K-ReaD( Kokugakuin University Researcher’s Achievement)

長田 恵理
人間開発学部 初等教育学科
准教授
Last Updated :2021/09/09

研究者基本情報

氏名

  • 氏名

    長田 恵理, オサダ エリ

ホームページ・researchmap等のリンク

所属・職名

  • 人間開発学部 初等教育学科, 准教授

学位

  • 修士(言語学)

本学就任年月日

  • 2013年04月01日

研究分野

  • 小学校外国語教育, 応用言語学, クラスルームリサーチ、教師教育

研究活動

論文

  • イタリアの小学校外国語教育ー教師教育の視座からの一考察ー, 長田恵理, 國學院大學人間開発学研究, 第12号, 1, 20, 2021年02月28日, 國學院大學人間開発学部
  • 小学校英語指導者のポートフォリオの開発:教職課程試用版の自己評価記述文の選定と今後の課題, 久村研・長田恵理・山口高領, 言語教師教育, Vol.6, No. 1, 74, 93, 2019年03月31日, JACET教育問題研究会, 長田恵理 山口高領
  • 文字が示す音の読み方指導の実践, 長田恵理 赤井晴子, 國學院大學人間開発学研究, 第10号, 1, 16, 2019年02月28日, 國學院大學人間開発学会, 赤井晴子
  • Examining the characteristics of primary school EFL classes, JALT Conference Proceedings, 2008年05月01日, 全国語学教育学会(JALT), 本研究は2005年から英語教育特区として市内の全小学校において1年生から6年生まで英語活動を行っている地域で、3つの小学校の授業観察を実施し、Communicative Orientation of Language Teaching(COLT)を用いて分析したものである。1つの小学校でのグループ活動を除き、児童同士のインタラクションを含むクラス全体での活動が行われており、フォームについては単独で導入されることはなく、あるトピックの中でフォームが導入されるという形をとっていた。活動形態は教師間でやや違いがあったものの、おおむね似たような形態をとっていた。このことは、この地域が時折合同研修会を行い、ある種の共通理解を持っていることが理由として考えられる。文部科学省の指針どおり、活動内容はリスニングとスピーキングの活動のみであった。たしかに、5年生から始めた場合、時間の制約もあって、まずは音声中心の活動が勧められるが、調査地域のように1年生から英語活動を始めている場合、文字指導についても考慮するべき段階に来ている可能性があり、文字指導に関する実態調査を次の研究課題のひとつとして挙げている。
  • 担任教師と英語専任講師のギャップをどう埋めるか, 『ARCLE紀要』, 第3号, 64, 73, 2009年03月01日, ベネッセ, 担任教師(HRT)と英語専任講師(JTE)に対するアンケート調査と実際の授業での教師の発話内容について分析し、両者の意識や行動の違いについて考察したものである。アンケート調査からは特に「HRTとJTE、ALTの役割を明確にし、授業を進めている」「TTを行う人と呼吸を合わせて授業を進めている」の2点に関してHRTとJTEでは回答に有意な差があり、JTEの平均点が低かった。このことから、プラニングを担い、実質T1の役割を果たしているJTEがティームティーチングの現状について何らかの課題を抱えていることがうかがわれた。発話に関する違いとしては、JTEが英語活動を言語学習として支えていくためのものが多いのに対し、HRTの発話は授業が円滑に流れるようなクラスルームマネージメントに関するものが多いことがあげられる。また、JTEが英語を多く話しているのに対し、HRTの「指示」は多くが日本語であることも特徴的であった。JTEとHRTがそれぞれの立場から英語活動に関わるということも悪くはないが、比較から見えてきた双方の「足りない部分」を少しずつ身に着けることで、文部科学省が目指す、地域人材やALTの適切なサポートのもと、担任主導の授業が行えるのではないかと考えられる。
  • Teachers’ Use of L1 in Elementary School EFL Classes, Scientific Approaches to Language, No. 10, 105, 117, 2011年03月01日, 神田外語大学CLS, 本研究は小学校外国語活動の必修化を目前にして、以前より英語教育特区として英語活動を行ってきた関東北部の小学校の教員14名と5年生児童に対して、教師(担任教師および日本人英語講師(JTE))の使用言語に対する意識を質問紙調査すると共に、同地域の他の小学校もあわせて5校の授業について、言語使用を中心に分析し、考察したものである。質問紙調査によると、担任教師は英語をもっと話すことができれば児童によい影響を与えると思う一方で、日本語は指示を明確にするなどの目的で必要であると感じていた。児童は概ね、教師の英語の量に満足しているようであったが、もっと英語を話してくれてもいいのにと思っている児童もいた。授業観察の結果で特徴的であったのは、JTEの日本語使用が人により様々だということである。2校のJTEは指示にのみ日本語を使用していたが、他3校では英語で言ったことを訳したり、クラスルームコントロールやフィードバックを与える際などより多岐にわたって日本語を使用していた。EFLの環境下で児童が英語に触れることがほぼ教室内に限られることを考えると、効果的に日本語を使用しつつ、より多くのインプットを与えられるような授業運営を研究する必要があると思われる。
  • 小学校5,6年生の語彙知識:音声,意味,文字の結びつきに関して, JES Journal, Vol.12, 90, 101, 2012年03月01日, 小学校英語教育学会, 本研究は小学校5,6年生の英語受容語彙知識を調査したものである。国立大学附属小学校の5,6年生児童を対象に、『英語ノート』1,2から選択したカタカナ英語、英単語(各20語)に関して、「音声を聞いて対応する絵もしくは写真を選ぶテスト」「音声を聞いて対応するつづりを選ぶテスト」「綴りを見て対応する絵または写真を選ぶテスト」を実施した。結果、「音声と意味」のつながりが最も強く、「音声と文字」「文字と意味」のつながりの強さには差がないことがわかったが、小学校外国語活動では英語を書くことを求められていないにもかかわらず、文字に関する知識もかなりあることが判明した。また、カタカナ英語に関する知識が英単語の知識を上回ることも確認された。結果から導き出される示唆として(1)外国語活動における音声中心の指導は効果をあげていると思われるため、今後も音声に慣れ親しませる指導を中心に据えるのがよい(2)文字に関する関心が高いと思われるので文字指導にもっと柔軟な姿勢をとる(3)カタカナ英語の知識を活用する方策を探る、ということが挙げられる。
  • 児童英語教員養成課程履修者の教師認知の考察から得られる指導者養成プログラム改善への示唆, KATE Journal, Vol. 27, 85, 98, 2013年03月01日, 関東甲信越英語教育学会
