K-ReaD( Kokugakuin University Researcher’s Achievement)

小木曽 道夫
経済学部 経営学科
教授
Last Updated :2021/05/28

研究者基本情報

氏名

  • 氏名

    小木曽 道夫, オギソ ミチオ

所属・職名

  • 経済学部 経営学科, 教授

学位

  • 1989年03月, 文学博士(社会学), 上智大学, 甲第87号

本学就任年月日

  • 1996年04月01日

研究分野

  • 組織社会学、産業社会学、集合行動

研究活動

論文

  • 「組織の情報処理アプローチの2つの流れ」, 『上智大学社会学論集』, 通巻第10号, 1, 15, 1986年03月01日, 組織における情報処理に着目した分析枠組には,組織自体を分析単位として,組織の環境と構造との相互作用効果によって成果を説明するコンティンジェンシー理論の理論的根拠となるGalbraithの情報処理モデルと,社会的情報要因によって職務特性を説明するSalancikとPfeffer が提唱した情報処理アプローチがある。本稿は,両者の分析枠組の共通点と相違点について整理した。
  • 「組織の非公式構造の計量的研究」, 『社会学年報』, 通巻第15号, 111, 130, 1986年09月01日, 本稿は,産業・企業の研究領域における計量的研究であり,製造業企業の工業デザイン部門を対象としたパネル・データにもとづいて,組織の非公式構造と生産性との関係について,交差的時間差相関分析などの縦断的分析を含む分析を行ったところ,会社への指示が生産性向上の原因となるなどの結果が明らかになった。そして,補論として計量的研究に関する考察を行った。
  • 「ライフスタイル分析の問題点」, 『上智大学社会学論集』, 通巻第11号, 51, 73, 1987年03月01日, 市場の成熟化に伴って,購買動機の主観的要因への着目が再びライフスタイル分析への関心が高まっている,本稿では,まず,WeberのLebensfuhrungの概念を検討し,1970年代のライフスタイル分析の主流となったWellsなどが開発したAIOアプローチの分析方法,および,潜在的次元,マーケット・セグメンテーション,商品の使用状況別のプロフィールなどの分析結果についてのレビューを行い,AIOアプローチの問題点を検討した。
  • 「組織の構造の三次元と自己組織化過程」, 『組織科学』, 第21巻第3号, 63, 74, 1987年12月01日, 本稿は,公式構造,創発的構造,非公式構造,という三つの次元から記述する組織構造の三次元モデルに準拠して組織構造を測定した。そして,組織の構造と成果についての変数間関係の理論的根拠を,組織の自己組織化過程という視点から説明することを試みる。工業デザイン部門を中心とする調査データの分析によって,組織構造の三次元は独立であり,また,これらの次元のなかでは,非公式構造が生産性を向上させる,という結果が得られた。
  • 「組織における自己組織化過程と合理性」, 『上智大学社会学論集』, 通巻第12号, 61, 78, 1988年03月01日, 本稿は,まず,情報理論と構造言語学の視点から,社会的行為の合理性を,隣接関係における行為連関の条件つきエントロピーの少なさとしての予測可能性と,相似関係における行為連関の条件つきエントロピーの少なさとしての理解可能性という,二つの独立した次元として再定義した。そして,組織における自己組織化過程と合理性との関連についての概念的検討を行い,散逸的自己組織化過程においては一時的に合理性が低下することを示唆した。
  • 「組織の構造の三次元と環境との関係」, 『上智大学社会学論集』, 通巻第13号, 70, 85, 1989年03月01日, 本稿は,公式構造,創発的構造,非公式構造,という三つの次元から記述する組織構造の三次元モデルに準拠して組織構造を測定した。そして,組織の環境と構造についての変数間関係の理論的根拠を,組織の自己組織化過程という視点から説明することを試みる。工業デザイン部門を中心とする調査データの分析によって,組織環境は公式組織とは相関を示しやすいが,創発的構造および非公式構造とは概して無相関であることを明らかにした。
  • 「自己組織化とポスト・モダン~情報プロデュースの役割」, 『武蔵野女子大学紀要』, 第25号(通巻30号), 17, 24, 1990年02月01日, 脱工業/近代化という社会変動を分析するために,情報活動を隣接関係と相似関係という視点から情報プロセシングと情報プロデュースと概念化した。そして,これらの概念と自己組織化過程との関連について整理し,自己組織化という視点からの近代化および脱近代化という社会変動についての検討を行い,近代社会では情報プロセシングが重視されてきたが,脱近代化に伴って情報プロデュースが重視されるようになることを示唆した。
  • 「慣習と流行~概念的再検討」, 『上智大学社会学論集』, 通巻第14号, 146, 158, 1990年03月01日, 本稿では,社会システムの均衡理論の限界について検討し,つぎに行為自体を構成要素とする社会と,行為を規定する規則であり転移可能である文化の概念について検討を行った。そして,一見,対照的にみえるような慣習と流行という概念について,両者はともに文化システムの自己組織化過程であるという視点から再概念化を試み,慣習と流行はともに,これらに準拠した行為が自省的ではなく慣習的であることを示唆した。
  • 「自己組織化としての集合行動」, 『武蔵野女子大学紀要』, 第26号(通巻31号), 13, 21, 1991年02月01日, 集合行動は社会変動の口火を灯すこともある制度化されていない自然発生的な人々の行動であり,ネットワークとも関連が深い行動である。本稿では,まず,非均衡過程を考慮した構造-機能主義の典型であるSmelserの集合行動の分析枠組についてのレビューを行い,そして,自己組織化という視点から集合行動についての再検討を行い,構造的緊張がゆらぎの発生と,一般化された信念が秩序の再構成と関連が深いことを示唆した。
  • 「組織における価値と文化」, 『産能短期大学紀要』, 通巻第24号, 19, 28, 1992年02月01日, 本稿は,自己組織化という視点から組織における価値と文化にてついての概念的検討を行う。社会と文化との相違から類推すると,組織構造は組織成員の行為自体のパターンであり,組織文化は組織成員の行為を規制する価値のパターンであると区別できよう,自己組織化という視点からは,組織文化は組織の目標や構造を保存したり変容させたりする,組織の秩序プログラムという役割を担っていると考えられる。
  • 「脱近代化と循環変動~服飾モードの三角形循環仮説」, 『武蔵野女子大学紀要』, 第27号, 27, 34, 1992年02月01日, 本稿では循環変動の一例として,服飾モードと価値志向との時系列的相関関係をとりあげた。1970年代前半では装飾主義的な順三角形ラインと脱近代的な価値志向がピークを達し,1980年代前半では機能主義的な逆三角形ラインと近代的な価値志向が復活し,1990年代にかけて順三角形ラインと脱居近代的な価値志向が再び復活してきた傾向を分析した。
  • 「在米日系企業と在日アメリカ系企業における組織文化の比較分析」, 『上智大学社会学論集』, 通巻第16号, 53, 71, 1992年03月01日, 日本企業の組織文化に係わる文化摩擦が問題化している,在米日系企業と在日アメリカ系企業を対象とした調査データの分析の結果,まず,事前に考えた組織文化尺度の内的一貫性は充分には確保されていなかった。つぎに,現場主義と能力平等主義は日本でもアメリカでも普遍的に通用する価値であるが,集団主義と階層平等主義は日本だけで通用する個別的な価値であることが明らかになった。
  • 「日本型人事・労務管理の自己組織化」, 『労働研究所報』, 通巻第14号, 31, 40, 1993年03月01日, 東京都立労働研究所, 企業の人事・労務管理の変革はシステム自体の変革であると考えられ,本稿では自己組織化という視点から日本型人事・労務管理の分析を試みた。ゼネラリスト→管理職志向のキャリア形成やイヌ型の人事・労務管理という従来からの日本型人事・労務管理は,企業内年齢構成の変化,国際化,情報化,従業員の価値志向の変化といった要因によって,専門職志向のキャリア形成や自律と統合とが統合されたネコ型の人事・労務管理に変化していくだろう。
