明子（3名のうち第2著者）, 本論文は、都市における「観光」に関する取り組みを把握するとともに、都市観光の展開戦略について検討したものである。都市計画の領域からは比較的弱い観光分野の論文として位置づけられる。
• 北海道における観光流動の実証的研究, 梅川智也, 第16回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 185, 188頁, 2001年12月, 日本観光研究学会, 梅川智也、大江直輔、大澤義明（3名のうち第1著者）, 本論文は、北海道旅行者の観光行動の経路と流動データから実際の経路パターンを抽出し、観光地の魅力と誘致力の関係を把握した。
• 国内の湖畔観光地に関する基礎的研究, 梅川智也, 第16回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 197, 200頁, 2001年12月, 日本観光研究学会, 中野文彦、麦屋弥生、梅川智也（3名のうち第3著者）, 本論文は、4つの湖畔観光地に着目し、発展のプロセスとともに空間構成に着目し、今後のあり方を論じた。
• 地方自治体の『観光計画』に関する研究－市町村レベルの観光に対する取り組みを中心に, 梅川智也, 第14回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 93, 98頁, 1999年12月, 日本観光研究学会, 梅川智也、川口明子、小久保恵三（3名のうち第1著者）, 本論文は、地方自治体の「観光計画」策定の実態を把握し、今後の課題と展望を示したものであり、観光政策実現における観光計画の位置づけを強く意識した論文となっている。
• 北海道のスキー場に関する研究, 梅川智也, 第14回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 59, 64頁, 1999年12月, 日本観光研究学会, 山田雄一、中野文彦、梅川智也（3名のうち第3著者）, 本論文は、北海道のスキー産業が道内客主体からスキーツアーによる道外客をもターゲットとして発展していくプロセスを検証した。
• 観光を活用した地方都市のまちなか再生に関する考察, 梅川智也, 第14回日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 23, 28頁, 1999年12月, 日本観光研究学会, 堀木美告、梅川智也（2名のうち第2著者）, 本論文は、地方中小都市の中心市街地が疲弊し、「都市観光」（まちなか観光）によるまちなか再生方策について検討した。観光政策と中心市街地の活性化は極めて近い関係にあり、特に地方都市の再生に寄与することを目的として執筆された。
• 総合保養地域整備法（リゾート法）の成立とその後の展開－法施行10年を振り返って, 梅川智也, 第32回日本都市計画論文集, 265, 270頁, 1997年10月, 日本都市計画学会, 梅川智也、原重一, 本論文は、1987年の総合保養地域整備法成立の背景とその後、10年間のわが国のリゾート関連動向について客観的に分析、学術論文として執筆した。わが国の観光政策の中でも特異な位置づけにあるリゾート法の初期段階の論考と位置づけられる。