  • Exploring Tolerance of Ambiguity and the Age Factor, ASTE Newsletter, 第57号, 2009年04月01日, 上智大学英語教員研究会, 東京都内の私立中学2年生139人を対象に行った質問紙をもとに、早期英語教育と「あいまいさの許容」の関係を探る研究である。「あいまいさの許容」度を表す4つの質問、(1)英語を聞いていて、わからない事があっても、とりあえず聞き続けて少しでもわかろうとする。 (2)英語を話すときに、うまく言えないことがあっても、とりあえず知っている英語の単語で言ってみようとする。(3)英語を読んでいて、わからない単語などがあっても、とりあえず読み続けて全体からわかろうとする。 (4)英語を書くときは、うまく書けなくても、どうにか別の言い方で言いたいことを表現しようとする。と、「開始年齢」「英検取得級」「Can-Do のスコア」の間には明らかな相関があることがわかった。英検取得級の高さは実際の英語運用能力を表す一指標であり、Can-Doスコアは自信度を表すものである。開始年齢が低いほど「あいまいさの許容」度が高いこと、また、「あいまいさの許容」度と英語運用能力及び自信度との間には何らかの関係があることが示されたことから、言語学習者を成功に導く一要因である「あいまいさの許容」を備えるという観点から、早期に英語を学び始めることには利があると考えられる。
  • ”Exploring Taiwanese primary English education: Teachers’ concerns and students’ perceptions.”, JALT2012 Conference Proceedings., 55, 64, 2013年05月01日, JALT, Makiko Tanaka
  • 小学校教員が望むALTの役割に関する一考察:小学校外国語活動における円滑なティームティーチングを目指して, 上智大学言語学会会報, 第28号, 1, 16, 2014年01月15日, 上智大学言語学会
  • Education Major Students and English Major Students: Differences and Similarities in their Perceptions of English Language Activities in the Elementary Classroom, 國學院大學人間開発学研究, 第五号, 27, 42, 2014年02月28日, 國學院大學人間開発学会・國學院大學人間開発学部
  • 小学校外国語活動における教師のCodeswitching―L1使用に着目して―, JACET言語教師認知研究集録 Language Teacher Cognition Research Bulletin 2015, 2015年10月01日, JACET言語教師認知研究会
  • 小学校教員を目指す大学生の異文化に対する態度に関する調査-異文化コンピテンスを育成するカリキュラム開発を目指して -, 國學院大學人間開発学研究, 第7号, 2016年02月28日, 國學院大學人間開発学会
  • A TEACHER’S DECISION-MAKING PROCESS IN AN ELEMENTARY SCHOOL EFL EDUCATION, International Journal for 21st Century Education, Vol.3, No.2, 2016年12月01日, Universidad de Córdoba, This is a case study that investigated a teacher’s decision-making process regarding EFL education in a Japanese elementary school. The participant was a male homeroom teacher in his forties. Although he was experienced as a homeroom teacher (and he used to work overseas, so he had international experience), he was rather inexperienced in teaching English. In 2011, he had a chance to study at a university for a year, and also conducted experimental English lessons in an elementary school. The researcher observed the four lessons he conducted with a native speaker of English, took field notes, and had pre-class and post-class discussions with him. The lessons as well as the discussions were digitally recorded. The observation data were later transcribed and analyzed with reference to the original lesson plans, discussion data, and field notes. The results showed that several factors, such as his inadequate English proficiency, his classroom practice experience as a homeroom teacher, and the students’ post-class reflections, had an impact on his decisions when planning the next lessons, and that his decision about the desired amount of target language use was influenced by his beliefs about the Japanese language education, which is his specialty.
  • マレーシアの授業観察から学ぶ小学校英語教育, 國學院大學人間開発学研究, 第八号, 2017年02月28日, 國學院大學人間開発学部, 安達理恵
  • EUの複言語政策と,イタリアに於ける外国語教育の現状と課題——日本の小学校英語教育の教科化への示唆——, GR-同志社大学グローバル地域文化学会紀要, 第9号, 2017年10月01日, 同志社大学グローバル地域文化学会, 植松茂男
  • 小学校外国語教育における絵本の活用―指導者が選ぶ英語絵本―, 國學院大學人間開発学研究, 第9号, 2018年02月28日, 國學院大學人間開発学会
  • イタリア・トレント市の小学校CLILの取り組みと教師の抱える問題, 國學院大學 教育開発推進機構紀要, 第9号, 2018年03月01日, 國學院大學教育開発推進機構, 柏木賀津子・山口高領