  • 「情報プロデュースと脱近代化」, 『武蔵野女子大学紀要』, 第28号, 130, 147, 1993年03月01日, 近代社会はヨーロッパ文化が支配的であった社会であったが,脱近代社会においてはアジア・アフリカ文化が復権するであろう。ヨーロッパ文化は情報プロセシングを重視して無からの創造を理想とするが,アジア・アフリカ文化は情報プロデュースを重視して,引用と編集による創造を行う。情報プロデュースを重視して,複写可能な情報を共有しあい,人間と自然,人間同士が調和していくことが,脱近代社会の課題ではないだろうか。
  • 「工業と芸術との融合による付加価値の創造と労働疎外の克服~工業デザインの事例」, 『武蔵野女子大学紀要』, 第29号, 141, 155, 1994年03月01日, 近代工業社会における労働者の生産手段からの疎外は労働疎外を引き起こした。Morris以降の工業デザインの変遷は大量生産と装飾芸術との統合をめざすものであった。情報社会における付加価値は商品に内在するものではなく,商品のユーザーおよび労働者との関係に所在する。知識集約的労働における生産手段の情報化に伴う生産手段の所有可能性の増加は,労働疎外を克服するとともに,工業と芸術との統合を可能にするであろう。
  • 「将来に禍根を残す採用抑制」, 『労働研究所報』, 通巻第16号, 70, 75, 1995年03月01日, 東京都立労働研究所, 本稿は,東京都立労働研究所公開講座での講演「将来に禍根を残す採用抑制」に基づくものであり,「大卒女性の職業選択行動と職業生活」調査の結果にもとづいて,好況期では,女子学生は周囲につられて総合職を求職し,企業側は基幹労働力として適切でない女性を採用していたが,昨今の不況期では基幹労働力としての能力と意欲がある女性を採用抑制している可能性を指摘し,求職・採用行動には非合理的な集合行動としての側面があることを示唆した。
  • 「(第4章)統計パッケージと多変量解析」, 栗田宣義編『メソッド/社会学』, 45, 60, 1996年04月01日, 川島書店, 第4章「統計パッケージと多変量解析」を執筆し、第1節では、SPSS/PC+とSPSS for Windowsの概要、および、これらの統計パッケージがもつ機能と操作方法について説明する。第2節では、信頼性の検定、因子分析、回帰分析、分散分析、判別分析という多変量解析の用途、考え方の概説、SPSS/PC+のコマンドを紹介する。第3節では、抽象的概念を指標に操作化して測定したデータを、因子分析にかけて尺度の内的一貫性を検討したうえで、因果分析を行う、という多変量解析を用いた分析の典型となっている社会調査データの分析例を紹介する。
  • 「ネットワーク概念の再検討」, 『國學院経済学』, 第45巻第1号, 1, 20, 1997年03月01日, 國學院大學経済学会, 本稿では、はじめに、Lipnack and Stamps、今井・金子(1988)、および、公文(1994)というネットワークの概念化を試みた先行研究を紹介した。そして、一般ネットワークの定義とその表記方法を提唱した。つぎに、ネットワーク型社会システムを定義し、その特徴を指摘した。そして、組織と集合体のそれぞれについての、ネットワーク型システムとヒエラルキー型システムについての考察を行った。
  • 「(第3章)年功型人材管理の終焉~能力主義人材管理とネットワーク型組織」, 犬塚先編『あたらしい産業社会学』, 53, 74, 1997年04月01日, 有斐閣, 第3章「年功型人材管理の終焉~能力主義人材管理とネットワーク型組織」を執筆した。企業の発展とピラミッド型の年齢構成を前提とする年功型人材管理は高度経済成長期までの日本企業の発展を支えた原動力のひとつであり、バブル景気の崩壊までは多少の修正を加えることによって多くの日本企業で採用されてきた。現在は人材管理の激変期であるが、今後の低成長経済下における人材管理は、人事考課での能力主義評価の導入、従業員によるキャリア・コースの選択余地の増加、組織のフラット化に伴う昇進の意味の変化といった変化が起きている。また、ネットワーク組織という視点からJITおよびNPSについての考察を行う。
  • 「(第3章)年功型人材管理の終焉~能力・成果主義人的資源管理の模索」, 犬塚先編『あたらしい産業社会学[改訂版]』, 55, 76, 2003年12月01日, 有斐閣, 第3章「年功型人材管理の終焉~能力・成果主義人的資源管理の模索」を執筆した。第二次大戦敗戦前に形成され普及した年功型人的資源管理は、高度経済成長期までの日本企業の発展を支えてきた。企業の成長とピラミッド型の年齢構成を前提として、内部労働市場において新卒者を定期採用して企業内教育訓練によりゼネラリストとして能力開発してきた年功型人的資源管理は、「バブル景気」崩壊後において終焉を迎えるに至った。今後の経済停滞と情報社会における人的資源管理は、専門的な能力を持つ必要な人材を必要に時に必要な人数だけ雇用する方向のもとで、能力=期待主義と成果=結果主義の適切な適用により処遇していくことになろう。
  • 情報エントロピーの濃縮過程~原子力村の事例, 國學院大學 経済学研究, 第43輯, 2012年03月10日, 國學院大學大学院経済学研究科 , 情報エントロピーの濃縮とは、嘘を嘘で塗り固めるように、情報エントロピーの増加のうち、ある不正確な意味作用を担う情報エントロピーが高いコミュニケーションに、その不正確な意味作用を肯定する情報エントロピーが高いコミュニケーションを継起的に連鎖させてさらに情報エントロピーを増加させることである。原子力村とは、原子力の使用およびその推進を目的とする組織の複合体からなる運命共同体である。原子力村は「原子力は安全である」という原子力の安全神話の嘘をつき通すために、原子力事故についての情報を改ざん・ねつ造するという情報エントロピーの凝縮を、「発電コストは原子力発電の方が火力や水力など他の発電方法と比べて経済的である」という原子力発電の経済性神話の嘘をつき通すために、発電原価(円/kWh)は、原子力が5.9ともっとも経済的である、という嘘で塗り固める情報エントロピーの濃縮を行った。
  • コミュニケーション理論と自己生産, 國學院大學 経済学研究, 第45輯, 2014年03月10日, 國學院大學大学院経済学研究科, 本稿では、ShannonとSaussureのコミュニケーション理論と対比することを通じて、コミュニケーションの性質を明らかにする。コミュニケーションの共時的な意味作用とは、モールス信号と言語との符号化のような、意味するものと意味されるものとの結びつきである。コミュニケーションの継起的な確率過程においては、冗長性というムダの付加により、エントロピーを減少させることができる。コミュニケーションは、自己の継起する以前の状態に準拠する点においては自己準拠システムであるが、他の種類の自己生産システムに準拠する点においては他者準拠システムである。
  • 意味作用と条件つき相互規定, 國學院大學 経済学研究, 第46輯, 2015年03月10日, 國學院大學大学院経済学研究科, 意味作用とは、異種のシステム間の構成素間で意味するものと意味されるものとを同定化し、かつ、意味するものと意味されるものそれぞれのシステム内の構成素を区別できるように差異化することである。特定の条件を満たした場合に限定してある種類の自己生産システムが他の種類の自己生産システムを規定しあう事態である条件つき相互規定の条件とは、異種の自己生産システム間の構成素間の意味作用が成立していることである。
  • ブラック企業の構造自己生産, 國學院大學 経済学研究, 第47輯、1-41頁, 2016年03月10日, 國學院大學大学院経済学研究科, ブラック企業とは、職務に限定されない非限定的な労働を強制し、かつ、定着が悪い企業のことである。工業化初期の日本では、年功序列、終身雇用、運命共同体主義が構造変容自己生産された。そしてこれらの複合は、経営の予測可能性が高くなるため経営者により、家族の将来の予測可能性が高くなるため従業員により受容され、1980年代にかけて構造変容自己生産され続けた。1990年代以降の経済成熟期にはいった日本企業は、会社の利益を確保するために人件費を削減する必要に迫られ、年功給と終身雇用の廃止を目指して、成果主義や自己都合退職偽装という操縦を試みたが、従業員に受容されず構造探索自己生産となることが多かった。ブラック企業と呼ばれている企業は、新興企業が多いため、もともと年功序列と終身雇用を導入しておらず、運命共同体主義的な経営理念を洗脳することを通じて非限定的な労働を操縦した。一方、ブラック企業の従業員は、非限定的な労働に洗脳されて服従するか、または、不本意ながらも服従させられて、ブラック企業が構造変容自己生産されてしまった。日本企業は、内部労働市場を前提とする限り職務に限定されない非限定的な労働を従業員に課す必要があるので、利益確保のために雇用を切り捨て、かつ、運命共同体主義イデオロギーを用いた操縦などにより非限定的な労働を従業員に強制するならば、ブラック企業になりがちである。【

