K-ReaD（ Kokugakuin University Researcher’s Achievement）
| Sadaharu TEZUKA | |
| Department of Business Management | |
| Professor |
Last Updated :2024/06/11
研究活動
論文
- 15 Nov. 2023
- 01 Dec. 2020
- A Study on the Key Success Factors to Form a Business Ecosystem, Sadaharu TEZUKA, Journal of Japan Association for Management Systems, 35巻, 3号, 221, 228, 01 Mar. 2019, Journal of Japan Association for Management Systems, As the business environment becomes drastically competitive, a "business ecosystem" which stands for a concept to form interactive relationships among organizations and individuals has been popular since the 2000s. The "business ecosystem" aims at building a sustainable competitive advantage. The formation of a business ecosystem is more important for venture companies with their limited business resources. In this paper, after reviewing previous studies on the concept of a business ecosystem, hypotheses on the key success factors of a business ecosystem are assumed by using studies on a dyadic alliance, and then they are verified by a case study on the Japanese venture company.
- 11 Aug. 2015
- 01 Jul. 2004
- An Analysis on Key Success Factors of Different Corporate Alliances: R&D-Based Venture Company Cases, Sadaharu TEZUKA and KIyoshi NIWA, Journal of the Japan Society for Management Information, 12巻, 2号, 1, 19, 01 Sep. 2003, the Japan Society for Management Information, 丹羽清, Many previous studies have indicated various types of Key Success Factors (KSFs) of corporate alliances, however, all the studies argue from a comprehensive point of view and do not analyze the KSFs according to differing corporate alliance models. Thus, in our study, we look at the KSFs from four perspectives: objective, competition, type of business and scale of partner. Evidence for this is based on results from questionnaires and case studies to R&D-based venture companies.
- 26 Jul. 2001
- Knowledge Sharing in an Alliance Community: R&D-Based Venture Company Cases, Sadaharu TEZUKA Kiyoshi NIWA, Journal of The Japan Society for Management Informarion, Vol. 10, No.1, 81, 100, 01 Jun. 2001, the Japan Society for Management Information, 丹羽清, It is important for corporate alliances not only to make up for lack of resource but also to share knowledge among their members effectively. Based on previous studies by Nonaka (1990) and Matsuda (1990), we use the concept of “inter-organizational intelligence,” to analyze the knowledge sharing mechanism in an alliance community. Through case studies and the results of questionnaires, this paper shows that inter-organizational intelligence is different from organizational intelligences in terms of creating business planning skill, which is connected to the success of alliances, and that inter-organizational intelligence is formed through two steps.
Misc
- 11 Jun. 2020
- 05 Aug. 2017
- 01 Jan. 2017
- 05 Sep. 2015
- 01 Feb. 2015
- 04 Oct. 2012
- 01 Oct. 2008
- 01 Sep. 2005
- 01 Jun. 2003
著書等出版物
- 20 Apr. 2024