著書等出版物

  • CROWN Jr.5および6, 酒井英樹 他29名, 三省堂, 2020年02月25日
  • スペインー日本の文脈における社会科学からみた歴史・教育・言語と指導, エミリオ・ホセ・デルガードーアルガラ, ウエルバ大学出版局, 2018年12月31日
  • コミュニカティブな英語教育を考える―日本の教育現場に役立つ理論と実践, アルク, 2014年03月15日, CLT(Communicative Language Teaching)を基盤にした小~大までを通しての実践書において、小学校高学年での実践を理論に照らし合わせて紹介した。
  • こんなこどもになってほしい ”Hi, friends!”のトピックに基づいた英語活動集, 特定非営利活動法人(NPO)小学校英語指導者認定協議会事務局, 2013年04月01日, 赤井晴子ほか, 小学校外国語活動で配布されている「Hi, friends!」1,2のトピックに合うように作られた活動集
  • 小学校英語モデルトーク集, 神田外語大学児童英語教育研究センター, 2013年03月25日, 田中真紀子,本多正敏,Edward Sanchez, 教師が児童からどのようにして発話を引き出したり、フィードバックを与えたりすれば習得につながるかをモデルトークとして示したもの。
  • 小学校教員養成課程における,異文化理解力を育てる英語指導教員養成プログラム開発, 國學院大學, 2015年07月31日, 國特推助63号
  • 六つの要素で読み解く!小学校アクティブラーニングの授業のすべて, 東洋館出版社, 2016年12月17日

