研究者基本情報

氏名

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  中川　雄大, ナカガワ　ユウダイ

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所属・職名

• 観光まちづくり学部　観光まちづくり学科, 助手

学歴

• 2020年04月, 9999年, 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 学際情報学専攻 博士課程
• 2018年04月, 2020年03月, 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 学際情報学専攻 修士課程
• 2014年04月, 2018年03月, 東京大学, 教養学部, 教養学科総合社会科学分科相関社会科学コース

学位

• 2023年03月23日, 博士（学際情報学）, 東京大学, 社会学・社会福祉学関係, 博学情第204号, 「都市計画」の歴史社会学―戦間期東京における〈説得的コミュニケーション〉と多元的アクター
• 2023年03月, 博士（学際情報学）, 東京大学

職歴

• 2023年04月, 9999年, 國學院大學 観光まちづくり学部 観光まちづくり学科, 助手
• 2022年04月, 2023年03月, 東京大学 大学院情報学環・学際情報学府 RA
• 2021年04月, 2023年03月, 独立行政法人 日本学術振興会 特別研究員 DC2

本学就任年月日

• 2023年04月01日

研究分野

• 都市研究
• 都市計画
• 歴史社会学
• 都市社会学

研究活動

論文

• 若手研究者のキャリア形成における非常勤講師職の役割, 林凌 中川雄大, 東京大学大学院情報学環紀要 情報学研究 調査研究編, 39, 239, 269, 2023年03月

  関連URL
• 「都市計画」の歴史社会学――戦間期東京における〈説得的コミュニケーション〉と多元的アクター, 中川雄大, ［博士学位論文］, 2023年01月
• 帝都復興の担い手は誰か―― 区画整理における「市民」をめぐる論理に着目して, 中川雄大, 年報社会学論集, 35, 116, 127, 2022年09月

  関連URL
• 「場末」を記述する――1910～30年代東京の周縁部に着目して, 中川雄大, 関東都市学会年報, 23, 45, 54, 2022年06月

  関連URL
• 都市計画導入期における「都市」概念の普及過程――都市計画当局の実践に対する学習論からの分析, 中川雄大, 社会学評論, 72, 2, 100, 117, 2021年10月

  DOI
• 浅野セメント深川工場をめぐる問題史――用途地域制導入についての社会的背景として, 中川雄大, 都市計画論文集, 56, 1, 98, 104, 2021年04月

  関連URL
• 「都市計画」の歴史社会学―明治・大正期東京の都市をめぐる理解に着目して, 中川雄大, 東京大学大学院学際情報学府修士論文, 2020年01月

著書等出版物

• 検証 コロナと五輪──変われぬ日本の失敗連鎖, 中川雄大; 林凌; 宮地俊介, 2021年12月

講演・発表

• 「帝都復興」における「復旧」と「復興」の論理, 第95回日本社会学会大会, 2022年11月12日
• ポスト東京五輪を考える――東京2020から札幌2030 へという流れをいかに捉えるか, 中川雄大, Cultural Typhoon 2022, 2022年09月17日
• 帝都復興の担い手は誰か―― 区画整理における「市民」をめぐる論理に着目して, 中川雄大, 第94回日本社会学会大会, 2021年11月13日
• 2021年10月30日
• 「場末」を見いだす――戦前期東京の周縁部に着目して, 中川雄大, 関東都市学会, 2021年05月
• 神田の歴史と未来：「神田」冠称に着目して, 中川雄大, 国際シンポジウム 東亰新論：オリンピックの後にあったもの, 2020年11月14日
• 用途地域制導入についての社会史的検討 浅野セメント深川工場に注目して, 中川雄大, 2020 年度日本建築学会大会（関東）学術講演会, 2020年09月
• 市政学的実践と都市研究会――パブリック・リレーションズの観点から, 中川雄大, 2020年度マス・ コミュニケーション学会春季大会, 2020年06月
• 都市計画と都市形成――明治期東京における移転の論理から, 中川雄大, 第 92 回日本社会学会, 2019年10月
• 「都市」理解の形成――1920年代の『都市公論』と宣伝活動に注目して, 中川雄大, 計画行政学会主催第13回若手研究交流会, 2019年03月

受賞

• 2022年09月, 第9回日本都市社会学会若手奨励賞（論文の部）, 「都市計画導入期における「都市」概念の普及過程――都市計画当局の実践に対する学習論からの分析」『社会学評論』
• 2020年03月, 東京大学大学院学際情報学府, 専攻長賞（コース優秀論文）, 「都市計画」の歴史社会学―明治・大正期東京の都市をめぐる理解に着目して
• 2019年03月, 計画行政学会主催第13回若手研究交流会, 優秀賞, 「『都市』理解の形成――1920年代の『都市公論』と宣伝活動に注目して