- 01 Apr. 2023
- 01 Jan. 2022
- 18 Oct. 2018
- 09 Feb. 2017
- 23 Sep. 2014
- 26 Jun. 2014
- 05 Mar. 2013
- 16 Jan. 2013
- 28 Aug. 2012
- 28 Feb. 2012
- 26 May 2011
- 18 Dec. 2009
- 13 Nov. 2008
- 06 Oct. 2008
- 11 Sep. 2008
- 31 Jan. 2008
- 01 Apr. 2007
- 01 Mar. 2004
- 01 Oct. 2002
講演・発表
教育活動
担当授業
- 2022, 【授業内容】| 「基礎演習A」では、大学生に求められる基礎的学修スキル（スタディスキル）について、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、情報検索・収集の仕方、専門書の読み方、情報整理の仕方、論理構成の立て方、レポート・レジュメ（報告資料）・スライド作成の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力（後者を「社会人基礎力※」と呼ぶこともあります）を指します。| この授業では、全体を通じて4人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習（PBL：Problem-Based Learning）に取り組み、他者との協働スキルを養います。| この「基礎演習A」と後期に開講される「基礎演習B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済学の基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備え、未来への実践的で創造的な対応力を身につけた、社会に貢献できる専門的教養人」の陶冶を目指します。||※経済産業省は、社会人基礎力を「前に踏み出す力」（一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力）、「考え抜く力」（疑問を持ち、考え抜く力）、「チームで働く力」（多様な人々とともに、目標に向けて協力する力）と定義しています。||【授業1回分実施方法について】|本授業の回数は15回ですが、そのうちの授業1回分は課題を課します。
- 2022, 【授業内容】|「基礎演習B」では、「基礎演習A」で修得した大学生に求められる基礎的学修スキル（基礎学力に加えて、「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」）を前提として、実際に企業・行政・NPOなどの外部組織から与えられた課題に対して、解決策を導き立案するための課題解決型学習（PBL：Problem-Based Learning）を行います。社会では答えのない課題に取り組む機会が増えます。この授業ではこうした社会に存在する課題に対する取り組み方を学びます。具体的には主体的かつ根気強く取り組み、他者に働きかけ、設定した目標に対して計画的かつ協働して実行していくスキルを定着させていきます。 | また､この授業では課題解決策のプランについて、全てのクラスで代表チームを選出し、全体で発表するプレゼン大会を実施します。プレゼン大会では課題提供先の組織の方々の前で発表し、もらったコメントを受けて自分の基礎的学修スキルや学修態度を相対化させます。これによって、自分に不足しているスキルや態度を把握するとともに、それらを今後の大学生活で補い、成長するための契機とします。| さらに、現実に外部組織が抱えている課題を理解し、それに対する解決策を立案する過程で幅広い問題意識の醸成を図り、プロジェクト終了後はそうした問題意識をレポートに落とし込み、専門教育へ誘導する取り組み（教員任意設定課題）を各クラスで行います。| 1年間を通して取り組む「基礎演習A」と「基礎演習B」によって、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大学経済学部が掲げる「経済学の基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備え、未来への実践的で創造的な対応力を身につけた、社会に貢献できる専門的教養人」の陶冶を目指します。||【授業1回分実施方法について】|本授業の回数は15回ですが、そのうちの授業1回分は課題を課します。
- 2022, VUCA（Volatility：変動性、Uncertainty：不確実性、Complexity：複雑性、Ambiguity：曖昧性）と呼ばれる不透明な時代において、企業経営はますます混迷をきわめており、ビジネス上もますます広範な知識が求められている。| 本授業では、企業経営の各種トピックスをとりあげ、今後社会人となるために必要となる経営全般の知識の習得を目指す。毎回授業の前半に事例を紹介し、後半では理論的背景も含めて解説を行う。
- 2022, 本授業は、企業を分析してイノベーションを発想するというプロセスについて、実践的な課題を通じて学ぶものである。教員から一方的に知識を教わるという受動的学習ではなく、全て学生によるグループワークを中心とした演習形式で、自分たちで手を動かして正解のない課題を解決していく課題解決型授業（PBL:Project-Based Learning）である。||イノベーションの重要性が指摘され、誰もがイノベーション力を求められるようになってきたが、イノベーションとは単なる思いつきではなく、ロジカルな手法が必要である。客観的な企業分析を踏まえたうえでフレームワークを活用して行うことが効果的なのである。||本授業は具体的には、実在する企業を題材として、まず、その企業の外部環境や内部環境をフレームワークで分析してその企業の課題を明らかにする。そのうえで、新たな方向性を検討して新規事業を提案する、というプロセスをとる。
- 2022, 日本企業の99％を占めるのが中小企業であるものの、経営学や経営戦略論で取り上げられる企業事例は大企業が中心であり、中小企業の経営実態について取り上げられることは少ない。メディア等で取り扱われる「中小企業」のイメージも一面的であり、必ずしも実態をとらえているとは言いがたい。| 本講義では、中小企業庁定義の中小企業にとどまらず、幅広く中堅中小企業を対象とし、中小企業の経営実態を多面的に学ぶことによって、その役割や位置づけを理解することを目指す。さらに、中小企業のビジネスモデルのありかたについて紹介することによって、中小企業の成長の方向性を考える。