講演・発表

  • イタリアの小学校外国語教育ー教材・教具を中心に, 長田恵理, JACET関東支部講演会, 2020年10月03日
  • 「読むこと」「書くこと」に焦点を当てた教科書分析―ELPの記述文との対照から―, 長田恵理 米田佐紀子, 全国英語教育学会, 2021年08月07日, 平成29年告示小学校学習指導要領はCEFRの考え方を基に作成されており,A1レベルの半ば程度までの到達目標が示されている(文部科学省, 2015)。一方,日々の学びからどのような過程を経てこの目標に到達するのか明記されていない。本研究では,学びの過程の可視化を目的とする学習者ポートフォリオ(日本版)作成のための基礎調査のひとつとして,特に「読むこと」「書くこと」の2技能の活動・内容・テーマに焦点を当て,採択率上位2社の教科書内容について検討した。CEFRに基づいた,学習者の自律(自立)的学習者支援ツールであるELP(ヨーロッパ言語ポートフォリオ)のCan-Do記述⽂と照合したところ,児童を含め家族などの人物や部屋など物を描写して伝えることや相手のことを尋ねる活動が伝えるより少ないなどが示された。これらの結果からA1レベルまで到達する可能性について得られた示唆を発表した。
  • Ensuring pedagogical consistency between primary- and secondary-level foreign language education through portfolios in Japan, 栗原文子 長田恵理 山口高領 米田佐紀子 安達理恵 久村研, 第19回国際応用言語学会, 2021年08月17日
  • Examining the characteristics of primary school EFL classes, 全国語学教育学会(JALT)第33回大会, 2007年11月01日, 於:東京, 小学校の授業観察をCommunicative Orientation of Language Teaching(COLT)を用いて分析した結果・考察である。
  • アンケート調査から見えてくる小学校英語活動の実態, 小学校英語教育学会(JES)第8回福島大会, 2008年07月01日, 調査市の教育委員会から与えられている小学校英語活動のガイドラインに関する59項目、および授業における発話のコーディング方法の一つであるCOLTに関連する32項目の計91項目についての質問紙調査を小5担任および英語活動指導員に実施した結果について考察したものである。
  • Exploring Correlations Between Age and Tolerance of Ambiguity: A Case of Japanese EFL Learners, Second Language Research Forum(SLRF), 2008年10月01日, (於:ハワイ大学), 139人の中学2年生が英語学習に関する42項目の質問紙に答えた。そのうちのあいまいさの許容に関する項目の回答に注目したところ、「あいまいさの許容度」と「英語学習開始年齢」との関連がみられた。
  • Teachers' perception of primary English classes, 全国語学教育学会(JALT)第34回大会, 2008年11月01日, 於:東京, 質問紙調査と授業観察の書き起こしデータから担任および英語活動指導員の発話を分析、質問紙調査結果とのすり合わせを行ったものである。
  • Teachers’ use of L1 in primary school EFL classes, IATEFL 43rd Annual Conference Cardiff 2009(International Association of Teachers of English as a Foreign Language), 2009年04月01日, 於:Cardiff, Wales, 関東北部の6つの公立小学校の英語活動を観察し、日本語使用について考察した結果、どの授業でも日本語は使用されていたが、その量や用途にはばらつきがみられた。次にその中の1校を選択し、使用言語選択(日本語か英語か)について質問紙調査を行ったところ、もっと英語を使ったほうがよいが実際には英語力に自信がないため発話のほとんどが日本語になってしまうという担任教師がいる一方で、児童の理解を促すために日本語は必要で現状のままでよいと考える担任教師もいた。調査校には英語が堪能である日本人英語講師がいるが、日本人英語講師の言語選択に関しては、授業の半分~大半を英語にしてほしいと回答する担任教師がほとんどで、100%英語でと考える教師は1名にとどまった。
  • The Roles of Assistant Language Teachers in Elementary School EFL context, American Association of Applied Linguistics (AAAL), 2010年03月01日, 於:Atlanta, Georgia, 直山(2002)はALTの役割として「新しい表現の導入」「教材作成の手伝い」「自国の文化や習慣の紹介」「自然な英語、正しい発音の指導」などを挙げている。本研究では4人のALTに自分はどのような働きを担っているかを尋ねるとともに、児童がALTの存在をどのように捉えているかについて質問紙を用いて調査したものである。ALTは自分たちの役割として「児童や担任教師の質問に答える」「児童に質問を投げかけ、答えさせる」「文化を紹介する」「英語でデモをする」などを挙げた。一方、児童は大半が「ALTと仲良くなりたい」と考えており、3/4以上の児童がALTの話す英語を「すべて/ほとんど理解できる」と回答し、ポジティブな感情を持っていることがわかった。また、ALTが来ると「楽しい・うれしい」と答えた児童は70%以上で、ALTからは「本物の英語」や「リスニング」を学べるとの回答が得られた。
  • 英語活動における教師の発問―学習者の応答と教師のサポート―, The 10th annual JALT Pan-SIG conference 2011, 2011年05月01日, 於:信州大学, 教師-児童の談話において、教師のどのような発問が児童のより正しい理解及び発話を引き出すことが出来るかを調査したものである。市内全小学校を教育特例校としている千葉県船橋市の公立小学校を研究対象校とし、1~6年生の英語活動の授業観察データを書き起こし、質的に発話を談話分析したところ、「母語を通じての意味確認」「英語と例示」「目標言語と帰納的思考」といった教師のサポートが見られた。こういった研究を進めることで、児童と協働で言語知識を構築する方法を教師教育(教員研修・教員養成)に導入することが可能であると考えられる。
  • How Teachers scaffold Children’s English Learning, 全国語学教育学会(JALT) 第37回大会, 2011年11月01日, 於:東京, 本研究は教師が児童とのインタラクションの開始や児童からの応答を引き出すためにどのような手法を使っているかを調査したものである。調査対象校は千葉県の2校(うち1校は研究開発学校)で、担任教師、ALT、日本人コーディネータが授業に参画している。談話分析の結果、「例示」「関連付け」「帰納的思考」「理由づけ」などの手法が観察された。文部科学省(2011)は「生きる力をはぐくむことを目指し,基礎的・基本的な知識及び技能を習得させ,これらを活用して課題を解決するために必要な思考力,判断力,表現力等をはぐくむとともに,主体的に学習に取り組む態度を養うため,言語活動を充実すること」としており、英語活動でもこのような取り組みの一端を担うことができることが示唆された。
  • Effects of reflective learning in university EFL classes, IATEFL 46th Annual Conference Glasgow 2012 (International Association of Teachers of English as Foreign Language), 2012年03月01日, 於:Glasgow, Scotland, 英語以外の語学を専攻する大学1年生に2011年度後期の英語の授業において授業終了時に毎回振り返りをさせ、どのような内容を書きとめるか、それが学生の学習にどのような影響を与えるのかについて調査、考察した。振り返りシートには「この授業で学んだこと」のほか、コメント欄を設けた。結果、学生は振り返りを書くという作業があることによって、授業に集中し、学んだことを省察し、今後の学習の計画を立てるなど学生にとってよい影響を与えていることがわかった。学生のリフレクションに教師がフィードバックを与えると学生の学習動機づけにもなる。さらには学生とのやり取りで教師自身の負担は増えるが、授業改善にもつながると考えられる。