競争的資金

• 日本学術振興会特別研究員, 「都市計画」の歴史社会学――戦前期東京の「緑地」をめぐる統治と権利から
• 松下幸之助記念志財団研究助成, 「都市計画」の歴史社会学
• 大林財団, 2019 年度奨励研究助成, 都市計画の歴史社会学―civicの歴史的変遷に着目して
• 23K18841, 「コンクリート」の社会史――日本の都市化を促した物質の採掘と普及に着目して, 本研究の目的は、日本の高度経済成長期において都市化がいかなる形で進められたのかを、コンクリートという物質への着目から明らかにすることである。;本研究は都市化を物質性の観点から捉えることで、都市内部における建設がいかなる技術によって可能となったのか、都市化はいかにして資源を都市外部から収奪しつつ成立してきたのかという論点を検討する。;具体的には、コンクリートの主たる消費地たる東京と、東京へ原料を提供した石灰石の生産地たる埼玉県秩父市や山口県美祢市等を中心的なフィールドと位置づけ、コンクリートの採掘と普及という 2 つの側面に着目し、物質循環のなかで都市化が進められていく様子を描き出す。
• JP23K18841, 「コンクリート」の社会史――日本の都市化を促した物質の採掘と普及に着目して, 本研究の目的は、日本の高度経済成長期において都市化がいかなる形で進められたのかを、コンクリートという物質への着目から明らかにすることである。;本研究は都市化を物質性の観点から捉えることで、都市内部における建設がいかなる技術によって可能となったのか、都市化はいかにして資源を都市外部から収奪しつつ成立してきたのかという論点を検討する。;具体的には、コンクリートの主たる消費地たる東京と、東京へ原料を提供した石灰石の生産地たる埼玉県秩父市や山口県美祢市等を中心的なフィールドと位置づけ、コンクリートの採掘と普及という 2 つの側面に着目し、物質循環のなかで都市化が進められていく様子を描き出す。;今年度の研究実績は、事例研究と理論研究の二点に大別することができる。;事例研究については、コンクリート建築の普及過程に焦点を絞り、なかでも戦後日本社会において官民一体となって導入が進められたコンクリートブロック建築（ブロック建築）について国立国会図書館、東京都立中央図書館、神奈川県立川崎図書館等において重点的に資料調査を行なった。;人が積むことができる大きさに加工されたブロックは、グローバルサウスにおいてはセルフビルドの建材として使用される側面に注目が集まっているが、日本社会においては耐震性・耐火性が重視されたことに加え、資源合理化という観点から国家主導によって導入が推進された点に特徴がある。しかしながら、1950年代のブロック建築は、ブロック自体の品質と施工の質に難を抱えていた。このようなブロックが抱えるさまざまな脆弱性を、メーカー、専門家集団、施主がいかに制御したのかについて、コンクリートブロックに関する機関誌から分析を進めている。この研究成果については、複数回研究報告を行い、論文化への作業を進めている。;理論研究については、都市の物質性とインフラの関係に関する先行研究を検討し、本研究の理論的枠組みを構築する作業を進めている。なかでも物質性とインターセクショナリティの関わりを都市研究において検討していくために、フェミニズム政治生態学の理論的検討を行い、日本の都市社会学との接点を探った。この点をまとめ、学会発表を行っている。;今年度はモノと技術、人の関わりを検討する上でコンクリートブロックが格好の分析対象と考えられたことから、資料を収集し、論文化の作業を進めた。この作業が比較的順調に進行している。加えて、本研究対象から派生的に地方におけるコンクリート建築やインフラの普及過程の検討課題も提起され、本研究課題の枠組みを広げていくことが可能であることから、研究上の進捗が生じていると判断される。;まず、2024年度においてはこれまでのコンクリートブロック論について学会発表を行い、論文化していくことを目指している。加えて、現段階での研究はおおむね東京を中心とした都市部を対象としているが、今後研究をより発展させていくためには、異なる地域における普及過程を分析していく必要がある。たとえば、日本国内においても北海道においては耐寒性が、沖縄においては台風に対する耐久性が求められたことから、ブロック建築は異なる普及の過程をたどることになった。;以上より、今後は日本の周縁部におけるブロック建築の普及過程の分析を通じて、戦後日本社会の枠組みを建築の物質性に着目する観点から再検討する作業を進めていきたい。この作業のために、北海道や沖縄等における資料調査を継続的に実施していく予定である。

学外活動

社会貢献活動

• UTalk, 東京大学情報学環福武ホール, 2018年11月, 9999年