K-ReaD（ Kokugakuin University Researcher’s Achievement）
| Michio OGISO | |
| Department of Business Management | |
| Professor |
Last Updated :2022/08/03
研究活動
論文
- A study of obviousness which inhibits nursing care and childcare, Ogiso Michio, 70, 1, 17, 37, 01 Aug. 2021
- 通巻第10号, 1, 15, 01 Mar. 1986
- 通巻第15号, 111, 130, 01 Sep. 1986
- 通巻第11号, 51, 73, 01 Mar. 1987
- 第21巻第3号, 63, 74, 01 Dec. 1987
- 通巻第12号, 61, 78, 01 Mar. 1988
- 通巻第13号, 70, 85, 01 Mar. 1989
- 第25号（通巻30号）, 17, 24, 01 Feb. 1990
- 通巻第14号, 146, 158, 01 Mar. 1990
- 第26号（通巻31号）, 13, 21, 01 Feb. 1991
- 通巻第24号, 19, 28, 01 Feb. 1992
- 第27号, 27, 34, 01 Feb. 1992
- 通巻第16号, 53, 71, 01 Mar. 1992
- 通巻第14号, 31, 40, 01 Mar. 1993
- 第28号, 130, 147, 01 Mar. 1993
- 第29号, 141, 155, 01 Mar. 1994
- 通巻第16号, 70, 75, 01 Mar. 1995
- 45, 60, 01 Apr. 1996
- 第45巻第1号, 1, 20, 01 Mar. 1997
- 53, 74, 01 Apr. 1997
- 55, 76, 01 Dec. 2003
- Concentration Process of Information Entropy: Case of Nuclear Power Village, 第43輯, 10 Mar. 2012, Kokugakuin University
- Communication Theory and Self Production, The Kokugakuin University Economic Studies Vol.45, 第45輯, 10 Mar. 2014, Kokugakuin University
- Signification and Conditional Inter Definition, The Kokugakuin University Economic Studies Vol.46, 第46輯, 10 Mar. 2015, Kokugakuin University
- 第47輯、1-41頁, 10 Mar. 2016
著書等出版物
- http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2017/index.html, 18 Mar. 2018, 酒井 星、赤堀 壮、木本 健太、小野口 鉱盛、貞光 広登、吉村 貢司郎、橋本 和歩、安田 拓麿、前田 龍之介、高橋 一将、伊丹 颯、小澤 拳斗、羽鳥 秀則、林 佑輝、関谷 樹、滝川 ほのか、亀山 美波、長谷部 菜美、小堀 奎、西松 直寛
- 25 May 2012
- Self Production in Organization, Musoan, 20 Nov. 2007
- 25 May 2006
- What is Networking?, Musoan, 01 Jul. 2005
- Self Organizaing and Self Production on Organization and Collective Behavior: Le Rhizome Bricolage, Tokyo：Musoan, 01 Apr. 2000
- 01 May 1998
- 01 Apr. 1997
その他
- 17 Mar. 2019, 17 Mar. 2019, 青木 茉里奈、伊藤 雅人、内山 理奈、小田切 空、春日 優馬、片岡 千尋、亀井 拓哉、川喜田 敦也、齋藤 孝樹、柴本 健太郎、関口 諄哉、高山 喬太、竹村 征峻、田村 海人、戸張 駿、西丸 泰史、日暮 麻琴、平古場 祐作、藤本 拓也、布施 真奈、渡邊 拡將, 本調査は、国学院大学経済学部の2018年度 月曜日4時限開講の「アンケート調査」のために実施した。本調査の対象は、2018年度後期 月曜日5時限開講の「アンケート調査入門」の2018年10月1日時点での登録者332人である。K-SMAPYⅡ(Kokugakuin university Supporting system for Making Academic Plans and Yearly schedule Ⅱ)のアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2018年10月1日(月)13:00から10月8日(月)13:00の期間で登録者332人を対象とした調査を実施し、230人から有効回答を得て、有効回答率は69.3%であった。