  • 児童英語教員養成課程履修者の教師認知の考察から得られる指導者養成プログラム改善への示唆, 関東甲信越英語教育学会第36回群馬研究大会, 2012年08月01日, 於:共愛学園前橋国際大学, 本発表は、2009-2010年度、神田外語大学児童英語教員養成課程において千葉県内の小学校で教育実習に参加した学生(計31名)を対象として実施したアンケートを教師の知識・信条・意思決定等を取り扱う教師認知(Borg, 2006; 笹島・ボーグ, 2009)の観点に基づいて分析し、本課程の修了生がどのような知識や信条をもっており、それが本課程のプログラム評価にどう反映しているかを調査したものである。結果、実習を終えた学生はこれまでの学習経験に加えて、実習先での実習及び授業観察を通してそれぞれがみな異なる知識や信条を形成しているようであったが、築き上げられた信条の中には、未熟な思考や確信のない信条も存在していた。特に、実習を終えた学生は実習・実際的なことを重視する傾向があり、理論についての考察がほとんどなかった。この結果は、T1として活躍する機会を与えられず、したがって理論をもとに計画を立てて実行する場面がなかったことが理由として考えられるが、養成課程において実践の大切さもさることながら理論に基づいた教育指導が必要であり、それができる人材を輩出する責務があるという示唆が得られた。
  • Pre-service teachers' perceptions of Foreign Language Activities and effective teacher training, 大学英語教育学会第51回大会, 2012年08月01日, 於:愛知県立大学, 本研究は、初等教育学科に在籍する学生と児童英語教員養成課程の科目を履修中の英語専攻学生の、小学校外国語活動に対する認知と不安について調査したものである。両学生とも小学校外国語活動についてかなりの知識を持っていた一方で、初等教育学科の学生は英語力について、英語専攻の学生はクラスルームマネージメントについて不安を感じていることが分かった。また、両学生とも、「正しい発音」にこだわる傾向があり、外国語学習におけるネイティブ信仰が根強いことが推測された。教師認知は「学習者としての経験からくる知識・信条」「教師教育機関で得た知識」「教育実習を含む現場での実践」の影響を受けるといわれている(Borg, 2006)。これら学生の指導にあたった教師はアンケート結果を踏まえつつ授業を行ったが、すべての授業終了後の感想として、「不安(の一部)が解消された」との意見の一方で「まだよくわからない」という意見もみられた。外国語活動の指導者育成にあたり、教員が「知っていてほしい」という知識を身に着けさせることももちろん大切であるが、学生が既にもっている認知を把握することによって学生の認知が深まり、または正されるような、より効果的な指導ができると考えられる。
  • 「小学校教員が望むALTの役割に関する一考察:外国語活動における効果的なティームティーチングを目指して」, 上智大学言語学会第28回大会, 2013年07月20日, 上智大学言語学会
  • Exploring Taiwanese primary English education: Teachers’ concerns and students’ perceptions, 38th Annual International Conference , 2012年10月13日, JALT(全国語学教育学会)
  • A Teacher's decision-making process in elementary school EFL education, 17th AILA World Congress (Brisbane’s Convention Centre), 2014年08月10日, AILA(International Association of Applied Linguistics)
  • 小学校教員を目指す大学生の異文化に対する態度に関する調査:異文化コンピテンスを育成するカリキュラム開発を目指して , 外国語教育メディア学会第84回中部支部研究大会, 2014年11月22日, 外国語教育メディア学会中部支部
  • 多民族国家マレーシアの小学校外国語教育-日本の英語教育への示唆 , 第15回小学校英語教育学会(JES)広島大会, 2015年07月25日, 小学校英語教育学会
  • 小学校教員養成課程における異文化コンピテンス育成の試み, 大学英語教育学会(JACET)第54回国際大会, 2015年08月29日, 大学英語教育学会
  • 小学校におけるCLIL:フィンランドの事例から, 言語教育エキスポ2015, 2015年03月15日, JACET教育問題研究会, 2014年冬,フィンランドの一小学校を訪問し,CLILで行われるEnvironment and Nature Studiesの授業を観察した。授業は担任教師が担当し,教材は手作りのプリントで,4年生は身近な材料を用いた実験を通して「光」や「音」について学び,6年生の授業は調べ学習の成果としてアフリカの動物についての発表をしていた。この二つの授業で見られたTeacher talkや子どもたちの発話について映像も示しながら報告するとともに,日本でCLIL実践のできる教師教育をする場合の課題や,現場で必要な実践環境について考察する。
  • イタリア・トレント市の小学校CLILの取り組みと教師の抱える問題, 2016年08月21日, 第42回全国英語教育学会, 本発表では、CLILに取り組んで10年になるイタリア・トレント市のS小学校での授業の様子を報告し、授業観察とインタビューからみられた教師の抱える問題について検討する。この小学校では、イタリア人担任教師または(ニア)ネイティブの英語講師によって、ほぼ英語のみで指導される「音楽」「算数」「英語文化」など週8~9時間のCLILに加えて、「英語」の時間にはフォニックスも指導されている。CLIL授業では教師が児童に対して言語への気づきを促すなどteacher talkに工夫が見られ、子どもたちも積極的に授業に参加していたが、教員免許を持たない英語講師の授業では初等教育の観点から見た課題が浮かび上がった。一方、CLIL授業指導のために必要とされるCEFR B2レベルの英語力があるにもかかわらず自分は指導ができるレベルに達していないと考える担任教師もおり、「初等教育の専門性」と「英語力」をどう補完するのか、日本への応用を考察する。
  • Teachers’ use of L1 in the classrooms: as a tool of making the classroom interaction authentic, 2016年08月26日, EuroSLA26, The purpose of this study is to examine how teachers use their students’ L1 in English classes and to explore its effectiveness in a certain pedagogical context. This study consists of classroom observations, field notes and interviews of the teachers at some elementary schools where English is taught in ”Foreign Language Activities.” The classroom data were transcribed and analyzed by using Nagy(2009)’s coding scheme and discourse analysis. It is revealed that L1 was used mostly for three functions: instruction, translation, and question. Another result shows that the amounts of teachers’ use of L1 depended on belief in English teaching, their proficiency in English or the types of activities. When the activities were content-enriched, the teachers tended to use more L1 to make the classroom interaction authentic or to reduce the learners’ anxiety with jokes, whereas L1 was used less when the activities were dominated by mechanical drills and repetitions. Teachers put different foci in different pedagogical contexts, and they sometimes abandon what they do not focus on (Seedhouse, 2004). The use of L1 would lessen exposure to the L2 (Cook, 1991) and foreign language teachers should maximize L2 input. However, the results suggest that appropriate L1 use may secure authentic interaction and provide a comfortable learning environment especially for the very beginners such as elementary school children.