Misc

• 「観光地経営」の視点と日本版DMO, 梅川　智也, RE-SEED, Vol.16, 12, 15, 2019年06月, （一社）環境不動産普及促進機構, 本論文では、「観光地経営」の重要性と8つの視点を解説し、これからの観光推進体制の在り方について提示。
• 巻頭コラム「一九六四〜観光の「見えない」レガシー」, 梅川　智也, 町村週報, 3077号, 1頁（表紙）, 2019年04月, 全国町村会, 本論文は、1964年、第1回東京オリンピックのときに残された見えない観光のレガシーを明らかにし、2020年の第2回には何を後世に残すのかについて提起。
• 巻頭コラム「地域に元気を取り戻す現代アートの力」, 梅川　智也, 町村週報, 3065号, 1頁（表紙）, 2019年01月, 全国町村会, 本論文は、過疎地域の振興や都市の活性化に多大な影響を及ぼしている現代アートについて論述。
• 「民泊を考える」を読んで, 梅川　智也, 運輸政策研究, 通巻77号, 90, 2018年10月, (一財)運輸総合研究所, 本論文は、平成30年5月に制定された住宅宿泊事業法を受けて刊行された「民泊を考える」（プログレス）の書評である。
• 巻頭コラム「観光振興のための独自財源をつくる－戦略的投資のために」, 梅川　智也, 町村週報, 3051号, 1頁（表紙）, 2018年08月, 全国町村会, 本論文では、観光地における独自財源の確保のための手法として宿泊税と入湯税超過課税の2つの潮流があることを示唆。
• 釧路市・阿寒湖温泉における入湯税超過課税導入の取り組み, 梅川　智也, 観光文化, 第238号, 16, 22, 2018年06月, （公財）日本交通公社, 本論文では、北海道釧路市阿寒湖温泉で20年にわたって取り組んできた観光まちづくりの財源確保の手法とプロセスについて論述。
• 巻頭コラム「人生に旅を－節目旅行のススメと地域の振興」, 梅川　智也, 町村週報, 3038号, 1頁（表紙）, 2018年04月, 全国町村会, 本論文では、インバウンド政策が進む中、国内観光振興の一環として人生の節目旅行に着目、地域の振興に生かすことを示唆。
• 巻頭コラム「不易流行」と観光, 梅川　智也, 町村週報, 3026号, 1頁（表紙）, 2018年01月, 全国町村会, 本論文では、松尾芭蕉の「不易流行」の理念を観光に当てはめ、町村の観光振興にも「不易」と「流行」のバランスに配慮することが重要であることを示唆。
• 臨海地域の新たな賑わい創出―今、求められるモチベーティブな経営とコミューナルな空間―, 梅川　智也, 都市公園, 219号, 12, 15, 2017年12月, 公益財団法人東京都公園協会, 本論文では、東京都の海上公園ビジョンの策定にあたって、海上公園の賑わい創出の新たな考え方について提示。
• 観光の効果・効用と地域振興－観光はまちづくりの総仕上げ, 梅川　智也, 群馬自治, 335号, 5, 7, 2017年12月, 群馬県町村会, 本論文では、観光の効果・効用を紐解き、観光推進体制の充実、日本版DMOの必要性について解説。
• この一年を振り返って, 梅川　智也, 旅行年報2017, 2, 6, 2017年10月, （公財）日本交通公社, 本論文では、2016～17年にかけてのわが国の観光を振り返り、今後の観光振興の論点を整理。
• 巻頭コラム「観光の効果・効用と地域振興－観光はまちづくりの総仕上げ」, 梅川　智也, 町村週報, 3012号, 1頁（表紙）, 2017年09月, 全国町村会, 本論文では、観光振興の効果・効用を分かり易く解説し、経済優先の短兵急な取り組みに対して警鐘をならす。
• 巻頭コラム「「旅」、そして「旅行」の効用を考える」, 梅川　智也, 町村週報, 2998号, 1頁（表紙）, 2017年04月, 全国町村会, 本論文では、日本人の旅、旅行の効用を考察し、働き方改革にも繫がることを示唆。
• 巻頭対談「これからの観光研究に求められていることとは」, 梅川　智也, アド・スタディーズ, Vol.59, 2, 7, 2017年03月, （公財）吉田秀雄記念事業財団, 梅川智也、矢ケ崎紀子(2名のうち、第1著者), 本論文は、わが国の観光研究の歴史、課題と今後の展望についての対談を論文化。
• 2017年を展望する－「ＤＭＰ（観光地経営計画）」策定のススメ, 梅川　智也, コラムvol.330（WEB）, 2017年01月, （公財）日本交通公社, 本論文では、日本版DMOが注目される中で英国などの動向を踏まえ、観光地経営計画の策定の重要性を示唆。
• この一年を振り返って, 梅川　智也, 旅行年報2016, 2, 6, 2016年10月, （公財）日本交通公社, 本論文では、2015～16年にかけてのわが国の観光を振り返り、今後の観光振興の論点を整理、提言。