- 第24巻第1号, 01 Jul. 1990, 71, 81, 1970年代を中心にコンティンジェンシー理論にもとづく調査研究が数多く行われたが，これらの研究では一貫した結果が得られていない，本稿では，環境の異質性と変動性という次元ごとに仮説を再定式化して，工業デザイン部門を対象とした調査データの分析を行った。その結果，組織の環境と公式構造との交互作用効果によって成果をある程度説明することがきたが，その説明力は非公式構造のものよりは弱かった。
教育活動
担当授業
- 2019, 調査研究の現場のひとつが調査研究の対象者が生きている現場であるの対して、調査研究の委託業務の下請労働がもうひとつの現場である。この科目はアンケート調査の技能を習得するための、さしづめ軍事用語ならば「演習」ではなく実際に調査を実施する「実戦」科目であり、調査研究の委託業務の下請労働も自分でやる方式で「実戦」を行う。なお、受講者各自が各自の調査を企画・実施するのではなく、１つの調査を共同作業で企画・実施する。SPSSがインストールされているC5を使用する予定である。 | 「アンケート調査入門」の受講者を対象とし、K-SMAPYⅡのアンケート機能を利用したアンケート調査を実施する予定である。したがって、調査対象が限定されるため、記述ではなく、変数間関係の分析に焦点を当てた設問を設計することが望ましい。ただし、諸般の事情により集合調査に代替する可能性がある。 | 課題の概要については下記の授業計画の説明を参照。
- 2019, 調査研究の現場のひとつが調査研究の対象者が生きている現場であるの対して、調査研究の委託業務の下請労働がもうひとつの現場である。この講義は、アンケート調査の基礎知識についての科目である。アンケート調査とは、（紙媒体・電子媒体など媒体の種類を問わない）構成的調査票を用いて一次データを収集して統計分析を行う社会調査である。「アンケート調査入門」という科目は、この科目の被前提科目である「アンケート調査」を履修するために必要な知識を習得するために、調査研究の委託業務の下請労働も自分でやる方式のアンケート調査を実施するために必要な技能についての知識を習得することを目標とする。この講義では、まず、アンケート調査の目的と方法、調査の種類、事前調査、調査対象の選択、調査票の作成、データの収集、データの集計、経営学で頻繁に使用されている統計分析、調査報告書の作成について、アンケート調査の工程に沿って紹介する。
- 2019, 本講義では、組織の有効性を向上させる要因についての理解を目的とする。まず、最初に、導入として童話『はだかの王様』を例にとり、ウソ･ウエ･ウチという３つのウがエントロピーを増加させることを示す。つぎに、制度としての組織、組織と個人、ネットワーク型組織とヒエラルキー型組織について概説する。なお、ネットワーク型組織とは、説得−納得型コミュニケーションをおもな構成素とする組織であり、課業特性の自律性などにより操作的定義される。そして、コミュニケーションにおけるエントロピーについて紹介して、自己生産（：自己が自己の構成素を生産すること）理論から、組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ、組織の構成素であるコミュニケーションが機能するために、組織成果（有効性と能率）は高くなる、という変数間関係の理論的根拠となる命題を提示する。組織のコミュニケーションにおけるエントロピーは、予測可能性または理解可能性を高めることによって、低くすることができる。そして、組織環境、公式組織の構造、課業特性、（組織成員の組織への満足と貢献意欲によって操作的定義される）能率、有効性のそれぞれについて、概念定義、操作的定義、変数間関係、変数間関係の理論的根拠について講義する。そして、自律性が向上すれば仕事への支持が向上し、仕事への支持が向上すれば会社への支持が向上し、会社への支持が向上すれば相互評価による生産性が向上するという知見により検証された、ネットワーク型組織は能率を媒介して有効性を向上させる因果関係を明らかにする。
- 2019, 「基礎演習A」では、大学生に求められる基礎的学修スキルについて、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、専門書の読み方、レジュメ（報告資料）やレポートの作成の仕方、情報検索・収集の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力＝「社会人基礎力」を指します。| 社会人基礎力とは経済産業省が定義したもので、「前に踏み出す力」（一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力）、「考え抜く力」（疑問を持ち、考え抜く力）、「チームで働く力」（多様な人々とともに、目標に向けて協力する力）からなり、大学生活だけでなく社会に出ても必要となります。| この授業では、全体を通じて4人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習（PBL：Problem-Based Learning）を中心として社会人基礎力を涵養します。| この「基礎演習A」と後期に開講される「基礎演習B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。