著書等出版物

  • 渋谷、横浜、通学方法、プロ野球、アディダス、電子書籍、携帯アプリ、コーヒーと紅茶と国内旅行についての調査, 小木曽 道夫, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2018/index.html, 2019年03月17日, 青木 茉里奈、伊藤 雅人、内山 理奈、小田切 空、春日 優馬、片岡 千尋、亀井 拓哉、川喜田 敦也、齋藤 孝樹、柴本 健太郎、関口 諄哉、高山 喬太、竹村 征峻、田村 海人、戸張 駿、西丸 泰史、日暮 麻琴、平古場 祐作、藤本 拓也、布施 真奈、渡邊 拡將, 本調査は、国学院大学経済学部の2018年度 月曜日4時限開講の「アンケート調査」のために実施した。本調査の対象は、2018年度後期 月曜日5時限開講の「アンケート調査入門」の2018年10月1日時点での登録者332人である。K-SMAPYⅡ(Kokugakuin university Supporting system for Making Academic Plans and Yearly schedule Ⅱ)のアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2018年10月1日(月)13:00から10月8日(月)13:00の期間で登録者332人を対象とした調査を実施し、230人から有効回答を得て、有効回答率は69.3%であった。
  • スポーツ、コンビニ、メモリアルレストラン、アルバイト、スマホゲーム、観光旅行についての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2017/index.html, 2018年03月18日, 酒井 星、赤堀 壮、木本 健太、小野口 鉱盛、貞光 広登、吉村 貢司郎、橋本 和歩、安田 拓麿、前田 龍之介、高橋 一将、伊丹 颯、小澤 拳斗、羽鳥 秀則、林 佑輝、関谷 樹、滝川 ほのか、亀山 美波、長谷部 菜美、小堀 奎、西松 直寛, 本調査は、國學院大學経済学部の2017年度 月曜日5時限開講の「アンケート調査」のために実施した。本調査の対象は、2017年度後期 月曜日4時限開講の「アンケート調査入門」の受講者333人である。K-SMAPYのアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2017年10月3日 11:30~2017年10月9日 23:59の期間で登録者333人を対象とした調査を実施し、261人から有効回答を得て、有効回答率は78.4%であった。
  • コンビニ、学食、読書時間とプロ野球についての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2016/index.html, 2017年03月14日, 宇良 淳、廣田 龍志、山下 真那実、石川 修平、藤掛 太郎、野口 大輔、醍醐 駿平、朝日 秀磨、飯野 周太, 本調査は、國學院大學経済学部の2016年度 月曜日5時限開講の「アンケート調査」のために実施した。本調査の対象は、2016年度後期 月曜日4時限開講の「アンケート調査入門」の受講者434人である。K-SMAPYのアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2016年10月2日 12:50~2016年10月9日 23:59の期間で登録者434人を対象とした調査を実施し、329人から有効回答を得て、有効回答率は75.8%であった。
  • 通学、食生活、野球、テニス、通信端末と読書についての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2015/index.html, 2016年03月20日, 伊藤 大地、宮原 紳吾、悪原 卓也、石田 丈士、伊藤 利希、榊 多聞、吉田 章寛, 本調査は、國學院大學経済学部の2015年度 月曜日3時限開講の「アンケート調査」のために実施した。本調査の対象は、2015年度後期 月曜日5時限開講の「アンケート調査入門」の受講者205人である。K-SMAPYのアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2015年9月24日 11:30~2015年9月30日 23:59の期間で登録者205人を対象とした調査を実施し、188人から有効回答を得て、有効回答率は91.7%であった。
  • コンビニ、漫画、ディズニー・リゾート、俳優と旅行についての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2014/index.html, 2015年02月20日, 杉本 夏子、田代 奈生子、坂本 愛里、望月 亜裕美、河合 優, 本調査は、國學院大學経済学部の2014年度 月曜日2時限開講の「アンケート調査」のために実施した。本調査の対象は、2014年度後期 月曜日5時限開講の「アンケート調査入門」の受講者345人である。K-SMAPYのアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2014年9月25日 9:00 ~2014年10月5日 23:59の期間で登録者345人を対象とした調査を実施し、有効回答は292人、有効回答率は84.6%であった。
  • 生協、スポーツ、アプリケーション、ディズニーリゾートと音楽についての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2013/index.html, 2014年03月22日, 清宮 実咲、飯島 エリカ、池田 友美、奥村 亮介, 本調査は、國學院大學経済学部の2013年度 火曜日2時限開講「アンケート調査」のために実施した。本調査は、2013年度後期 火曜日7時限開講の「アンケート調査入門」の受講者109人を調査対象として、K-SMAPYのアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2013年10月1日 8:50 ~ 2013年10月14日 21:00の期間で実施し、有効回答は101人、有効回答率は92.7%であった。
  • 髪型についての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2012/index.html, 2013年02月05日, 周 爽, 本調査は、國學院大學経済学部の2012年度 月曜日1時限開講「アンケート調査」のために実施した。本調査は、2012年度後期 月曜日4時限開講「アンケート調査入門」の受講者535人を調査対象として、K-SMAPYのアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2012年10月2日 00:00 ~ 2012年10月8日 23:59の期間で実施し、有効回答は427人、有効回答率は79.8%であった。
  • SPSSによるやさしいアンケート分析 第2版, オーム社, 2012年05月25日, ソフトウェアSPSS(IBM SPSS Statistics Version 20)についての「数学アレルギー」の方を念頭においた入門書であり、第1章 はじめに;SPSSとはどんなソフトウェアなのか?、第2章 SPSSを使うための準備、第3章 度数分布、第4章 多重回答、第5章 記述統計、第6章 クロス集計(作表のコツ、χ二乗値検定を含む)、第7章 グループの平均と一次元配置分散分析とt検定、第8章 相関分析、第9章 尺度構成と因子分析、第10章 回帰分析、第11章 判別分析、第12章 グラフ のそれぞれについて、SPSSの操作方法、出力例と結果の見方、および、作表のコツというポイントから説明した。
  • 学食、スポーツ、インターネットの利用、ゲーム、自動車会社、行ってみたい国および収入と支出についての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2011/index.html, 2012年03月17日, 朝岡 真秀、小沼 亮介、大澤 史弥、門倉 裕太、今井 瑛次朗、前田 芳、山本 貴弘、吉澤 匡晃、飯塚 智也, 本調査は、國學院大學経済学部の2011年度 月曜日6時限開講「アンケート調査」のために実施した。本調査は、2011年度後期 月曜日5時限開講「アンケート調査入門」の受講者239人を調査対象とした。K-SMAPYのアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2011年9月30日 1:00 ~ 2011年10月3日 18:00の期間で実施し、有効回答は221人、有効回答率は92.5%であった。
  • 芸能人、趣味、休みの日と睡眠についての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/h22/index.html, 2011年04月08日, 王 燕芬、顧 伊夢、黒岩 宗順、奥田 賢、正津 慎也、大川 直彦、小沢 翔太郎, 本調査は、國學院大學経済学部の2010年度 月曜日6時限開講「アンケート調査」のために実施した。本調査は、2010年度後期 月曜日5時限開講「アンケート調査入門」の受講者215人を調査対象とした。K-SMAPYのアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2010年9月27日 00:00 ~ 2010年10月11日 23:59の期間で実施し、有効回答および集計値は184、有効回答率は85.6%であった。