• 「まち・ひと・しごと」の創生と観光―「地方創生」のジレンマと本特集の構成, 梅川　智也, 観光文化, 第230号, 2, 6, 2016年07月, （公財）日本交通公社, 本論文では、地方にまち、ひと、しごとを生み出す観光産業に人手不足という現実が生まれているという問題提起。
• 観光地における雇用環境を改善させるために, 梅川　智也, 観光文化, 第230号, 36, 39, 2016年07月, （公財）日本交通公社, 本論文では、観光地における人材の確保・定着・育成のための方策について提言。
• これからの観光地づくりと観光計画に関する研究―研究の概要と今後の方向性, 梅川　智也, 観光文化, 第230号, 2016年07月, （公財）日本交通公社, 堀木美告、梅川智也(2名のうち、第2著者), 本論文では、わが国のこれからの観光地づくりと観光計画の方向性に関して論述。
• 2015年を振り返る, 梅川　智也, コラムvol.283（WEB）, 2015年12月, （公財）日本交通公社, 本論文では、2015年のわが国の観光を爆買い、インバウンドによるスキーリゾート活性化、海外投資に対するルールづくりの3つの観点から整理。
• 「平準化」をめぐるいくつかの論点, 梅川　智也, 観光文化, 第227号, 2, 5, 2015年10月, （公財）日本交通公社, 本論文では、わが国の観光産業の課題の一つである「平準化」に関する論点を整理。
• 「平準化」－社会への期待、観光地への提案、そしてその先にあるもの, 梅川　智也, 観光文化, 第227号, 44, 48, 2015年10月, （公財）日本交通公社, 梅川智也、堀木美告(2名のうち、第1著者), 本論文では、観光地における「平準化」のために取り組むべき視点と施策について提言。
• 実践的な「観光地経営」の取り組み－“伊勢志摩サミットを目前にした三重県鳥羽市を例にして”, 梅川　智也, 観光文化, 第227号, 49, 56, 2015年10月, （公財）日本交通公社, 西川亮、梅川智也(2名のうち、第2著者), 本論文では、観光地経営の視点で実施している鳥羽市の観光振興を体系的に整理。
• 観光推進組織の事業と財源－自立的運営に向けて, 梅川　智也, 観光文化, 第224号, 47, 53, 2015年01月, （公財）日本交通公社, 本論文は、わが国の観光推進組織の現状と今後の自立的な運営に必要な財源に関して論述。
• 2015年を雇用面から展望する －観光業界の「2015年問題」, 梅川　智也, コラムvol.237（WEB）, 2015年01月, （公財）日本交通公社, 本論文では、節目の年・2015年は、観光産業にとって雇用問題が顕在化する年となることを示唆。
• 「観光資源」の評価と観光計画―我々は「観光資源評価」をどう活用してきたか, 梅川　智也, 観光文化, 第222号, 10, 19, 2014年07月, （公財）日本交通公社, 本論文は、（公財）日本交通公社が昭和40年代から継続的に研究を進めてきた「観光資源の評価」を、近年の社会環境の変化に対応して、詳細な見直しを実施し、実際の観光地の計画の策定あたって、新たな「観光資源評価」をどう活用しくべきかについて考察した。
• 2013年の「観光研究」を振り返る－日本観光研究学会を例にして－, 梅川　智也, コラムvol.203（WEB）, 2013年12月, （公財）日本交通公社, 本論文では、わが国の観光研究の系譜を日本観光研究学会を例にして分析、その課題を抽出。
• 地域がビジョンをつくり、実行する阿寒湖温泉－前田一歩園の理念を生かす, 梅川　智也, 観光文化, 第215号, 19, 23, 2012年10月, （公財）日本交通公社, 本論文では、阿寒湖温泉の観光まちづくりの経緯と前田一歩園財団の役割について論述。
• 観光地づくりの新たな視座・視点－特集テーマから学ぶ理論と実践, 梅川　智也, 観光文化, 第215号, 24, 27, 2012年10月, （公財）日本交通公社, 本論文では、観光地づくりの要諦について学識経験者、実践者の論文を踏まえて視座視点を整理。
• 「前田正名」という人～阿寒湖の人と自然を守ってきた前田一歩園の初代園主とは？, 梅川　智也, コラムvol.177（WEB）, 2012年10月, （公財）日本交通公社, 阿寒湖周辺の土地を所有し、阿寒の森の自然と人を守ってきた前田一歩園財団の初代園主・前田正名について論述。
• 「観光まちづくり」はどこに向かうのか－観光地マネジメントの視点から, 梅川　智也, 都市計画295号, 7, 11, 2012年02月, （社）日本都市計画学会, 本論文では、観光まちづくりの2つの潮流を踏まえ、観光地におけるまちづくりの方向性を示唆。