競争的資金

  • 19K00770, 2019, 日本学術振興会, 科学研究費 基盤研究(C), 小学校外国語教育において児童の自立学習を促す指導モデルの開発
  • 19KK0059, 2019, 日本学術振興会, 国際共同研究加速基金, グローバルスクールリーダーの資質-向社会性形成への日本とフィンランドの共同研究
  • 19H01288, 2019, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 省察ツールとしてのポートフォリオの体系化と活用ガイドの開発
  • 23520756, 小学校外国語活動における児童のコミュニケーション能力向上と教師の意思決定プロセス, 本研究は、児童の積極的な授業参加や学びに影響を与える教師の意思決定プロセスを探り、教師のいかなる働きかけが児童の学びにつながるかを調査し、本格的に始まる小学校外国語活動に必要な教員研修の充実、教授法・教材開発に貢献することを目的とした。具体的には、1)台湾の小学校における英語専科教員および児童の英語教育に関する意識調査と授業での教師-児童間の相互交渉 2)小学校教員として経験豊富でかつ大学にて第二言語習得に関する理論を学んだ日本人教員の授業組み立てのプロセス 3)小学校教員を目指す大学生と、英語専攻で児童英語教育に関心のある大学生を対象に、小学校での英語指導に関する意識・不安について調査した。
  • 22520627, 児童英語教育における教師-児童の談話分析と英語習得の総合的研究, 本研究の目標は、小学校英語教育における教師と児童の談話分析を通して、言語習得を促す発話の特徴を明らかにし、指導者養成・研修に役立つ指導マニュアルを作成することであった。研究の結果、小学校英語教員は、推論、関連付け、帰納法等の論理的思考手段や、日本語、ジェスチャー、指導文脈を利用し、児童の言語習得を援けていた。本研究の成果は小学校英語教員を対象とした指導マニュアルに反映され、研究協力校に配布された。
  • 19KK0059, グローバルスクールリーダーの資質-向社会性形成への日本とフィンランドの共同研究, Teacher Agency形成の要素(向社会性要因)を探り、現職教員を含む教職大学院における教育的介入(1~3)が、どのような変容をもたらすかについて検証するスケール開発を行いその変容を明らかにする。研究代表者らがフィンランド等を訪問し、日本とフィンランドの教員養成とその資質の比較を行う(1)グローバルスクールプログラムの開発と実施。(2)教科連携CLILのInterdisciplinary approachを用いた授業改善と国際間の共同研究経験・教員間・異文化間のコンタクト、(3)教育のプラットフォーム運営・学校経営にICTを応用、教職大学院グローバルスクールリーダー育成モデルを提案する。;本研究は、グローバルスクールリーダーとしての資質やTeacher Agency(教員の意図を持って建設的に周囲に働きかけながら教育活動を計画実行する能力)の形成に必要な大学院や現職研修での教育的介入方法を明らかにするもので、日本とフィンランドの国際共同、およびInterdisciplinary Approach(異分野連携)により進めていく。;2020年度の顕著な実践面の概要は以下の3点である。(1)NITS教職員支援機構の採択プログラムとして、2020年度グローバル教育プログラムを大阪府・大阪市・堺市の協力を得て研究者らの教職大学院が主体となって実施した。全8回のオンライン講義に40名の現職教員の応募があり21名が抽選で参加した。(2)(1)では、教科連携のCLILや、Interdisciplinary approachを用いた授業、国際間の共同・異文化間のコンタクト、英語をもちいた授業力を育成、STEAM(英語とCLILを応用して)を取り入れた。大阪府水都中学校・高校からの招聘、フィンランド・ユバスキュラ大学からの講師招聘、EU国で活躍するCLIL研究者の招聘などを含んだ。(3)対話型研修のファシリテーターとしてのコツや、ICTの教育活用なども8回の講義シラバスに組んだ。受講者には管理職や研修主任も多く、講義の学びを早速自校の校内研修に活かした。成果はNITS採択プログラムの報告にまとめた。実践面の特徴としては、受講者が参加型で省察的に取り組めるよう、また、研修内容を自校に活かすために、学校のチーム作りに至るまでのワークショップを取り入れた効果があったと考えられる。;また、2020年度の顕著な実践面の概要は、当初の計画であったTeacher Agencyの尺度(TAS)の完成、教員21世紀型スキルの尺度(47項目)の妥当性・信頼性の検証を完了したことである。;新型コロナ感染症の影響で、予定していたフィンランド教育機関訪問が出来ないため、オンラインでの学術交流に着手できた。データ収集は相手国に出向く必要があり研究の方向を一部修正して進めている。進展している理由として、3点が挙げられる。;(1)NITS採択プログラムとして、GLEE(Golobal Ledership as Ecucational Entreprenurship)として大阪府自治体の協力、NPO(Teach For Japan)の協力を得て、「グローバル教育研修プログラム」(合計8回の対話型オンライン講義)を実施した。40名の申込で抽選された21名が参加し、活発な議論を行った。受講者には管理職・研修主任等のリーダーとしての意識が高い教員が多く、自校の公開研究会に早速EdTech、CLIL、STEAMの要素を取り入れ、分散型リーダーとしての役割を発揮された。自治体と受講者からは高い評価を得て、NITSへの成果報告を行った。;(2)「Teacher Agencyスケール」の項目を完成し、また、「教員21世紀型スキル尺度」の妥当性・信頼性を検証することができた。;(3)ZOOMに拠る対話型オンライン研修を実施した(GLEEプログラム)。グローバル教育プログラムは、海外研修や対面ワークショップをとおして効果があるものという思い込みがあったが、変化の激しい時代において、新型コロナ感染症の影響による学校の諸問題を解決するリーダーシップ形成は、オンライン研修でも、実践的・対話的であることで、十分な効果が得られることが分かった。事前と事後の変容は、前述のスケールを早速活用できた。研修の成果と検証に役立てることができた。教育的介入に拠る量的・質的に変容を明らかにしていく(Teacher Agency 尺度、教員21世紀型スキル尺度を用いた探索的実証研究)。;日本型教育の強みである、学級の授業改革、およびリーダー研修を中心にした、グローバルスクールリーダー育成プログラムを、自治体と連携して実施することができた。また、別途、現職教員らを中心とした140名近くを対象に、21世紀型教育に関するアンケートを実施することができた。その結果、「教員21世紀型スキル尺度」の妥当性・信頼性を明らかにすることが出来た。当初はオンライン双方向研修での効果に懐疑的であったが、社会状況を反映して、現職教員らが。実施前・中・後で調査を行い、個としての教員は何をきっかけとして、リーダーとしての自覚や信条を持つに至り、教育のグリット(やり抜く力)を握るようになるのか、この尺度開発により実践的研究を進めることができた。今後は、このグローバルスクールリーダー育成プログラムを、大学院、一般教員向けに発展させるとともに、教育的介入に拠る量的・質的に変容を明らかにする(Teacher Agency 尺度、および21世紀型教員尺度を用いた、探索的実証研究)。また、新型コロナ感染症予防の影響において、国際学会への参加やフィンランドでのラウンドテーブルを実施することは困難であるが、一方オンライン研修の方法が発達し、主にZOOMによる大学院の講義への、共同研究者のオンライン参加が可能になった。EdTechのツールを用いてオンライン上のパネルディスカッションなどで研究交流を進める(ZOOMに拠るオンライン国際学術交流実施)。しかしながら、教員養成プログラムの双方向比較や、双方の教員資質の比較などは、新型コロナ感染症の収束により訪問型調査が出来ることが必要であり、その可能性を期待している。