  • 宣伝広告、マーケティング、販売戦略と採用したい人材に関する調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2010/index.html, 2010年07月21日, 吉田 和紀、勝沼 千博, 本調査は、國學院大學経済学部の2010年度前期火曜日2限開講「アンケート調査実習B」のために実施した。東洋経済新報社『会社四季報 CD-ROM 2009年4集』に収録されている上場企業3831社のうち外国企業18社を除く3813社から抽出確率を8分の1とした等間隔抽出法により抽出した476社と、『会社四季報 未上場会社 CD-ROM 2010年上期』に収録されている会社コード90000番台を除く4246社から抽出確率を9分の1とした等間隔抽出法により抽出した471社の、計947社を抽出し、郵送調査法によって調査を実施し、86社から有効回答が得られ、有効回答率は9.1%であった。
  • マーケティング、新入社員教育、海外進出と社会的責任に関する調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2009/index.html, 2009年08月09日, 小林 真美、川本 静香、高井 麻衣、高橋 あすみ、藤田 美玲、高山 祐里子、吉田 奈央、加藤 結香、星川 聖彰、中村 実穂、山田 哲也, 本調査は、國學院大學経済学部の2009年度前期火曜日2限開講「アンケート調査実習B」のために実施した。東洋経済新報社『会社四季報 上場会社CD-ROM 2008年4集』に収録されている外国会社を除く3933社と、東洋経済新報社『未上場会社CD-ROM 2009年上期』に収録されている会社コード90000番台を除く4264社の計8197社を対象としし、抽出確率を7分の1とした等間隔抽出法により1171社を抽出し、郵送調査法によって調査を実施し、92社から有効回答が得られ、有効回答率は7.9%であった。
  • 従業員と売上の構成に関する調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2008/index.html, 2008年08月20日, 河合 智美、若井 航太郎、上野貴史、酒井悠、梅田 春奈、渡邊 淳子、可児 みどり、鈴木 一匡、武田 悠希、森岡 正博, 本調査は、國學院大學経済学部の2008年度前期火曜日2限開講「アンケート調査実習B」のために実施した。東洋経済新報社『会社四季報 上場会社CD-ROM 2007秋 4集』に収録されている3946社と『会社四季報 未上場会社CD-ROM 上期2008』に収録されている4215社の計8161社を対象とし、抽出確率を8分の1とした等間隔抽出法により1020社を抽出し、郵送調査法によって調査を実施し、61社から有効回答が得られ、有効回答率は6.1%であった。
  • 『自己生産する組織~組織の環境、公式構造、課業特性、能率、および有効性の関係』, 夢窓庵, 2007年11月20日,  組織は、組織目的に志向しての統制とこれに対する応答行為から構成されるコミュニケーションを自己生産、すなわち、自己の構成素または単位体を生産するシステムである。予測可能性の軸における継起的な情報エントロピーは、ある事象によって他の事象を予測できる程度が高ければ低くなり、理解可能性の軸における同時的な情報エントロピーは、意味するものと意味されるものとの結びつきが明確であれば低くなる。本書の理論的根拠となる第一命題は、組織のコミュニケーションにおける情報エントロピーが低ければ組織成果は高くなる、第二命題は、組織の外部環境についての情報エントロピーが低ければ有効性は高くなる、である。組織環境、公式構造、課業特性、能率、および、有効性の変数間関係についての命題は、自己生産を理論的根拠として事後解釈することができる。
  • 企業の採用活動に関する調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2007/index.html, 2007年07月27日, 泉田 諭人、塩崎 悠子、金井 智夏、二階堂 愛織、佐藤 祐介、吉村 俊之、大久保 隆博、瀧原 聡一郎、岩崎 里美, 本調査は、國學院大學経済学部の2007年度前期火曜日2限開講「アンケート調査実習B」のために実施した。東洋経済新報社『会社四季報 未上場会社CD-ROM 上期2007』に収録されている4346社を対象とし、抽出確率を4分の1とする等間隔抽出法により1087社を抽出し、郵送調査法によって調査を実施し、182社から有効回答が得られ、有効回答率は16.8%であった。
  • 企業の広告と宣伝媒体に関する調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2006/c/index.html, 2006年09月05日, 入江 悠有子、福田 悠美子, 本調査は、國學院大學経済学部の2006年度前期火曜日2限開講「アンケート調査実習B」のために実施した。東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM 2005年4集』に収録されている企業社のうち、取引所上場企業とジャスダック上場企業の3781社のなかから4分の1の抽出確率で等間隔抽出した945社を対象とし、郵送調査法によって調査を実施し、152社から有効回答が得られ、有効回答率は16.1%であった。
  • 休日の過ごし方、お金の使い道、アルバイト、パソコン、インターネット・ショッピングとテニスに関する調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2006/c/index.html, 2006年09月05日, 山田 知亜季、坂井 佑輔、新田 三保子、野村 知代、安部 和恵、井谷 俊之、福岡 修、土屋 香、牧野 千佳、岩田 雅之、Shue Rei、Shu Jinai、島田 貴彰、海野 翔平、三塚 一博、渕川 雅美、竹中 純, 本調査は、國學院大學経済学部の2006年度前期火曜日2限開講「アンケート調査実習B」のために実施した。調査対象は作為抽出法によって選択し、178名から有効回答が得られた。
  • 『SPSSによるやさしいアンケート分析』, オーム社, 2006年05月25日, ソフトウェアSPSS(Statistical Package for Social Science)についての「数学アレルギー」の方を念頭においた入門書であり、第1章 はじめに;SPSSとはどんなソフトウェアなのか?、第2章 SPSSを使うための準備、第3章 度数分布、第4章 多重回答、第5章 記述統計、第6章 クロス集計(作表のコツ、χ二乗値検定を含む)、第7章 グループの平均と一次元配置分散分析とt検定、第8章 相関分析、第9章 尺度構成と因子分析、第10章 回帰分析、第11章 判別分析のそれぞれについて、SPSSの操作方法、出力例と結果の見方、および、作表のコツというポイントから説明した。
  • アルバイトとボランティアに関する調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2005/i/index.html, 2005年08月25日, 伊東 千絵、倉持 美保、岡田 佳代子、篠原 裕子、高橋 郁江, 本調査は、國學院大學経済学部の2005年度前期火曜日2限開講「アンケート調査実習B」のために実施した。調査対象は作為抽出法によって選択し、249名から有効回答が得られた。
  • 『ネットワーキングとは何か?[増補改訂版]』, ㈱夢窓庵, 2005年07月01日, ネットワーキングとは、ある人が他の人を説得したり、ある人が他の人によって納得させられたりといった、説得と納得とのつながりによる結びつきをつくっていくコミュニケーションである。工業社会においては共有できない物質の奪いあいが経済活動の焦点となり、強制と略奪・搾取が必要となっていたために、強制-服従型コミュニケーションを構成素とするヒエラルキー型社会システムが有効であった。一方、情報社会においては共有できる情報の分かちあいが経済活動の焦点となり、説得と融通が必要となってくるために、説得-納得型コミュニケーションを構成素とするネットワーク型社会システムが有効になろう。
  • マーケティングと入社試験に関する調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2004/c/index.html, 2004年08月30日, 本調査は、國學院大學経済学部の2004年度前期月曜日2限開講「アンケート調査実習B」のために実施した。東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM 2004年1集』に収録されている企業社のうち、外国企業と非上場企業と後述する156社を除く3478社のなかから8分の1の抽出確率で等間隔抽出した435社、東洋経済新報社『未上場会社CD-ROM 2004年上期』に収録されている企業のうち、後述する198社を除く4148社のなかから8分の1の抽出確率で等間隔抽出した519社、計954社を調査対象とし、郵送調査法によって調査を実施し、151社から有効回答が得られ、有効回答率は15.8%であった。