• これからの三陸地域の観光復興について, 梅川　智也, 観光とまちづくり, 24, 28, 2011年11月, （社）日本観光振興協会, 本論文では、東日本大震災後の三陸地域の観光復興のあり方についてその方策を提示。
• 式年遷宮を間近にした伊勢神宮－20年に一度の再生, 梅川　智也, コラムvol.152（WEB）, 2011年10月, （公財）日本交通公社, 本論文では、2013年、第62回伊勢神宮式年遷宮の概要を整理し、その理念を紹介。
• 中国人観光客によるわが国観光地の活性化について, 梅川　智也, 地域開発, Vol .557, 35, 41, 2011年02月, （財）日本地域開発センター, 梅川智也、守屋邦彦(2名のうち、第1著者), 本論文では、増加が予想される中国人マーケットをどう国内観光地の活性化に生かすかを論述。
• 日本温泉「人」めぐり－本多静六と田山花袋を繋ぐもの, 梅川　智也, コラムvol.129（WEB）, 2010年10月, （公財）日本交通公社, 本論文は、わが国の観光計画策定の元祖と思われる本多静六と同時代を生きた日本温泉巡りの著者・田山花袋との関係性を探る。
• 観光イノベーション… 終わりのない「営み」, 梅川　智也, 観光研究, Vol.21 No.2, 2, 5, 2010年04月, 日本観光研究学会, 本論文では、永続的な観光地の発展にイノベーションは欠かせない要諦であることを示唆。
• 「北の大地」で今! －地域観光の新たな取り組み, 梅川　智也, コラムvol.105（WEB）, 2009年12月, （公財）日本交通公社, 本論文では、北海道で展開しつつある「地域が主導する観光」の取り組みについて紹介。
• 観光まちづくりの現状と今後の展望, 梅川　智也, ランドスケープ研究, 73（2）, 89, 91, 2009年09月, （社）日本造園学会, 本論文では、観光まちづくりに取り組む全国の事例を分析し、今後の展開として重要な10の視点を提示。
• これからの観光戦略と地域振興, 梅川　智也, 地銀協月報, 6月号, 9, 19, 2009年06月, （社）全国地方銀行協会, 本論文では、国土開発の時代から国土管理の時代へと変貌したわが国において、地域主導の観光地づくりの必要性を提示。
• 「観光圏」と千円渋滞から思うこと－高速道路の活用を, 梅川　智也, コラムvol.82（WEB）, 2009年05月, （公財）日本交通公社, 本論文では、観光圏整備法と総合保養地域整備法の枠組みを比較し、観光圏の認知度向上のための方策を示唆。
• 広域観光の課題と「観光圏」への期待, 梅川　智也, アイビクト情報 Vol.85, 44, 48, 2009年04月, （財）東北産業活性化センター, 本論文では、広域観光の意義と「観光圏」整備による広域観光の推進の期待を論述。
• 国内観光七不思議－日本の観光のなぜ？を考える, 梅川　智也, コラムvol.61（WEB）, 2008年12月, （公財）日本交通公社, 本論文は、最も人気の高い旅行が温泉であるのに温泉地が低迷している現状など国内観光の７つの不思議を整理、その背景を論述。
• 地方自治体による『観光基本計画』の今日的役割と今後の展望, 梅川　智也, 交通工学Vol.43 特集－観光立国に向けて, 28, 36, 2008年10月, （社）交通工学研究会, 本論文では、法律に基づかない計画－観光計画の課題を踏まえ、都道府県、並びに市町村レベルの観光計画の現状を分析、今後の役割と展開を論述。
• 新しい“たび”を育む国土と社会を創る, 梅川　智也, 観光文化, 第191号, 16, 20, 2008年09月, （公財）日本交通公社, 本論文では、国土形成計画の策定に関連して設置された「新しい旅を考える研究会」の提言。
• 周遊観光の楽しみ－3つの世界遺産を一度に！, 梅川　智也, コラムvol.61（WEB）, 2008年08月, （公財）日本交通公社, 本論文では、広島県から島根県にかけて原爆ドーム、厳島神社、石見銀山の３つが世界遺産に登録され、縦方向の観光ルートが誕生したことを示唆。
• 観光イノベーションの時代－構造改革と地域格差, 梅川　智也, コラムvol.25（WEB）, 2008年03月, （公財）日本交通公社, 本論文では、観光イノベーションを5つのタイプに整理し、観光構造改革の必要性を示唆。
• 観光まちづくりと道路の役割, 梅川　智也, 道路 815号, 17, 21, 2008年02月, （社）日本道路協会, 梅川智也、中野文彦(2名のうち、第1著者), 本論文では、日本人の旅と道路の関係性を踏まえ、地域発観光の重要性を示唆。