  • 19K00770, 小学校外国語教育において児童の自立学習を促す指導モデルの開発, 新学習指導要領にある「主体的・対話的で深い学び」に通じる小学校外国語活動・外国語科指導を目指して,教員養成課程の学生向けの,児童の「自立学習」を促す指導モデルを開発する。具体的には以下を行う。;①ヨーロッパにおいて言語教育履修生ポートフォリオを用いている教員養成現場及び学校現場の実地調査を通して、知見を得る。;②国内の先進的取り組みや他教科での実践収集,教科書分析を通して、児童の「自立学習」を促す活動を創案し,小学校で実施検証,指導モデルを構築する。;③教員養成課程在生に向けて,実際に外国語科教育法で指導モデルを用いて指導し,「自立学習」を促す指導に対する意識及び技能の変容を検証する。;大学英語教育学会関東支部講演会で、2019年度、イタリアで実施した現地小学校実態調査について発表した。特に、子ども達が取るノートについて、日本にはあまり見られない「自分でつくる教科書」のような要素に関し、視聴者から関心が寄せられた。また、このことのほか、教員に対するインタビュー調査、文献調査の結果を、『國學院大學人間開発学研究』(2021年2月発行)に「イタリアの小学校外国語教育―教師教育の視座からの一考察―」のタイトルで、研究ノートにまとめた。;COVID-19流行の社会状況下にあって、日本の小学校の現状を知るための実地調査を行うことはできなかったが、代表者が2名の研究協力者から2度にわたって聞き取りを行ったほか、分担者も協力者1名から聞き取り調査を行った。それぞれが、従前の指導方法をそのまま当てはめることができない状況下ではあったが、児童の自律的学習が進むような工夫をしていた。特に、昨年度前期の半分は対面授業が実施できなかったこともあり、課題の設定に工夫が見られた。このことについては今後、論文にまとめる予定である。;代表者が所属している研究会で、E-POSTLをもとに作られたJ-POSTLエレメンタリー(小学校教員・教員養成課程学生向けポートフォリオ)への理解を深めた。これに端を発して、学習者用であるELP(ヨーロッパ言語ポートフォリオ)の記述文を参照し、教科書採択率上位2社(東京書籍・光村図書)の5,6年生の教科書について特に「読むこと」「書くこと」に焦点を当てて分類を始めた。;昨今の社会状況のため、小学校における現地調査ができていないことと、代表者が主に遠隔授業の準備・フォローアップに忙殺され、予定通りの時間がさけなかった一方、2019年度の遅れは少しずつ取り戻せていることが理由で、「やや遅れている」とした。;今年度も小学校への実地調査は思うようにはならない可能性があるが、状況が許せば訪問調査を行う。研究協力者への聞き取り調査を継続的に行う。;代表者は前期に初等科教育法(外国語)の授業において学生に振り返りをさせているが、自律学習についての意識調査を行う予定である。;2020年度に時間があまり取れず、予定通りに進められなかった文献研究および教科書調査をさらに進める。;教科書分析の結果については、夏に行われる英語教育関連の学会で発表予定である。
  • 19H01288, 省察ツールとしてのポートフォリオの体系化と活用ガイドの開発, 本研究は、省察ツールとしてのポートフォリオによって外国語の教育と学習の枠組みを体系化し、さらにその活用ガイドを開発することによって、「主体的・対話的で深い学び」の実現に貢献することを目的としている。J-POSTLエレメンタリーと児童の省察ツール(Lap Book)をテーマにプロジェクトを立ち上げ、J-POSTL活用ガイドの作成のノウ・ハウを活かして、それぞれの活用ガイドを開発することにした。;2019年度は以下の3つのプロジェクトを推進した。;(1) 教職課程プロジェクト:2018年8月に開発した小学校英語指導者のポートフォリオ(暫定版)、J-POSTLエレメンタリー(Japanese Portfolio for Student Teachers of Languages―For Elementary-School English Teacher Education) を使用し、2年間を目途に大学教職課程(玉川大学、國學院大學、文教大学、山口学芸大学、中国学園大学等)で経年調査を行い、記述文の妥当性・実用性を検証するとともに、小学校教職課程履修生のための記述文の特定作業に入った。同時にマークシート用紙によるアンケート調査も実施した。同時に並行して、中等教育のチームと連携して、本科研終了年度までに活用ガイドを作成する準備に入った。(2)現職教員プロジェクト:J-POSTLエレメンタリー開発過程で協力を得た小学校教員と英語指導支援員を組織してチームを編成し、中等教育のチームと連携しながら、本科研終了年度までに活用ガイドを作成する準備に入った。中間成果として、:『「教師の自己評価」で英語授業は変わる』(大修館、2020)を刊行した。(3) Lap Bookの研究・開発プロジェクト:Lap Bookは児童の自立学習を育む上で計り知れない教育効果があると考えられる。海外における活用事例やルーブリック評価の研究・調査を開始した。実践報告やセミナーや情報交換会を開催した。学習ポートフォリオの開発チームと連携して、本科研終了年度までにルーブリック評価を含むLap Book活用ガイドを作成する準備に入った。;2019年度は3つのプロジェクトを推進した。進捗状況は以下の通りである。;(1)教職課程プロジェクト:2018年8月に開発した小学校英語指導者のポートフォリオ(暫定版)を使用し、大学教職課程で経年調査を行い、記述文の妥当性・実用性を検証するとともに、小学校教職課程履修生のための記述文の特定作業をした。結果として、J-POSTLエレメンタリー試用版を完成させた。同時に並行して、中等教育のチームと連携して、本科研終了年度までに活用ガイドを作成する準備に入った。;(2)現職教員プロジェクト:J-POSTLエレメンタリー開発過程で協力を得た小学校教員と英語指導支援員を組織してチームを編成し、中等教育のチームと連携しながら、本科研終了年度までに活用ガイドを作成する準備に入った。(3) Lap Bookの研究・開発プロジェクト;Lap Bookは児童の自立学習を育む上で計り知れない教育効果があると考えられる。海外における活用事例やルーブリック評価の研究・調査を開始した。学習ポートフォリオの開発チームと連携して、本科研終了年度までにルーブリック評価を含むLap Book活用ガイドを作成する準備に入った。;2020/2021年度は以下のように推進する。;(1)教職課程プロジェクト:J-POSTLエレメンタリー試用版を使用し、2年間を目途に大学教職課程で経年調査を行い、記述文の妥当性・実用性を検証するとともに、小学校教職課程履修生のための記述文の最終的な特定作業をする。本科研終了年度までに「J-POSTLエレメンタリー完成版」を発行する。(2)現職教員プロジェクト:J-POSTLエレメンタリー開発過程で協力を得た小学校教員と英語指導支援員を組織してチームを編成し、中等教育のチームと連携しながら、本科研終了年度までに「J-POSTLエレメンタリーの教職課程における活用方法」の編集・発行をする。その冊子を基に教科法テキスト「行動指向の小学校英語教育の基礎と実践」(仮称)の刊行を目指す。(3) Lap Bookの研究・開発プロジェクト:Lap Bookは事例やルーブリック評価の研究・調査を開始した。学習ポートフォリオの開発児童の自立学習を育む上で計り知れない教育効果があると考えられる。海外における活用チームと連携して、本科研終了年度までにルーブリック評価を含むLap Book活用ガイドを作成する準備に入った。(4)J-POSTL普及活動:『「教師の自己評価」で英語授業は変わる』(大修館、2020)の執筆者グループを中核としたJ-POSTLの活用と研究の継続をする。(5) ジャーナル『言語教師教育』の発行:2020年8月にVol.7 No.2(日本語版)、2021年3月にVol.8 No.1(英語版)、2021年8月にVol.8 No.2(日本語版)を2022年3月にVol.9 No.1(英語版)を発行する。