  • コンビニエンスストア、食生活、携帯電話、休日の過ごし方とアルバイトに関する調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2004/i/index.html, 2004年08月30日, 田口 愛莉、岡井 昭憲、久保田 裕気、齋藤 知子、Lu Jing、井上 尚美、石井 洋輔、池田 匠、椀台 隆紀、金子 信、関口 勇太、大久保 赴、松岡 優毅、佐藤 寛、野沢 里江、市塚 恭子、栗原 新緑、池田 篤志、國分 祐聡、柴 恒一、渡辺 正紘, 本調査は、國學院大學経済学部の2004年度前期月曜日2限開講「アンケート調査実習B」のために実施した。調査対象は作為抽出法によって選択し、228名から有効回答が得られた。
  • マーケティングと国内旅行に関する調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2003/c/index.html, 2003年09月27日, 彦坂 恵、三浦 優子、池津 友美、坂井田 慎、木村 瑛、藤野屋 正幸、宮島 仁、早川 直樹、坂井 智美、西田 理恵子、秋山 恭一、片山 慶一、竹屋 敦志, 本調査は、國學院大學経済学部の2003年度前期開講「アンケート調査実習B」のために実施した。東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM2002夏』に収録されている上場企業および店頭公開企業(外国会社を除く)のうち、運輸・通信164社全社、食品を除く製造1723社のなかから7分の1の抽出確率で等間隔抽出した246社、サービス455社のなかから7分の1の抽出確率で等間隔抽出した65社、の小計475社、および、東洋経済新報社『会社四季報・未上場会社CD-ROM 2002下期』に収録されている未上場企業のうち陸運、海運、航空、鉄道・バス、ホテル、レジャー計266社全社、食品を除く製造1231社のなかから7分の1の抽出確率で等間隔抽出した175社、サービス755社のなかから7分の1の抽出確率で等間隔抽出した107社、の小計508社、合計983社を調査対象とし、郵送調査法によって調査を実施し、128社から有効回答が得られ、有効回答率は13.0%であった。
  • 大学生の情報入手と食品に対する意識調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2003/i/index.html, 2003年08月25日, 佐藤 陽一、伊藤 藍、勝部 槙介, 本調査は、國學院大學経済学部の2003年度前期開講「アンケート調査実習B」のために実施した。調査対象は作為抽出法によって選択し、151名から有効回答が得られた。
  • 2002年 FIFA ワールドカップ韓国・日本とインターネット販売に関する調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2002/index.html, 2003年03月31日, 別井 佑、田中 亮太郎、井関 吉和、渡邊 泰延、宮崎 宏明、大島 由喜、宮崎 宏明、楠 次郎、梅島 英司、國部 裕、鏑木 誠進, 本調査は、國學院大學経済学部経済ネットワーキング学科の2002年度「社会経済調査ⅡA・B」のために実施した。東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM2002夏』に収録されている上場企業および店頭公開企業(外国会社を除く)のうち食品152社と小売340 社の小計492社、東洋経済新報社『会社四季報・未上場会社CD-ROM 2002下期』に収録されている未上場企業のうち食品165、食品卸売60社、小売533社、外食41 社の小計459、計951社を調査対象とする全数調査を、郵送調査法によって調査を実施し、235社から有効回答が得られ、有効回答率は24.2%であった。
  • コンピュータ関連企業における女性の活用、福利厚生、マーケティング、 宣伝活動、環境対策への取り組みについての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2001/index.html, 2002年03月04日, 山田 陽介、鈴木 康正、豊濱 寛子、青地 理恵、矢津田  尚彦、環買 研介、白石 英里子、開 理絵、林 千鶴、辻 雅之、宮田 典穂、須賀 康太、橋谷 崇、田村 匡平、松尾 和幸、村井 正彦、渡辺 勇貴、石井 博明、江田 卓宜、江藤 陽子、武藤 景子、大田 倫也、相川 智子、助政 知昭, 本調査は、國學院大學経済学部経済ネットワーキング学科の2001年度「社会経済調査ⅡA・B」のために実施した。東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM2001[夏]号』に収録されている(外国会社を除く)上場企業および店頭公開企業のうち金属製品102社、機械257社、電気機器301社、精密機器47社、その他製品118社、通信業18社の小計843社、東洋経済新報社『会社四季報・未上場会社CD-ROM 2001版』に収録されている未上場企業のうち金属製品99社から49社、機械164社から82社、電気機器224社から112社、精密機械77社から39社、他製造業99社から49社、通信32社から16社、システム・ソフト開発122社から61社、情報サービス28社から14社の小計845社、計1685社を調査対象とし、2分の1の抽出確率で計842社を抽出し、郵送調査法によって調査を実施し、97社から有効回答が得られ、有効回答率は11.52%であった。
  • 企業のコンピュータ環境、商品戦略、従業員の採用についての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2000/index.html, 2001年04月07日, 本田 直敏、内田 真、佐藤 貴洋、大木 純、長屋 賢司、中島 高、板野 新一、永井 雄彦, 本調査は、國學院大學経済学部経済ネットワーキング学科の2000年度「社会経済調査ⅡA・B」のために実施した。日本経済新聞社『CD-ROM 日経 会社情報 2000[夏]号』に収録されている上場企業および店頭公開企業3445社のうち外国会社57社を除く3388社、東洋経済新報社『会社四季報・未上場会社CD-ROM 1999版』に収録されている未上場企業3567社の計6955社を調査対象とし、抽出確率は8分の1として869社を調査対象として抽出し、郵送調査によってデータを収集し、141社から有効回答が得られ、有効回答率は16.2%であった。
  • 企業の環境対策への取り組みと商品開発戦略についての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/1999/index.html, 2000年04月05日, 広瀬 健一、福崎 努、小川 博之、馬場 宏之、長尾 有紀子、橋本 徳行、関口 敏、福原 郁也、山口 泰裕、岡田 健、金枝 宏明、伊藤 百子、野本 牧子 , 本調査は、國學院大學経済学部経済ネットワーキング学科の1999年度「社会経済調査ⅡA・B」のために実施した。東洋経済新報社『会社四季報・CD-ROM版』に収録されている上場企業2433社、店頭公開企業865社、未上場企業3567社の計6865社を調査対象とし、抽出確率は7分の1として980社を調査対象として抽出し、郵送調査によってデータを収集し、220社から有効回答が得られ、有効回答率は22.4%であった。
  • 『組織と集合行動における自己組織化と自己生産~ブリコラージュなリゾーム』, 夢窓庵, 2000年04月01日, 本書の主題は、(1)ネットワーク型組織とヒエラルキー型組織との比較、(2)情報エントロピーが増加するのか、それとも減少するのか、(3)組織と集合行動との比較、(4)自己組織化と自己生産との比較、の四つである。本書では自己組織化と自己生産との相違点を、後者は目的、プログラム、および、構造をを前提としていないという視点の相違であると位置づけ、システムの構成素や単位体という内容を創り出すことを指して自己生産、システムの構造を創り出すことを指して自己組織化と両者を区別することにした。また、本書の論理構造はこれら四つの主題およびこれらからさらに分岐した論点から張られたリンクによって構成されているリゾーム状のハイパーリンク構造をとっている。
  • 『ネットワーキングとは何か?』, 夢窓庵, 1998年05月01日, 工業社会においては共有できない物質の奪いあいが経済活動の焦点となり、強制と略奪・搾取が必要となっていたためにヒエラルキー型社会システムが有効であった。一方、情報社会においては共有できる情報の分かちあいが経済活動の焦点となり、説得と融通が必要となってくるためにネットワーク型社会システムが有効になろう。ネットワーク型社会システムとは、社会システムの成員が他の成員や社会システム全体に対して意思決定における自律性を持ち、かつ、成員は当該の社会システムに自発的に参加する社会システムのことである。また、ネットワーキングとは、ある人が他の人を説得したり、ある人が他の人によって納得させられたりといった、説得と納得のつながりによる結びつきをつくっていくコミュニケーションなのである。一方、ヒエラルキー型社会システムとは、成員の意思決定における自律性が欠如している社会システムのことである。
  • 『組織の自己革新~知識集約的部門の現場から』, 夢窓庵, 1997年04月01日, 本書では、まず、マクロな官僚制理論およびコンティンジェンシー理論と、ミクロなヒューマン・リレーションズなどの組織研究の二大潮流のレビューを行なった。そして、組織の能動性の軽視などの既存の組織理論の限界を克服するために、組織理論に自己組織化モデルを導入して、工業デザイン部門を中心とする調査データの分析によって、組織の環境、構造、および、成果との関係に関する仮説の検証を行い、自己組織化モデルの妥当性を立証した。