• 多様な主体の参画による観光推進体制のあり方, 梅川　智也, 新都市, 61（11）, 20, 30, 2007年11月, （財）都市計画協会, 本論文では、観光推進体制のあり方が変化し、多様な主体の参画が不可欠となっていることを示唆。
• 京都の町家に泊まる－多様な宿泊施設への期待, 梅川　智也, コラムvol.6（WEB）, 2007年10月, （公財）日本交通公社, 本論文では、京都の町家を再生し、宿泊施設として展開するビジネスモデルをスペインのパラドールと比較しつつ取り組みを紹介。
• 二つの音楽祭から観光需要を考える, 梅川　智也, コラムvol.1（WEB）, 2007年09月, （公財）日本交通公社, 本論文では、「ラフォルジュルネ」と「パシフィックミュージックフェスティバル」の2つの音楽祭から観光需要拡大の方策を示唆。
• 財団法人日本交通公社の調査研究小史－観光計画を中心に, 梅川　智也, 観光文化, 第186号, 17, 21, 2007年11月, （財）日本交通公社, 本論文では、日本交通公社が取り組んできた全国各地の「観光計画」策定の歴史を分析・整理。
• 財団法人日本交通公社の調査研究小史－観光計画を中心に, 梅川　智也, 観光文化, 第185号, 28, 31, 2007年09月, （財）日本交通公社, 本論文では、日本交通公社が取り組んできた全国各地の「観光計画」策定の歴史を分析・整理。
• 「アーバン・ツーリズム」のススメ－“まちなか”の生活文化を訪ねる新しい都市観光の提唱－, 梅川　智也, 第68回全国都市問題会議－都市の連携と交流, 187, 195, 2006年06月, 全国市長会他, 本論文では、中心市街地の再生に観光が欠かせない要素となっており、まちなかの生活文化が観光の対象となり得ることを示唆。
• 観光の現状と観光をめぐる新たな動き－観光構造の改革に向けて, 梅川　智也, ＲＰレビュー, 16, 23, 2005年12月, 日本政策投資銀行, 本論文では、国内観光低迷の要因を分析し、これからの観光構造の改革に向けた方向性を示唆。
• 国内観光の活性化に向けて－観光構造改革への期待, 梅川　智也, 運輸と経済, 29, 40, 2005年05月, （財）運輸調査局, 本論文では、既存観光地の疲弊と国内需要低迷の背景を整理し、今後の観光構造改革の必要性を示唆。
• スポーツイベントと観光振興－ワールドカップを中心に, 梅川　智也, 都市計画, 254号, 31, 34, 2005年04月, (社)日本都市計画学会, 本論文では、2002年日韓ワールドカップサッカー大会と日本各地での取り組みを総括し、スポーツツーリズムの振興について示唆。
• 「都市観光地の魅力度評価調査」に対するコメント, 梅川　智也, 日経グローカル, 2004.4.5 No.1, 14, 15, 2004年04月, 日本経済新聞社・日経産業消費研究所, 本論文は、日経産業消費研究所が主催する「観光地評価研究会」の第3弾「都市観光地の魅力度評価調査」にアドバイザーとして参画。調査結果に対するコメントを執筆した。
• 観光まちづくりの新潮流－住民参加と情報公開, 梅川　智也, 商工ジャーナル, 29（5）, 48, 51, 2003年05月, 商工中金, 本論文では、温泉観光地における観光地づくりの取り組みとそのポイントを整理。
• これからの観光政策と北東北の課題, 梅川　智也, 東経連, （434）, 10, 13, 2003年03月, (社)東北経済連合会, 本論文では、これまでの観光政策を振り返り、北東北観光の課題と展望を示唆。
• これからの観光政策と地域振興－観光施策を戦略的な国土づくりに, 梅川　智也, 地域開発, 40, 46, 2001年12月, (財)日本地域開発センター, 本論文では、戦後の観光政策を全総計画との関係で整理、海外の観光政策などを参考としつつ、観光政策を国土づくりに生かす方策を提示。
• 自由時間改革がもたらす21世紀のツーリズム展望－都市とリゾートの再生に絡めて, 梅川　智也, 運輸と経済, 28, 36, 2001年05月, (財)運輸調査局, 本論文では、21世紀初頭の政策課題である都市とリゾートの再生は、自由時間改革によってもたらされることを論述。
• 観光産業と都市計画－都市と観光の新たな関係を目指して, 梅川　智也, 都市計画, 229号, 13, 16, 2001年02月, 日本都市計画学会, 本論文では、観光振興が都市に及ぼす影響を整理し、新しい都市観光の萌芽を「アーバン・ツーリズム」として概念化、その普及・啓発の必要性を示唆。
• リゾート法の残影, 梅川 智也, 地域政策研究, 第11号, 35, 45, 2000年06月, (財）地方自治研究機構, 本論文では、総合保養地域整備法（リゾート法）の施行から十数年が経過し、大規模リゾート開発の後遺症をどう払拭していくかを論述。