- 2019, 「基礎演習A」では、大学生に求められる基礎的学修スキルについて、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、専門書の読み方、レジュメ（報告資料）やレポートの作成の仕方、情報検索・収集の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力＝「社会人基礎力」を指します。| 社会人基礎力とは経済産業省が定義したもので、「前に踏み出す力」（一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力）、「考え抜く力」（疑問を持ち、考え抜く力）、「チームで働く力」（多様な人々とともに、目標に向けて協力する力）からなり、大学生活だけでなく社会に出ても必要となります。| この授業では、全体を通じて4人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習（PBL：Problem-Based Learning）を中心として社会人基礎力を涵養します。| この「基礎演習A」と後期に開講される「基礎演習B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。
- 2019, 論文指導演習
- 2019, 演習の研究テーマは経営組織などの組織と集合行動の自己生産である。 人間はひとりで行動したならば合理的に意思決定することができても、組織や群衆のなかで行動したために非合理的に行動してしまうことがある。ウエからの命令に服従すべき、ウチの規範に同調すべきと信じている人であれば、当たり前のこととして労働基準法に違反してサービス残業させられてしまうであろう。このように組織のなかで行動しているからこそ、組織外の人びとには理解しがたい非合理的な「信仰」に囚われて非合理的に行動した結果、経営破綻や業績低下に陥ることがある。また、東京株式市場における日経平均株価の、ブラックマンデー後の1987年10月20日の3836円48銭安(-14.90%)という暴落や、リーマン・ショックを契機とする世界金融危機中の2008年10月16日の1089円2銭安(-11.41%)という暴落は、投資家が「もっと株価が下がる前に売りぬかなければもっと損をしてしまうかもしれない」という非合理的な悲観的不安信念に囚われた結果として起きたパニックという集合行動であると考えられる。これらの事例のように、ある人たちが「信仰」していることが他の人たちには理解しにくいことや、将来の株価などが予測不可能であることを指してエントロピーが高いと呼ぶ。 | 自己生産(オートポイエーシス)とは、組織がコミュニケーションを生産するなど自己が自己の構成素を生産することである。組織が自己生産するコミュニケーションは、利益などの組織成果を高めるもののこともあれば、低めるもののこともある。そして、「組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが高ければ組織成果は低くなる（＝組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ組織成果は高くなる）」 という命題を演習の研究テーマとする。 | 「演習Ⅱ」の研究課題は、(外部の組織から受動的に与えられるのではなく、)受講者が自ら能動的に決定して、研究演習を行う。
- 2019, 演習の研究テーマは経営組織などの組織と集合行動の自己生産である。 人間はひとりで行動したならば合理的に意思決定することができても、組織や群衆のなかで行動したために非合理的に行動してしまうことがある。ウエからの命令に服従すべき、ウチの規範に同調すべきと信じている人であれば、当たり前のこととして労働基準法に違反してサービス残業させられてしまうであろう。このように組織のなかで行動しているからこそ、組織外の人びとには理解しがたい非合理的な「信仰」に囚われて非合理的に行動した結果、経営破綻や業績低下に陥ることがある。また、東京株式市場における日経平均株価の、ブラックマンデー後の1987年10月20日の3836円48銭安(-14.90%)という暴落や、リーマン・ショックを契機とする世界金融危機中の2008年10月16日の1089円2銭安(-11.41%)という暴落は、投資家が「もっと株価が下がる前に売りぬかなければもっと損をしてしまうかもしれない」という非合理的な悲観的不安信念に囚われた結果として起きたパニックという集合行動であると考えられる。これらの事例のように、ある人たちが「信仰」していることが他の人たちには理解しにくいことや、将来の株価などが予測不可能であることを指してエントロピーが高いと呼ぶ。 | 自己生産(オートポイエーシス)とは、組織がコミュニケーションを生産するなど自己が自己の構成素を生産することである。組織が自己生産するコミュニケーションは、利益などの組織成果を高めるもののこともあれば、低めるもののこともある。そして、「組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが高ければ組織成果は低くなる（＝組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ組織成果は高くなる）」 という命題を演習の研究テーマとする。 | 「演習Ⅲ」の研究課題は、(外部の組織から受動的に与えられるのではなく、)受講者が自ら能動的に決定して、研究演習を行う。