その他

  • 渋谷、横浜、通学方法、プロ野球、アディダス、電子書籍、携帯アプリ、コーヒーと紅茶と国内旅行についての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2018/index.html, 2019年03月17日, 2019年03月17日, 青木 茉里奈、伊藤 雅人、内山 理奈、小田切 空、春日 優馬、片岡 千尋、亀井 拓哉、川喜田 敦也、齋藤 孝樹、柴本 健太郎、関口 諄哉、高山 喬太、竹村 征峻、田村 海人、戸張 駿、西丸 泰史、日暮 麻琴、平古場 祐作、藤本 拓也、布施 真奈、渡邊 拡將, 本調査は、国学院大学経済学部の2018年度 月曜日4時限開講の「アンケート調査」のために実施した。本調査の対象は、2018年度後期 月曜日5時限開講の「アンケート調査入門」の2018年10月1日時点での登録者332人である。K-SMAPYⅡ(Kokugakuin university Supporting system for Making Academic Plans and Yearly schedule Ⅱ)のアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2018年10月1日(月)13:00から10月8日(月)13:00の期間で登録者332人を対象とした調査を実施し、230人から有効回答を得て、有効回答率は69.3%であった。
  • 「コンティンジェンシー理論の再検討~自己組織化モデルとの関連」, 『組織科学』, 第24巻第1号, 1990年07月01日, 71, 81, 1970年代を中心にコンティンジェンシー理論にもとづく調査研究が数多く行われたが,これらの研究では一貫した結果が得られていない,本稿では,環境の異質性と変動性という次元ごとに仮説を再定式化して,工業デザイン部門を対象とした調査データの分析を行った。その結果,組織の環境と公式構造との交互作用効果によって成果をある程度説明することがきたが,その説明力は非公式構造のものよりは弱かった。
  • 國學院大學経済学部 2018年度「アンケート調査」 『渋谷、横浜、通学方法、プロ野球、アディダス、電子書籍、携帯アプリ、コーヒーと紅茶と国内旅行についての調査』, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2018/index.html, 2019年03月17日
  • 電子マネーについての調査, http://www2.kokugakuin.ac.jp/~ogiso/enquete/2019/index.html, 2020年02月26日, 2020年02月26日, 加藤 拓海, 本調査は、国学院大学経済学部の2019年度 月曜日5時限開講の「アンケート調査」のために実施した。本調査の対象は、2019年度後期 月曜日3時限開講の「アンケート調査入門」の2019年10月14日時点での登録者461人である。K-SMAPYⅡのアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2019年10月14日(月)17:40から10月21日(月)23:59の期間で登録者461人を対象とした調査を実施し、325人から有効回答を得て、有効回答率は70.5%であった。なお、以下の%の分母となる集計値は325人である。