著書等出版物

• 観光計画論２ 事例に学ぶ, 野倉淳; 梅川智也; 大隅一志, 原書房, 2019年06月, 本書は、観光学全集第7巻に続く、事例編の第8巻である。観光計画の策定事例を市町村レベル、地区レベル、広域レベルに分類し、観光計画策定のポイントを6つの項目で13事例について整理している。
• 観光地経営の視点と実践[第２版], 日本交通公社, 丸善出版, 2019年04月, 梅川智也(14名のうち第1著者)、守屋邦彦、石山千代、池知貴大、山田雄一など, 本書は、平成25年の初版本から5年が経過し、わが国の観光、観光地がインバウンドによって大きく変化していることを踏まえて改訂を行ったものである。改訂にあたっては8つの視点を再考し、観光地のリスクマネジメントを加え、次の9つの視点として再構成した。①状況把握、②戦略策定、③市場創造、④滞在促進、⑤保護・活用、⑥組織・人材、⑦ブランド形成、⑧財源確保、⑨危機管理である。視点内には、マーケティング、オーバーツーリズム、MICE、観光財源など新たな項目も付け加えており、類似書の中でも極めて実践的な内容となっていることが特徴である。
• 観光計画論１ 理論と実践, 梅川智也; 野倉淳; 堀木美告; 後藤健太郎, 原書房, 2018年03月, 本書は、わが国最大の観光分野の学会である日本観光研究学会が監修する観光学全集の第７巻として梅川が編著者として刊行されたものである。テーマは「観光計画論」であり、その理論と実践編となっている。近年、観光計画に関する書籍がほとんど観光されていないことから貴重な書籍ともなっている。 トップダウン型からボトムアップ型に変貌する観光計画策定の基本的な考え方やプロセスについて取りまとめたものである。
• 日本の観光を担う次世代リーダーへ, 首都大学東京・公益社団法人日本観光振興協会編, 公益社団法人日本観光振興協会, 2018年02月
• 観光地づくりオーラルヒストリー : 〈観光計画・観光地づくりの要諦を探る〉, 日本交通公社; 梅川智也, 日本交通公社, 2017年03月, 梅川智也（5名のうち第1著者）、後藤健太郎、西川亮など, 本書は、戦後の観光地づくりをリードしてきた先達の取り組みをオーラルヒストリーという手法を活用して観光計画、観光地づくりの要諦を探ったものである。10名の先達に対して取材を行い、客観的な実践実績などと照合しつつ、記憶だけに頼らないとりまとめの手法を採用した。結果、3年間の時間を要したものである。
• 想像都市横浜のこれまでとこれからPart2, 梅川智也, BankART1929, 2014年03月, 大蔭直子、吉田聡子、竹原正浩、梅川智也（60名のうち第8著者）など, 本書は、平成16年から他都市に先駆けて横浜市が取り組んできた「創造都市」について、改めて考える連続講座を書籍として発刊したものである。創造都市・横浜のこれまでとこれからを多彩な視点からアプローチしており、創造都市と賑わい・観光という項目で「まちなか」を観光で活性化する視点から講演、執筆している。
• 観光地経営の視点と実践, 日本交通公社, 丸善出版, 2013年12月, 梅川智也（10名のうち第1著者）、大野正人、後藤健太郎など, 本書は、（公財）日本交通公社が長年にわたって取り組んできた観光地づくりの経験を「観光地経営」の視点として取りまとめたものである。すでに観光産業が集積し、観光が地域経営の柱となっている地域を対象として、8つの視点を知見として導き出すとともに、10の実践事例を紹介している。
• 観光まちづくり : まち自慢からはじまる地域マネジメント, 西村幸夫; 日本交通公社, 学芸出版社, 2009年02月, 西村幸夫、梅川智也（17名のうち第2著者）など, 本書は、当時、定着しつつあった「観光まちづくり」という用語であり、その考え方を大きく2つの流れから本格的に取りまとめた初の実践書である。2つの流れとはまちづくりから観光に向かう動きと観光地がまちづくりへ広がる動きである。 その後者のとりまとめと執筆を担当した。
• 未来都市の設計～横浜の環境空間計画を考える, 梅川智也, BankART1929, 2008年03月, 北澤猛、鈴木伸治、梅川智也（29名のうち第10著者）など, 本書は、都市が構造的な転換点を迎える中で都市の未来社会をどう描くかについて、横浜を舞台として思考、研究した成果を取りまとめたものである。東京大学21世紀COEプログラムと横浜市の共同研究として進められた。UDSY（横浜アーバンデザイン研究会）がBankART1929との共催で研究会が進められた。都市観光の重要性や横浜での展開について講演、執筆した。
• 観光読本[第２版], 日本交通公社, 東洋経済新報社, 2004年07月, 原重一、林清、梅川智也（23名のうち第5著者）など。, 本書は、平成6年の初版本が10年を経過し、観光を取り巻く環境が大きく変化したことから再構成したものである。特にバブル経済が崩壊し、大型リゾート施設の破綻が相次ぐ中で、政府の外客誘致、地域振興における観光の位置づけの高まりなどを背景として改訂を行ったものである。
• 都市観光でまちづくり, 都市観光でまちづくり編集委員会; 都市観光を創る会; 凸版印刷; 日本交通公社, 学芸出版社, 2003年10月, 木村尚三郎、森下慶子、梅川智也（18名のうち第3著者）など, 本書は、都市における観光の問題に本格的に取り組んだ初めての書籍である。もともとは旧運輸省が主管してきた「観光」と旧建設省が主管してきた「都市」について縦割りを排し、同じ土俵で考えていくことを目的としている。「住んでよし、訪れてよしのまちづくり」の実践を提示した書籍と位置づけられる。
• 観光読本, 日本交通公社調査部, 東洋経済新報社, 1994年06月, 原重一、岩佐吉郎、梅川智也（12名のうち第3著者）, 本書は、国民の観光旅行需要が増段する中、全国の市町村が地域振興の戦略手段として観光開発を志向し、実践する中で、幅広く奥深い観光の問題を再構築することを念頭に置いて執筆されたものである。

受賞

• 2014年05月, 日本観光研究学会, 日本観光研究学会賞 観光著作賞, 『観光地経営の視点と実践』（丸善出版株式会社）
• 2010年05月, 日本観光研究学会, 日本観光研究学会賞観光著作賞, 『観光まちづくり　まち自慢から始まる地域マネジメント』