- 2019, 演習の研究テーマは経営組織などの組織と集合行動の自己生産である。 人間はひとりで行動したならば合理的に意思決定することができても、組織や群衆のなかで行動したために非合理的に行動してしまうことがある。ウエからの命令に服従すべき、ウチの規範に同調すべきと信じている人であれば、当たり前のこととして労働基準法に違反してサービス残業させられてしまうであろう。このように組織のなかで行動しているからこそ、組織外の人びとには理解しがたい非合理的な「信仰」に囚われて非合理的に行動した結果、経営破綻や業績低下に陥ることがある。また、東京株式市場における日経平均株価の、ブラックマンデー後の1987年10月20日の3836円48銭安(-14.90%)という暴落や、リーマン・ショックを契機とする世界金融危機中の2008年10月16日の1089円2銭安(-11.41%)という暴落は、投資家が「もっと株価が下がる前に売りぬかなければもっと損をしてしまうかもしれない」という非合理的な悲観的不安信念に囚われた結果として起きたパニックという集合行動であると考えられる。これらの事例のように、ある人たちが「信仰」していることが他の人たちには理解しにくいことや、将来の株価などが予測不可能であることを指してエントロピーが高いと呼ぶ。 | 自己生産(オートポイエーシス)とは、組織がコミュニケーションを生産するなど自己が自己の構成素を生産することである。組織が自己生産するコミュニケーションは、利益などの組織成果を高めるもののこともあれば、低めるもののこともある。そして、「組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが高ければ組織成果は低くなる（＝組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ組織成果は高くなる）」 という命題を演習の研究テーマとする。 | 「演習Ⅰ」では、「エントロピー」という用語は用いていないがエントロピーが高いコミュニケーションについての新書などの文献購読演習を行う。
- 2020, 演習の研究テーマは経営組織などの組織と集合行動の自己生産である。 人間はひとりで行動したならば合理的に意思決定することができても、組織や群衆のなかで行動したために非合理的に行動してしまうことがある。ウエからの命令に服従すべき、ウチの規範に同調すべきと信じている人であれば、当たり前のこととして労働基準法に違反してサービス残業させられてしまうであろう。このように組織のなかで行動しているからこそ、組織外の人びとには理解しがたい非合理的な「信仰」に囚われて非合理的に行動した結果、経営破綻や業績低下に陥ることがある。また、東京株式市場における日経平均株価の、ブラックマンデー後の1987年10月20日の3836円48銭安(-14.90%)という暴落や、リーマン・ショックを契機とする世界金融危機中の2008年10月16日の1089円2銭安(-11.41%)という暴落は、投資家が「もっと株価が下がる前に売りぬかなければもっと損をしてしまうかもしれない」という非合理的な悲観的不安信念に囚われた結果として起きたパニックという集合行動であると考えられる。これらの事例のように、ある人たちが「信仰」していることが他の人たちには理解しにくいことや、将来の株価などが予測不可能であることを指してエントロピーが高いと呼ぶ。 | 自己生産(オートポイエーシス)とは、組織がコミュニケーションを生産するなど自己が自己の構成素を生産することである。組織が自己生産するコミュニケーションは、利益などの組織成果を高めるもののこともあれば、低めるもののこともある。そして、「組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが高ければ組織成果は低くなる（＝組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ組織成果は高くなる）」 という命題を演習の研究テーマとする。 | 「演習Ⅲ」の研究課題は、(外部の組織から受動的に与えられるのではなく、)受講者が自ら能動的に決定して、研究演習を行う。
- 2020, 論文指導演習|本授業は、主にZoomを利用した双方向型オンライン授業（ライブ配信）として実施する。 |１．論文締切 2021年１月10日正午 |２．提出方法 Ｋ-ＳＭＡＰＹⅡのレポート提出機能を利用して提出。なお提出に際しては必ずＷｏｒｄ文書で提出すること。 |３．最低字数 12,000字以上（表紙、目次、注、参考文献等を含む）。