教育活動

担当授業

  • 児童英語基礎指導論, 2020, 本授業は、主にZoomを利用した双方向型オンライン授業(ライブ配信)として実施する。||2020年度から5, 6年生では外国語科、3, 4年生では外国語活動が正式に導入される。|小学校における外国語(英語)学習の経緯・意義・目標を概観し、教材開発、教授法、教師の役割等を考察する。|本来、講義科目ではあるが、教室英語の練習や、小学校外国語教育で使えるアクティビティを教師・児童になったつもりで体験したり、教材開発を行うことを含む。
  • 英米語研究II, 2020, 英語学の入門書を読み解き、英語指導者としての知識を身につける。|本授業は、主にPowerPoint と講義資料を利用した遠隔授業として実施する。|2回目から前時の学習内容に関する小テストを行う。
  • 英米地域文化論II, 2020, 本授業は、Zoomなどを利用した双方向型オンライン授業(ライブ配信)と、K-SMAPYⅡを利用した講義資料・課題提示の折衷型で行います。||アメリカのESL用テキストなどの資料を通して、アメリカの生活文化を理解するとともに、ダイアローグにある生活に必要な言語知識も身につけていく。|アメリカの州についてのグループプレゼンテーションを行う。|アメリカの歴史に関わる映像を視聴することなどを通して、イギリス・アイルランドとのつながりを知ったり、人種の問題を知ったりする。|イギリスの歴史に関わる映像を視聴することなどを通して、イギリスの文化を知る。
  • 外国語概説, 2020, 本授業は、Zoomなどを利用した双方向型オンライン授業(ライブ配信)と、K-SMAPYⅡを利用した講義資料・課題提示の折衷型で行います。||英語指導に必要な第二言語習得理論、英語学の基礎を学ぶとともに、絵本やナーサリーライムなどの歌を含む児童文学に触れ、異文化理解に必要な事柄を文学や海外ドラマを通して学ぶ。また、授業実践に必要な英語力を身につけるため、音声を聞いて理解したり、ペアやグループでやり取りや発表活動を行ったり、与えられたトピックについて短いパッセージを英語で書いたりを帯活動として行う。
  • 演習(人間開発学部), 2020, ZOOMによる双方向型授業を中心とする予定です。今後の社会状況により、内容や授業方法に変更の可能性があります。||本演習では、言語習得についての文献を読み、言語を学ぶことについて議論します。母語習得と第二言語習得に関する理論を知り、外国語学習について考えます。|また、言語と文化は切り離せないものですので、異文化・異文化理解についても扱います。|
  • 導入基礎演習, 2020, 導入基礎演習では、新しい人間関係を形成しながら、大学での修学方法の基礎を学びます。大学で学問を進めるため重要な手順の一つとして、課題を決めて調査研究を行い、その成果を報告および発表し、議論または討論をするという一連の過程があります。本演習では、ルームごとの授業でこれらの各過程に関係した技術を体験的に学び、知識・技能の活用力、論理的科学的思考能力、課題解決探求能力および自己表現力といったコア・コンピテンシーを獲得するための基礎力を培います。| 具体的には、最初に國學院大學の「建学の精神」と人間開発学部の理念と特色について理解を深めます。次に、ルーム制を利用した少人数教育で、文章作成や口頭発表などに必要な基礎的技術を養います。最後に、野外活動実習に向けたガイダンスを行い、この演習で得られた成果を確認します。
  • 初等科教育法(外国語), 2020, 本授業は、Zoom を利用した双方向型授業とPowerPoint を利用した遠隔授業を組合せ|て実施する。|資料をもとに外国語教育に関する背景知識や子供の第二言語習得の特徴、主教材などについて学び、授業実践に必要な知識や指導技術を身につける。
  • 初等科教育法(外国語), 2020, 本授業は、Zoom を利用した双方向型授業とPowerPoint を利用した遠隔授業を組合せ|て実施する。|資料をもとに外国語教育に関する背景知識や子供の第二言語習得の特徴、主教材などについて学び、授業実践に必要な知識や指導技術を身につける。
  • 初等科教育法(外国語), 2020, 本授業は、Zoom を利用した双方向型授業とPowerPoint を利用した遠隔授業を組合せ|て実施する。|資料をもとに外国語教育に関する背景知識や子供の第二言語習得の特徴、主教材などについて学び、授業実践に必要な知識や指導技術を身につける。
  • 外国語活動指導法, 2020, 本授業は、Zoomなどを利用した双方向型オンライン授業(ライブ配信)と、K-SMAPYⅡを利用した講義資料・課題提示の折衷型で行います。||言語習得理論と認知発達に基づいた指導法を知る。|文部科学省の発行する学習指導要領解説と小学校3〜6年生用教材を基に、指導案を読み解き、活動の具体的イメージがもてるよう、ブレイクアウトセッションを使って指導者役や児童役になって活動します。|対象児童に適した活動を考え、模擬授業を行う。
  • 英語コミュニケーション演習A, 2020, 本授業は、主にZoomを利用した双方向型オンライン授業(ライブ配信)として実施する。||社会言語学の研究成果として作られた会話用テキストを中心に、英語でやり取りをする際の適切な言葉遣いや態度を学び、学んだことを活かしてスキットを作ったり、それぞれが選んだトピックについてスピーチしたりコメントを言い合ったりする。さらに、異文化間コミュニケーションギャップについての短い読み物を読み(カルチャーアシミレーター)、内容について話し合ったり、自分の意見をまとめて書いたりと、4技能を統合的に扱う。
  • 児童英語基礎指導論, 2021, 小学校における外国語(英語)学習の経緯・意義・目標を概観し、教材開発、教授法、教師の役割等を考察する。|本来、講義科目ではあるが、教室英語の練習や、小学校外国語教育で使えるアクティビティを教師・児童になったつもりで体験したり、教材開発を行うことを含む。
  • 英米語研究II, 2021, 英語学の入門書を読み解き、英語指導者としての知識を身につける。|随時、テキスト内容に関する宿題を課す。
  • 外国語活動指導法, 2021, 言語習得理論と認知発達に基づいた指導法。|文部科学省の発行する学習指導要領解説と小学校3〜6年生用教材を基に、指導案を読み解き、活動の具体的イメージがもてるよう、指導者役や児童役になっての活動。|対象児童に適した活動を考え、指導案作成および模擬授業。|
  • 外国語概説, 2021, 英語指導に必要な第二言語習得理論、英語学の基礎を学ぶとともに、絵本やナーサリーライムなどの歌を含む児童文学に触れ、異文化理解に必要な事柄を文学や海外ドラマを通して学ぶ。また、授業実践に必要な英語力を身につけるため、音声を聞いて理解したり、ペアやグループでやり取りや発表活動を行ったり、与えられたトピックについて短いパッセージを英語で書いたりする。
  • 演習(人間開発学部), 2021, 本演習では、言語習得についての文献を読み、言語を学ぶことについて議論します。母語習得と第二言語習得に関する理論を知り、外国語学習について考えます。|また、言語と文化は切り離せないものですので、異文化・異文化理解についても扱います。|
  • 英語コミュニケーション演習A, 2021, 社会言語学の研究成果として作られた会話用テキストを中心に、英語でやり取りをする際の適切な言葉遣いや態度を学び、学んだことを活かしてスキットを作ったり、それぞれが選んだトピックについてスピーチしたりコメントを言い合ったりする。さらに、異文化間コミュニケーションギャップについての短い読み物を読み(カルチャーアシミレーター)、内容について話し合ったり、自分の意見をまとめて書いたりと、4技能を統合的に扱う。
  • 英米地域文化論II, 2021, アメリカのESL用テキストなどの資料を通して、アメリカの生活文化を理解するとともに、ダイアローグにある生活に必要な言語知識も身につけていく。|アメリカの州についてのグループプレゼンテーションを行う。|アメリカの歴史に関わる映像を視聴することなどを通して、イギリス・アイルランドとのつながりを知ったり、人種の問題を知ったりする。|イギリスの歴史に関わる映像を視聴することなどを通して、イギリスの文化を知る。
  • 導入基礎演習, 2021, 導入基礎演習では、新しい人間関係を形成しながら、大学での修学方法の基礎を学びます。大学で学問を進めるため重要な手順の一つとして、課題を決めて調査研究を行い、その成果を報告および発表し、議論または討論をするという一連の過程があります。本演習では、ルームごとの授業でこれらの各過程に関係した技術を体験的に学び、知識・技能の活用力、論理的科学的思考能力、課題解決探求能力および自己表現力といったコア・コンピテンシーを獲得するための基礎力を培います。
  • 初等科教育法(外国語), 2021, 資料をもとに外国語教育に関する背景知識や子供の第二言語習得の特徴、主教材などについて学び、授業実践に必要な知識や指導技術を身につける。
  • 初等科教育法(外国語), 2021, 資料をもとに外国語教育に関する背景知識や子供の第二言語習得の特徴、主教材などについて学び、授業実践に必要な知識や指導技術を身につける。
  • 初等科教育法(外国語), 2021, 資料をもとに外国語教育に関する背景知識や子供の第二言語習得の特徴、主教材などについて学び、授業実践に必要な知識や指導技術を身につける。
  • 演習・卒業論文(人間開発学部), 2021, 外国語教育に関連したテーマを中心に、各⾃テーマを設定し、調査、報告、発表討議ならびに論⽂執筆を⾏う。|

オフィスアワーの実施時期・曜時

  • 2018

学外活動

学協会活動

  • 外国語教育メディア学会, 2008年04月01日
  • 大学英語教育学会(JACET), 2006年07月
  • 中部英語教育学会, 2018年04月01日
  • 小学校英語教育学会(JES), 2007年07月
  • 日本児童英語教育学会, 2006年06月
  • TESOL, 2006年05月
  • IATEFL, 2007年06月, 2018年05月

学外委員等活動

  • 2021年04月01日, 大学英語教育学会関東支部, 幹事及び事務局幹事, 上記学会関東支部において、事務の取りまとめを行う。