競争的資金

• 22K12621, 新しい観光形態としてのオンラインツアーの課題と可能性に関する研究, 本研究では、コロナ禍で展開したオンラインツアーについて、観光客の意識・行動と、観光地と観光産業それぞれに及ぼす社会的・経済的・文化的影響等の側面から着目して調査を行い、その実態を把握する。これまでのリアルツアーとの比較によりオンラインツアーの本質に迫るとともに、多岐にわたる代表的事例の比較によりコロナ禍において進展したオンラインツアーの多様化の実態も把握する。さらにオンラインツアーを新しい観光形態として捉え、今後の観光客、観光地、観光産業に及ぼす影響を鑑み、その課題と可能性について考察する。;【オンラインツアーに関する市場側意識の分析】消費者の意識・行動の側面について、既存の「オンラインツアー経験者に対するアンケート調査((公財)人日本交通公社,2021年)」のデータ整理を行うとともに、令和5年度にオンラインツアー参加経験がある日本国内の消費者に実施予定の新規アンケート調査の準備に着手した。;【観光地のオンラインツアーに関する取り組み状況の分析】観光地側の取り組み状況について、国や自治体の支援事業の全体像の整理を進めた。また、誘客多角化のための魅力的な滞在コンテンツ造成に向けた実証調査事業（観光庁）を対象としてオンラインツアーの実施事例を絞り込み、オンラインツアー実施主体に対するヒアリング調査を実施した。;【旅行会社等観光事業者のオンラインツアーに関する取り組み状況の分析】観光事業者の取り組み状況について、大手旅行会社を中心とするオンラインツアー実施主体約1,400件に対するアンケート調査に着手した。;【観光系大学の教育面におけるオンラインツアー活用状況の分析】オンラインツアー活用状況について、アンケート調査票の素案について検討を行うとともに、アンケート調査対象の絞り込みを行い、観光系の大学・学部・学科を中心に約110件をピックアップした。;また、以上の研究を進めるため、オンラインでのミーティングを2回（4月・6月）、対面でのミーティングを2回（9月・12月）、それぞれ実施した。;観光系大学を中心とするアンケート調査は対象の絞り込みに留まり、アンケート自体は未着手となった。その他の項目については概ね予定通り進捗している。;令和4年度に未着手となった観光系大学を中心とするアンケート調査を始めとして、着実に研究を進める必要がある。
• JP22K12621, 新しい観光形態としてのオンラインツアーの課題と可能性に関する研究, 本研究では、コロナ禍で展開したオンラインツアーについて、観光客の意識・行動と、観光地と観光産業それぞれに及ぼす社会的・経済的・文化的影響等の側面から着目して調査を行い、その実態を把握する。これまでのリアルツアーとの比較によりオンラインツアーの本質に迫るとともに、多岐にわたる代表的事例の比較によりコロナ禍において進展したオンラインツアーの多様化の実態も把握する。さらにオンラインツアーを新しい観光形態として捉え、今後の観光客、観光地、観光産業に及ぼす影響を鑑み、その課題と可能性について考察する。;【オンラインツアーに関する市場側意識の分析】オンラインツアー参加がリアルツアーに及ぼす影響を明らかにする消費者への新規アンケート調査の内容について、オンラインツアーとの親和性が高いマーケットセグメントの特性等を織り込みつつ検討・計画した。また過年度のアンケート結果に基づく論文を執筆した（今後投稿予定）。;【観光地のオンラインツアーに関する取り組み状況の分析】令和４年度の現地ヒアリングに引き続き、観光地側でのオンラインツアーの取り組み状況と成果（課題と可能性）についてのヒアリング調査をオンラインにて実施した。;【旅行会社等観光事業者のオンラインツアーに関する取り組み状況の分析】令和４年度に実施した旅行会社を対象とするアンケート調査の結果について分析・考察を行った。またその結果に基づき論文を執筆し、日本国際観光学会論文集に投稿した。;【観光系大学の教育面におけるオンラインツアー活用状況の分析】長野大学環境ツーリズム学部および亜細亜大学経営学部ホスピタリティ・マネジメント学科を事例に取り上げ、コロナ禍におけるオンライン教育（特に地域や産業界と連携した実践的教育）の実施状況と成果（課題と可能性）についてヒアリング調査（亜細亜大学についてはオンラインヒアリング）を実施した。;観光系大学を対象とする調査、観光地での取り組みを対象とする調査は、研究代表を含む分担者所属先機関が完成年度を迎える途上でもあり、進展がはかばかしくなかった。その他分担者についても所属先が異動になったものが複数あり、研究の進展に影響した。;令和５年度の進展がはかばかしくなかった観光地の取り組み、観光系大学の取り組みについての取りまとめ方向性を見直すとともに、研究全体の着実な推進を図ることが重要である。

教育活動

担当授業

• 基礎ゼミナールA, 2022
• 基礎ゼミナールA, 2023
• 基礎ゼミナールA, 2023, 本科目は１年次後期に開講する少人数制の選択科目のゼミナールである。担当教員が専門分野に従って提示する課題の中から2つに取り組むことで、観光まちづくりに関連する各専門分野のより個別的な内容にふれるとともに、観光まちづくりへの多様なアプローチを実践的に学んでいく。また、導入ゼミナールで身につけたアカデミックスキルを実際の研究やプロジェクトに近い形で活用する。|本科目の履修を通して、自らの興味・関心を観光まちづくりの関連分野でどのように位置づけ、掘り下げていくことができるのかを考える。