- 2021, 調査研究の現場のひとつが調査研究の対象者が生きている現場であるの対して、調査研究の委託業務の下請労働がもうひとつの現場である。この講義は、アンケート調査の基礎知識についての科目である。アンケート調査とは、（紙媒体・電子媒体など媒体の種類を問わない）構成的調査票を用いて一次データを収集して統計分析を行う社会調査である。「アンケート調査入門」という科目は、この科目の被前提科目である「アンケート調査」を履修するために必要な知識を習得するために、調査研究の委託業務の下請労働も自分でやる方式のアンケート調査を実施するために必要な技能についての知識を習得することを目標とする。この講義では、まず、アンケート調査の目的と方法、調査の種類、事前調査、調査対象の選択、調査票の作成、データの収集、データの集計、経営学で頻繁に使用されている統計分析、調査報告書の作成について、アンケート調査の工程に沿って紹介する。
- 2021, 「基礎演習 A」では、大学生に求められる基礎的学修スキル（スタディスキル）について、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、情報検索・収集の仕方、専門書の読み方、情報整理の仕方、論理構成の立て方、レポート・レジュメ（報告資料）・スライド作成の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力＝「社会人基礎力」を指します。| 社会人基礎力とは経済産業省が定義したもので、「前に踏み出す力」（一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力）、「考え抜く力」（疑問を持ち、考え抜く力）、「チームで働く力」（多様な人々とともに、目標に向けて協力する力）からなり、大学生活だけでなく社会に出ても必要となります。| この授業では、全体を通じて 4 人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習（PBL：Problem-Based Learning）を中心として社会人基礎力を涵養します。|この「基礎演習 A」と後期に開講される「基礎演習 B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。|
- 2021, 「基礎演習 A」では、大学生に求められる基礎的学修スキル（スタディスキル）について、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、情報検索・収集の仕方、専門書の読み方、情報整理の仕方、論理構成の立て方、レポート・レジュメ（報告資料）・スライド作成の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力＝「社会人基礎力」を指します。| 社会人基礎力とは経済産業省が定義したもので、「前に踏み出す力」（一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力）、「考え抜く力」（疑問を持ち、考え抜く力）、「チームで働く力」（多様な人々とともに、目標に向けて協力する力）からなり、大学生活だけでなく社会に出ても必要となります。| この授業では、全体を通じて 4 人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習（PBL：Problem-Based Learning）を中心として社会人基礎力を涵養します。|この「基礎演習 A」と後期に開講される「基礎演習 B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。|
- 2021, 調査研究の現場のひとつが調査研究の対象者が生きている現場であるの対して、調査研究の委託業務の下請労働がもうひとつの現場である。この科目はアンケート調査の技能を習得するための、さしづめ軍事用語ならば「演習」ではなく実際に調査を実施する「実戦」科目であり、調査研究の委託業務の下請労働も自分でやる方式で「実戦」を行う。なお、受講者各自が各自の調査を企画・実施するのではなく、１つの調査を共同作業で企画・実施する。SPSSがインストールされているC5を使用する予定である。 | 「アンケート調査入門」の受講者を対象とし、K-SMAPYⅡのアンケート機能を利用したアンケート調査を実施する予定である。したがって、調査対象が限定されるため、記述ではなく、変数間関係の分析に焦点を当てた設問を設計することが望ましい。ただし、諸般の事情により集合調査に代替する可能性がある。 | 課題の概要については下記の授業計画の説明を参照。
- 2021, 本講義では、組織の有効性を向上させる因果関係についての理解を目的とする。まず、最初に、導入として童話『はだかの王様』を例にとり、ウソ･ウエ･ウチという３つのウがエントロピーを増加させることを示す。つぎに、制度としての組織、組織と個人、ネットワーク型組織とヒエラルキー型組織について概説する。なお、ネットワーク型組織とは、説得－納得型コミュニケーションをおもな構成素とする組織であり、課業特性の自律性などにより操作的定義される。そして、コミュニケーションにおけるエントロピーについて紹介して、自己生産（：自己が自己の構成素を生産すること）理論から、組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ、組織の構成素であるコミュニケーションが機能するために、組織成果（有効性と能率）は高くなる、という変数間関係の理論的根拠となる命題を提示する。組織のコミュニケーションにおけるエントロピーは、予測可能性または理解可能性を高めることによって、低くすることができる。そして、組織環境、公式組織の構造、課業特性、（組織成員の組織への満足と貢献意欲によって操作的定義される誘因-貢献構造である）能率、有効性のそれぞれについて、概念定義、操作的定義、変数間関係、変数間関係の理論的根拠について講義する。そして、自律性が向上すれば仕事への支持が向上し、仕事への支持が向上すれば会社への支持が向上し、会社への支持が向上すれば相互評価による生産性が向上するという知見により検証された、ネットワーク型組織は能率を媒介して有効性を向上させる因果関係を明らかにする。