教育活動

担当授業

  • アンケート調査, 2019, 調査研究の現場のひとつが調査研究の対象者が生きている現場であるの対して、調査研究の委託業務の下請労働がもうひとつの現場である。この科目はアンケート調査の技能を習得するための、さしづめ軍事用語ならば「演習」ではなく実際に調査を実施する「実戦」科目であり、調査研究の委託業務の下請労働も自分でやる方式で「実戦」を行う。なお、受講者各自が各自の調査を企画・実施するのではなく、1つの調査を共同作業で企画・実施する。SPSSがインストールされているC5を使用する予定である。 | 「アンケート調査入門」の受講者を対象とし、K-SMAPYⅡのアンケート機能を利用したアンケート調査を実施する予定である。したがって、調査対象が限定されるため、記述ではなく、変数間関係の分析に焦点を当てた設問を設計することが望ましい。ただし、諸般の事情により集合調査に代替する可能性がある。 | 課題の概要については下記の授業計画の説明を参照。
  • アンケート調査入門, 2019, 調査研究の現場のひとつが調査研究の対象者が生きている現場であるの対して、調査研究の委託業務の下請労働がもうひとつの現場である。この講義は、アンケート調査の基礎知識についての科目である。アンケート調査とは、(紙媒体・電子媒体など媒体の種類を問わない)構成的調査票を用いて一次データを収集して統計分析を行う社会調査である。「アンケート調査入門」という科目は、この科目の被前提科目である「アンケート調査」を履修するために必要な知識を習得するために、調査研究の委託業務の下請労働も自分でやる方式のアンケート調査を実施するために必要な技能についての知識を習得することを目標とする。この講義では、まず、アンケート調査の目的と方法、調査の種類、事前調査、調査対象の選択、調査票の作成、データの収集、データの集計、経営学で頻繁に使用されている統計分析、調査報告書の作成について、アンケート調査の工程に沿って紹介する。
  • ネットワーク型組織, 2019, 本講義では、組織の有効性を向上させる要因についての理解を目的とする。まず、最初に、導入として童話『はだかの王様』を例にとり、ウソ・ウエ・ウチという3つのウがエントロピーを増加させることを示す。つぎに、制度としての組織、組織と個人、ネットワーク型組織とヒエラルキー型組織について概説する。なお、ネットワーク型組織とは、説得−納得型コミュニケーションをおもな構成素とする組織であり、課業特性の自律性などにより操作的定義される。そして、コミュニケーションにおけるエントロピーについて紹介して、自己生産(:自己が自己の構成素を生産すること)理論から、組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ、組織の構成素であるコミュニケーションが機能するために、組織成果(有効性と能率)は高くなる、という変数間関係の理論的根拠となる命題を提示する。組織のコミュニケーションにおけるエントロピーは、予測可能性または理解可能性を高めることによって、低くすることができる。そして、組織環境、公式組織の構造、課業特性、(組織成員の組織への満足と貢献意欲によって操作的定義される)能率、有効性のそれぞれについて、概念定義、操作的定義、変数間関係、変数間関係の理論的根拠について講義する。そして、自律性が向上すれば仕事への支持が向上し、仕事への支持が向上すれば会社への支持が向上し、会社への支持が向上すれば相互評価による生産性が向上するという知見により検証された、ネットワーク型組織は能率を媒介して有効性を向上させる因果関係を明らかにする。
  • 基礎演習A, 2019, 「基礎演習A」では、大学生に求められる基礎的学修スキルについて、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、専門書の読み方、レジュメ(報告資料)やレポートの作成の仕方、情報検索・収集の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力=「社会人基礎力」を指します。|  社会人基礎力とは経済産業省が定義したもので、「前に踏み出す力」(一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力)、「考え抜く力」(疑問を持ち、考え抜く力)、「チームで働く力」(多様な人々とともに、目標に向けて協力する力)からなり、大学生活だけでなく社会に出ても必要となります。|  この授業では、全体を通じて4人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習(PBL:Problem-Based Learning)を中心として社会人基礎力を涵養します。|  この「基礎演習A」と後期に開講される「基礎演習B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。
  • 基礎演習A, 2019, 「基礎演習A」では、大学生に求められる基礎的学修スキルについて、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、専門書の読み方、レジュメ(報告資料)やレポートの作成の仕方、情報検索・収集の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力=「社会人基礎力」を指します。|  社会人基礎力とは経済産業省が定義したもので、「前に踏み出す力」(一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力)、「考え抜く力」(疑問を持ち、考え抜く力)、「チームで働く力」(多様な人々とともに、目標に向けて協力する力)からなり、大学生活だけでなく社会に出ても必要となります。|  この授業では、全体を通じて4人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習(PBL:Problem-Based Learning)を中心として社会人基礎力を涵養します。|  この「基礎演習A」と後期に開講される「基礎演習B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。
  • 演習IV, 2019, 論文指導演習
  • 演習II(4), 2019, 演習の研究テーマは経営組織などの組織と集合行動の自己生産である。 人間はひとりで行動したならば合理的に意思決定することができても、組織や群衆のなかで行動したために非合理的に行動してしまうことがある。ウエからの命令に服従すべき、ウチの規範に同調すべきと信じている人であれば、当たり前のこととして労働基準法に違反してサービス残業させられてしまうであろう。このように組織のなかで行動しているからこそ、組織外の人びとには理解しがたい非合理的な「信仰」に囚われて非合理的に行動した結果、経営破綻や業績低下に陥ることがある。また、東京株式市場における日経平均株価の、ブラックマンデー後の1987年10月20日の3836円48銭安(-14.90%)という暴落や、リーマン・ショックを契機とする世界金融危機中の2008年10月16日の1089円2銭安(-11.41%)という暴落は、投資家が「もっと株価が下がる前に売りぬかなければもっと損をしてしまうかもしれない」という非合理的な悲観的不安信念に囚われた結果として起きたパニックという集合行動であると考えられる。これらの事例のように、ある人たちが「信仰」していることが他の人たちには理解しにくいことや、将来の株価などが予測不可能であることを指してエントロピーが高いと呼ぶ。 | 自己生産(オートポイエーシス)とは、組織がコミュニケーションを生産するなど自己が自己の構成素を生産することである。組織が自己生産するコミュニケーションは、利益などの組織成果を高めるもののこともあれば、低めるもののこともある。そして、「組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが高ければ組織成果は低くなる(=組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ組織成果は高くなる)」 という命題を演習の研究テーマとする。 | 「演習Ⅱ」の研究課題は、(外部の組織から受動的に与えられるのではなく、)受講者が自ら能動的に決定して、研究演習を行う。
  • 演習III(4), 2019, 演習の研究テーマは経営組織などの組織と集合行動の自己生産である。 人間はひとりで行動したならば合理的に意思決定することができても、組織や群衆のなかで行動したために非合理的に行動してしまうことがある。ウエからの命令に服従すべき、ウチの規範に同調すべきと信じている人であれば、当たり前のこととして労働基準法に違反してサービス残業させられてしまうであろう。このように組織のなかで行動しているからこそ、組織外の人びとには理解しがたい非合理的な「信仰」に囚われて非合理的に行動した結果、経営破綻や業績低下に陥ることがある。また、東京株式市場における日経平均株価の、ブラックマンデー後の1987年10月20日の3836円48銭安(-14.90%)という暴落や、リーマン・ショックを契機とする世界金融危機中の2008年10月16日の1089円2銭安(-11.41%)という暴落は、投資家が「もっと株価が下がる前に売りぬかなければもっと損をしてしまうかもしれない」という非合理的な悲観的不安信念に囚われた結果として起きたパニックという集合行動であると考えられる。これらの事例のように、ある人たちが「信仰」していることが他の人たちには理解しにくいことや、将来の株価などが予測不可能であることを指してエントロピーが高いと呼ぶ。 | 自己生産(オートポイエーシス)とは、組織がコミュニケーションを生産するなど自己が自己の構成素を生産することである。組織が自己生産するコミュニケーションは、利益などの組織成果を高めるもののこともあれば、低めるもののこともある。そして、「組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが高ければ組織成果は低くなる(=組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ組織成果は高くなる)」 という命題を演習の研究テーマとする。 | 「演習Ⅲ」の研究課題は、(外部の組織から受動的に与えられるのではなく、)受講者が自ら能動的に決定して、研究演習を行う。
  • 演習I(2), 2019, 演習の研究テーマは経営組織などの組織と集合行動の自己生産である。 人間はひとりで行動したならば合理的に意思決定することができても、組織や群衆のなかで行動したために非合理的に行動してしまうことがある。ウエからの命令に服従すべき、ウチの規範に同調すべきと信じている人であれば、当たり前のこととして労働基準法に違反してサービス残業させられてしまうであろう。このように組織のなかで行動しているからこそ、組織外の人びとには理解しがたい非合理的な「信仰」に囚われて非合理的に行動した結果、経営破綻や業績低下に陥ることがある。また、東京株式市場における日経平均株価の、ブラックマンデー後の1987年10月20日の3836円48銭安(-14.90%)という暴落や、リーマン・ショックを契機とする世界金融危機中の2008年10月16日の1089円2銭安(-11.41%)という暴落は、投資家が「もっと株価が下がる前に売りぬかなければもっと損をしてしまうかもしれない」という非合理的な悲観的不安信念に囚われた結果として起きたパニックという集合行動であると考えられる。これらの事例のように、ある人たちが「信仰」していることが他の人たちには理解しにくいことや、将来の株価などが予測不可能であることを指してエントロピーが高いと呼ぶ。 | 自己生産(オートポイエーシス)とは、組織がコミュニケーションを生産するなど自己が自己の構成素を生産することである。組織が自己生産するコミュニケーションは、利益などの組織成果を高めるもののこともあれば、低めるもののこともある。そして、「組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが高ければ組織成果は低くなる(=組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ組織成果は高くなる)」 という命題を演習の研究テーマとする。 | 「演習Ⅰ」では、「エントロピー」という用語は用いていないがエントロピーが高いコミュニケーションについての新書などの文献購読演習を行う。