学外活動

学協会活動

• 日本観光研究学会, 1999年04月
• 日本都市計画学会, 1990年04月
• 日本不動産学会, 2013年04月, 2016年03月

学外委員等活動

• 2016年, 2019年03月, 東アジア文化都市選定協力者委員会（文化庁）, 委員
• 2017年, 2019年03月, 別府市みらい検討会議（大分県別府市）, 顧問
• 2012年, 富士河口湖町観光立町推進会議 （山梨県富士河口湖町）, 委員
• 2019年, 東松山市観光振興基本計画策定懇話会（埼玉県東松山市）, 座長
• 2019年, 「住んでよし・訪れてよしの観光まちづくり構想」選定委員会（長崎県）, 委員
• 2019年, 「地域の医療・観光資源を活用した外国人受入れ推進のための調査・展開事業」 評価委員会（厚生労働省）, 委員
• 2019年, 犬山市観光戦略会議（愛知県犬山市）, 委員
• 2019年, 松江観光の明日を創る検討会議（島根県松江市）, 委員長
• 2019年, 観光振興事業費補助金　外部有識者委員会(観光庁), 委員
• 2018年, 「三重テラス」運営にかかるアドバイザリーボード会議(三重県), 委員長
• 2018年, 2019年03月, 世界水準DMOのあり方に関する検討会(観光庁), 委員
• 2017年, 2019年03月, 白馬村観光振興のための財源確保検討委員会(長野県白馬村)
• 2017年, 2019年03月, 赤坂迎賓館前新施設における飲食店等運営事業者選定に係る企画選定委員(内閣府), 委員
• 2016年, 2019年06月, 農村価値創生と観光・交流に関する研究会(全国町村会), 委員
• 2016年, 2019年03月, 地域力活力新事業∞全国展開プロジェクト(佐原商工会議所), 事業推進コーディネーター
• 2015年, 2015年, コト消費空間づくり研究（経済産業省）, 委員
• 2015年, 2015年, 東京都港湾審議会 海上公園分科会（東京都港湾局）, 委員
• 2015年, 2015年, 新・地域再生マネージャー（三重県鳥羽市）
• 2015年, 2015年, 早川町観光基本計画策定委員会（山梨県早川町）, 委員
• 2013年, 2013年, 千客万来施設事業審査委員会（東京都）, 委員
• 2012年, 北海道田園委員会（国土交通省北海道局）, 委員
• 2012年, 2015年03月, 市原市総合計画審議会（千葉県市原市）, 委員
• 2012年, 2013年, 横浜市泉区観光振興に関する検討懇談会（横浜市泉区）, 座長
• 2010年, 2011年, 東京都観光事業審議会専門調査員会（東京都産業労働局）
• 2008年, 2009年, 観光圏整備事業検討会（国土交通省観光庁）, 委員
• 2008年, 2009年, 「吉備の国岡山」観光立県戦略検討会議（岡山県）, 委員
• 2007年, 2007年, 富士河口湖町観光立町推進会議（山梨県富士河口湖町）, 委員
• 2007年, 2007年, 「外国人が快適に観光できる環境の整備に関する政策評価」に係る研究会（総務省行政評価局）, 委員
• 2007年, 2007年, 東京湾魅力創造委員会（国土交通省関東地方整備局）, 委員
• 2007年, 2007年, 訪日促進貢献者選定委員会（国土交通省観光庁）, 委員
• 2007年, 2007年, 観光ルネサンス事業検討会（国土交通省観光庁）, 委員
• 2006年, 2006年, まちめぐりナビプロジェクト検討会（国土交通省）, 委員
• 2006年, 2006年, 釧路市観光振興ビジョン検討委員会（北海道釧路市）, 委員
• 2005年, 阿寒湖温泉グランドデザイン懇談会（阿寒観光協会まちづくり推進機構）, 委員
• 2005年, 2005年, 国土審議会計画部会 地域自立社会専門部会(国土交通省）, 委員
• 2004年, 2005年, 観光活性化標識検討委員会（国土交通省）, 委員
• 2004年, 2005年, 小樽市観光基本計画策定委員会（北海道小樽市）, アドバイザー
• 2004年, 2004年, 集客交流サービス研究会（経済産業省）, 委員
• 2003年, 2003年, 横浜市観光振興計画策定委員会（横浜市）, 委員
• 2003年, 2003年, 三重県観光振興のあり方検討懇話会（三重県）, 委員
• 2003年, 2003年, 会津フレッシュリゾート地域振興策検討会（福島県）, 座長
• 2000年, 2000年, 旭川イメージアップネットワーク委員会（北海道旭川市）, 委員
• 2000年, 2000年, 白馬21観光振興対策会議ワーキング部会 （長野県白馬村）, 委員