- 2021, 演習の研究テーマは経営組織などの組織と集合行動の自己生産である。人間はひとりで行動したならば合理的に意思決定することができても、組織や群衆のなかで行動したために非合理的に行動してしまうことがある。ウエからの命令に服従すべき、ウチの規範に同調すべきと信じている人であれば、当たり前のこととして労働基準法に違反してサービス残業させられてしまうであろう。このように組織のなかで行動しているからこそ、組織外の人びとには理解しがたい非合理的な「信仰」に囚われて非合理的に行動した結果、経営破綻や業績低下に陥ることがある。また、東京株式市場における日経平均株価の、ブラックマンデー後の1987年10月20日の3836円48銭安(-14.90%)という暴落や、リーマン・ショックを契機とする世界金融危機中の2008年10月16日の1089円2銭安(-11.41%)という暴落は、投資家が「もっと株価が下がる前に売りぬかなければもっと損をしてしまうかもしれない」という非合理的な悲観的不安信念に囚われた結果として起きたパニックという集合行動であると考えられる。これらの事例のように、ある人たちが「信仰」していることが他の人たちには理解しにくいことや、将来の株価などが予測不可能であることを指してエントロピーが高いと呼ぶ。 | 自己生産(オートポイエーシス)とは、組織がコミュニケーションを生産するなど自己が自己の構成素を生産することである。組織が自己生産するコミュニケーションは、利益などの組織有効性を高めるもののこともあれば、低めるもののこともある。そして、「組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが高ければ組織有効性は低くなる（＝組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ組織有効性は高くなる）」 という命題を演習の研究テーマとする。 | 「演習Ⅰ」では、バーナード,C.I.著(訳1958)『新訳 経営者の役割』（以下、『経営者の役割』と略す）の文献購読演習を行う。『経営者の役割』は経営学および組織研究の古典であり、投機家、投資家、株主のための経営者の役割について書いた本ではなく、従業員のための経営者の役割について書いた本である。また、1958年頃からの組織研究は、非公式組織を無視する傾向があるが、『経営者の役割』は非公式組織を重視した本である。なお、『経営者の役割』の文献購読は、組織研究に影響を与えた部分を選んで精読する予定である。
- 2021, 演習の研究テーマは経営組織などの組織と集合行動の自己生産である。 人間はひとりで行動したならば合理的に意思決定することができても、組織や群衆のなかで行動したために非合理的に行動してしまうことがある。ウエからの命令に服従すべき、ウチの規範に同調すべきと信じている人であれば、当たり前のこととして労働基準法に違反してサービス残業させられてしまうであろう。このように組織のなかで行動しているからこそ、組織外の人びとには理解しがたい非合理的な「信仰」に囚われて非合理的に行動した結果、経営破綻や業績低下に陥ることがある。また、東京株式市場における日経平均株価の、ブラックマンデー後の1987年10月20日の3836円48銭安(-14.90%)という暴落や、リーマン・ショックを契機とする世界金融危機中の2008年10月16日の1089円2銭安(-11.41%)という暴落は、投資家が「もっと株価が下がる前に売りぬかなければもっと損をしてしまうかもしれない」という非合理的な悲観的不安信念に囚われた結果として起きたパニックという集合行動であると考えられる。これらの事例のように、ある人たちが「信仰」していることが他の人たちには理解しにくいことや、将来の株価などが予測不可能であることを指してエントロピーが高いと呼ぶ。 | 自己生産(オートポイエーシス)とは、組織がコミュニケーションを生産するなど自己が自己の構成素を生産することである。組織が自己生産するコミュニケーションは、利益などの組織有効性を高めるもののこともあれば、低めるもののこともある。そして、「組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが高ければ組織有効性は低くなる（＝組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ組織有効性は高くなる）」 という命題を演習の研究テーマとする。 | 「演習Ⅱ」の研究課題は、(外部の組織から受動的に与えられるのではなく、)受講者が自ら能動的に決定して、研究演習を行う。