  • 演習III(4), 2020, 演習の研究テーマは経営組織などの組織と集合行動の自己生産である。 人間はひとりで行動したならば合理的に意思決定することができても、組織や群衆のなかで行動したために非合理的に行動してしまうことがある。ウエからの命令に服従すべき、ウチの規範に同調すべきと信じている人であれば、当たり前のこととして労働基準法に違反してサービス残業させられてしまうであろう。このように組織のなかで行動しているからこそ、組織外の人びとには理解しがたい非合理的な「信仰」に囚われて非合理的に行動した結果、経営破綻や業績低下に陥ることがある。また、東京株式市場における日経平均株価の、ブラックマンデー後の1987年10月20日の3836円48銭安(-14.90%)という暴落や、リーマン・ショックを契機とする世界金融危機中の2008年10月16日の1089円2銭安(-11.41%)という暴落は、投資家が「もっと株価が下がる前に売りぬかなければもっと損をしてしまうかもしれない」という非合理的な悲観的不安信念に囚われた結果として起きたパニックという集合行動であると考えられる。これらの事例のように、ある人たちが「信仰」していることが他の人たちには理解しにくいことや、将来の株価などが予測不可能であることを指してエントロピーが高いと呼ぶ。 | 自己生産(オートポイエーシス)とは、組織がコミュニケーションを生産するなど自己が自己の構成素を生産することである。組織が自己生産するコミュニケーションは、利益などの組織成果を高めるもののこともあれば、低めるもののこともある。そして、「組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが高ければ組織成果は低くなる(=組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ組織成果は高くなる)」 という命題を演習の研究テーマとする。 | 「演習Ⅲ」の研究課題は、(外部の組織から受動的に与えられるのではなく、)受講者が自ら能動的に決定して、研究演習を行う。
  • 演習IV, 2020, 論文指導演習|本授業は、主にZoomを利用した双方向型オンライン授業(ライブ配信)として実施する。 |1.論文締切  2021年1月10日正午 |2.提出方法  K-SMAPYⅡのレポート提出機能を利用して提出。なお提出に際しては必ずWord文書で提出すること。 |3.最低字数  12,000字以上(表紙、目次、注、参考文献等を含む)。
  • アンケート調査Ⅰ, 2021, 調査研究の現場のひとつが調査研究の対象者が生きている現場であるの対して、調査研究の委託業務の下請労働がもうひとつの現場である。この講義は、アンケート調査の基礎知識についての科目である。アンケート調査とは、(紙媒体・電子媒体など媒体の種類を問わない)構成的調査票を用いて一次データを収集して統計分析を行う社会調査である。「アンケート調査入門」という科目は、この科目の被前提科目である「アンケート調査」を履修するために必要な知識を習得するために、調査研究の委託業務の下請労働も自分でやる方式のアンケート調査を実施するために必要な技能についての知識を習得することを目標とする。この講義では、まず、アンケート調査の目的と方法、調査の種類、事前調査、調査対象の選択、調査票の作成、データの収集、データの集計、経営学で頻繁に使用されている統計分析、調査報告書の作成について、アンケート調査の工程に沿って紹介する。
  • 基礎演習A, 2021, 「基礎演習 A」では、大学生に求められる基礎的学修スキル(スタディスキル)について、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、情報検索・収集の仕方、専門書の読み方、情報整理の仕方、論理構成の立て方、レポート・レジュメ(報告資料)・スライド作成の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力=「社会人基礎力」を指します。| 社会人基礎力とは経済産業省が定義したもので、「前に踏み出す力」(一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力)、「考え抜く力」(疑問を持ち、考え抜く力)、「チームで働く力」(多様な人々とともに、目標に向けて協力する力)からなり、大学生活だけでなく社会に出ても必要となります。| この授業では、全体を通じて 4 人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習(PBL:Problem-Based Learning)を中心として社会人基礎力を涵養します。|この「基礎演習 A」と後期に開講される「基礎演習 B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。|
  • 基礎演習A, 2021, 「基礎演習 A」では、大学生に求められる基礎的学修スキル(スタディスキル)について、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、情報検索・収集の仕方、専門書の読み方、情報整理の仕方、論理構成の立て方、レポート・レジュメ(報告資料)・スライド作成の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力=「社会人基礎力」を指します。| 社会人基礎力とは経済産業省が定義したもので、「前に踏み出す力」(一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力)、「考え抜く力」(疑問を持ち、考え抜く力)、「チームで働く力」(多様な人々とともに、目標に向けて協力する力)からなり、大学生活だけでなく社会に出ても必要となります。| この授業では、全体を通じて 4 人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習(PBL:Problem-Based Learning)を中心として社会人基礎力を涵養します。|この「基礎演習 A」と後期に開講される「基礎演習 B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。|
  • アンケート調査, 2021, 調査研究の現場のひとつが調査研究の対象者が生きている現場であるの対して、調査研究の委託業務の下請労働がもうひとつの現場である。この科目はアンケート調査の技能を習得するための、さしづめ軍事用語ならば「演習」ではなく実際に調査を実施する「実戦」科目であり、調査研究の委託業務の下請労働も自分でやる方式で「実戦」を行う。なお、受講者各自が各自の調査を企画・実施するのではなく、1つの調査を共同作業で企画・実施する。SPSSがインストールされているC5を使用する予定である。 | 「アンケート調査入門」の受講者を対象とし、K-SMAPYⅡのアンケート機能を利用したアンケート調査を実施する予定である。したがって、調査対象が限定されるため、記述ではなく、変数間関係の分析に焦点を当てた設問を設計することが望ましい。ただし、諸般の事情により集合調査に代替する可能性がある。 | 課題の概要については下記の授業計画の説明を参照。
  • ネットワーク型組織, 2021, 本講義では、組織の有効性を向上させる因果関係についての理解を目的とする。まず、最初に、導入として童話『はだかの王様』を例にとり、ウソ・ウエ・ウチという3つのウがエントロピーを増加させることを示す。つぎに、制度としての組織、組織と個人、ネットワーク型組織とヒエラルキー型組織について概説する。なお、ネットワーク型組織とは、説得-納得型コミュニケーションをおもな構成素とする組織であり、課業特性の自律性などにより操作的定義される。そして、コミュニケーションにおけるエントロピーについて紹介して、自己生産(:自己が自己の構成素を生産すること)理論から、組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ、組織の構成素であるコミュニケーションが機能するために、組織成果(有効性と能率)は高くなる、という変数間関係の理論的根拠となる命題を提示する。組織のコミュニケーションにおけるエントロピーは、予測可能性または理解可能性を高めることによって、低くすることができる。そして、組織環境、公式組織の構造、課業特性、(組織成員の組織への満足と貢献意欲によって操作的定義される誘因-貢献構造である)能率、有効性のそれぞれについて、概念定義、操作的定義、変数間関係、変数間関係の理論的根拠について講義する。そして、自律性が向上すれば仕事への支持が向上し、仕事への支持が向上すれば会社への支持が向上し、会社への支持が向上すれば相互評価による生産性が向上するという知見により検証された、ネットワーク型組織は能率を媒介して有効性を向上させる因果関係を明らかにする。
  • 演習Ⅰ, 2021, 演習の研究テーマは経営組織などの組織と集合行動の自己生産である。人間はひとりで行動したならば合理的に意思決定することができても、組織や群衆のなかで行動したために非合理的に行動してしまうことがある。ウエからの命令に服従すべき、ウチの規範に同調すべきと信じている人であれば、当たり前のこととして労働基準法に違反してサービス残業させられてしまうであろう。このように組織のなかで行動しているからこそ、組織外の人びとには理解しがたい非合理的な「信仰」に囚われて非合理的に行動した結果、経営破綻や業績低下に陥ることがある。また、東京株式市場における日経平均株価の、ブラックマンデー後の1987年10月20日の3836円48銭安(-14.90%)という暴落や、リーマン・ショックを契機とする世界金融危機中の2008年10月16日の1089円2銭安(-11.41%)という暴落は、投資家が「もっと株価が下がる前に売りぬかなければもっと損をしてしまうかもしれない」という非合理的な悲観的不安信念に囚われた結果として起きたパニックという集合行動であると考えられる。これらの事例のように、ある人たちが「信仰」していることが他の人たちには理解しにくいことや、将来の株価などが予測不可能であることを指してエントロピーが高いと呼ぶ。 | 自己生産(オートポイエーシス)とは、組織がコミュニケーションを生産するなど自己が自己の構成素を生産することである。組織が自己生産するコミュニケーションは、利益などの組織有効性を高めるもののこともあれば、低めるもののこともある。そして、「組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが高ければ組織有効性は低くなる(=組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ組織有効性は高くなる)」 という命題を演習の研究テーマとする。 | 「演習Ⅰ」では、バーナード,C.I.著(訳1958)『新訳 経営者の役割』(以下、『経営者の役割』と略す)の文献購読演習を行う。『経営者の役割』は経営学および組織研究の古典であり、投機家、投資家、株主のための経営者の役割について書いた本ではなく、従業員のための経営者の役割について書いた本である。また、1958年頃からの組織研究は、非公式組織を無視する傾向があるが、『経営者の役割』は非公式組織を重視した本である。なお、『経営者の役割』の文献購読は、組織研究に影響を与えた部分を選んで精読する予定である。
  • 演習II(4), 2021, 演習の研究テーマは経営組織などの組織と集合行動の自己生産である。 人間はひとりで行動したならば合理的に意思決定することができても、組織や群衆のなかで行動したために非合理的に行動してしまうことがある。ウエからの命令に服従すべき、ウチの規範に同調すべきと信じている人であれば、当たり前のこととして労働基準法に違反してサービス残業させられてしまうであろう。このように組織のなかで行動しているからこそ、組織外の人びとには理解しがたい非合理的な「信仰」に囚われて非合理的に行動した結果、経営破綻や業績低下に陥ることがある。また、東京株式市場における日経平均株価の、ブラックマンデー後の1987年10月20日の3836円48銭安(-14.90%)という暴落や、リーマン・ショックを契機とする世界金融危機中の2008年10月16日の1089円2銭安(-11.41%)という暴落は、投資家が「もっと株価が下がる前に売りぬかなければもっと損をしてしまうかもしれない」という非合理的な悲観的不安信念に囚われた結果として起きたパニックという集合行動であると考えられる。これらの事例のように、ある人たちが「信仰」していることが他の人たちには理解しにくいことや、将来の株価などが予測不可能であることを指してエントロピーが高いと呼ぶ。 | 自己生産(オートポイエーシス)とは、組織がコミュニケーションを生産するなど自己が自己の構成素を生産することである。組織が自己生産するコミュニケーションは、利益などの組織有効性を高めるもののこともあれば、低めるもののこともある。そして、「組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが高ければ組織有効性は低くなる(=組織のコミュニケーションにおけるエントロピーが低ければ組織有効性は高くなる)」 という命題を演習の研究テーマとする。 | 「演習Ⅱ」の研究課題は、(外部の組織から受動的に与えられるのではなく、)受講者が自ら能動的に決定して、研究演習を行う。

オフィスアワーの実施時期・曜時

  • 2018

学外活動

学協会活動

  • 日本社会学会, 1983年05月
  • 東北社会学会, 1983年05月
  • 組織学会, 1984年06月
  • 関東社会学会, 1987年04月