- 2022, 経済産業省によると、2025年に6割以上の経営者が70才を超え、127万社で後継者不足になると予想されており、多くの同族企業において事業の承継は喫緊の課題となっている。|日本では一般的に「オーナー企業」と呼ばれる同族企業は、“ワンマン経営”という言葉のように余り良いイメージを持たれているとは言いがたい。しかし同族企業は非同族企業よりも高い業績を上げているということが実証されており（例えば、Anderson and Reeb, 2003）、近年は「ファミリービジネス」として肯定的にとらえられ、経営学の一分野として注目を集めている。| 本講義では、事業承継をファミリービジネスの重要課題ととらえることから、まずはファミリービジネスの基本的考え方を説明する。その後は、事業承継の概要や論点を整理し、毎回実例研究とともに事業承継の手法について理解を深める。|
- 2022, 本演習では、企業経営の課題を解決していくうえで必要となる経営戦略のスキルを養成する。|この段階では、経営戦略論の入門書を輪読することによって、各種フレームワークを習得するとともに、経営戦略論の一連の動向を理解することを目指す。|実際の進め方については、参加人数等を勘案して柔軟に対応する。
- 2022, 本演習では、企業経営の課題を解決していくうえで必要となる経営戦略のスキルを養成する。|この段階では、経営戦略論の入門書を輪読することによって、各種フレームワークを習得するとともに、経営戦略論の一連の動向を理解することを目指す。|実際の進め方については、参加人数等を勘案して柔軟に対応する。
- 2022, 本演習では、企業経営の課題を解決していくうえで必要となる経営戦略のスキルを養成する。|前期は、経営戦略論の入門書を輪読することによって、各種フレームワークを習得するとともに、経営戦略論の一連の動向を理解することを目指す。|後期は、習得した経営戦略の知識を活用して、実在企業の分析をグループワークで実施する。|実際の進め方については、参加人数等を勘案して柔軟に対応する。
- 2022, 本演習では、企業経営の課題を解決していくうえで必要となる経営戦略のスキルを養成する。これまで習得した経営戦略の知識を活用して、実在企業の分析をグループワークで実施する。|実際の進め方は、参加人数等を勘案して柔軟に対応する。
- 2023
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- 2023, 【授業内容】| 「基礎演習A」では、大学生に求められる基礎的学修スキル（スタディスキル）について、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、情報検索・収集の仕方、専門書の読み方、情報整理の仕方、論理構成の立て方、レポート・レジュメ（報告資料）・スライド作成の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力=「社会人基礎力」を指します。| 社会人基礎力とは経済産業省が定義したもので、「前に踏み出す力」（一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力）、「考え抜く力」（疑問を持ち、考え抜く力）、「チームで働く力」（多様な人々とともに、目標に向けて協力する力）からなり、大学生活だけでなく社会に出ても必要となります。| この授業では、全体を通じて4人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習（PBL：Problem-Based Learning）を中心としてに社会人基礎力を涵養します。| この「基礎演習A」と後期に開講される「基礎演習B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。||【授業1回分実施方法について】|本授業の回数は15回ですが、そのうちの1回は授業1回分の課題を課します。
- 2023, 【授業内容】| 「基礎演習B」では、「基礎演習A」で修得した大学生に求められる基礎的学修スキル（基礎学力に加えて、「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」）を前提として、実際に企業・行政・NPOなどの外部組織から与えられた課題に対して、解決策を導き立案するための課題解決型学習（PBL：Problem-Based Learning）を行います。社会では答えのない課題に取り組む機会が増えます。この授業ではこうした社会に存在する課題に対する取り組み方を学びます。具体的には主体的かつ根気強く取り組み、他者に働きかけ、設定した目標に対して計画的かつ協働して実行していくスキルを定着させていきます。 | また､この授業では課題解決策のプランについて、全てのクラスで代表チームを選出し、全体で発表するプレゼン大会を実施します。プレゼン大会では課題提供先の組織の方々の前で発表し、もらったコメントを受けて自分の基礎的学修スキルや学修態度を相対化させます。これによって、自分に不足しているスキルや態度を把握するとともに、それらを今後の大学生活で補い、成長するための契機とします。| さらに、現実に外部組織が抱えている課題を理解し、それに対する解決策を立案する過程で幅広い問題意識の醸成を図り、プロジェクト終了後はそうした問題意識をレポートに落とし込み、専門教育へ誘導する取り組み（教員任意設定課題）を各クラスで行います。| 1年間を通して取り組む「基礎演習A」と「基礎演習B」によって、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大学経済学部が掲げる「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。||【授業1回分実施方法について】|本授業の回数は15回ですが、そのうちの1回は授業1回分の課題を課します。
- 2023, VUCA（Volatility：変動性、Uncertainty：不確実性、Complexity：複雑性、Ambiguity：曖昧性）と呼ばれる不透明な時代において、企業経営はますます混迷をきわめており、ビジネス上もますます広範な知識が求められている。| 本授業では、企業経営の各種トピックスをとりあげ、今後社会人となるために必要となる経営全般の知識の習得を目指す。毎回授業の前半に事例を紹介し、後半では理論的背景も含めて解説を行う。
- 2023, 本授業は、企業を分析してイノベーションを発想するというプロセスについて、実践的な課題を通じて学ぶものである。教員から一方的に知識を教わるという受動的学習ではなく、全て学生によるグループワークを中心とした演習形式で、自分たちで手を動かして正解のない課題を解決していく課題解決型授業（PBL:Project-Based Learning）である。||イノベーションの重要性が指摘され、誰もがイノベーション力を求められるようになってきたが、イノベーションとは単なる思いつきではなく、ロジカルな手法が必要である。客観的な企業分析を踏まえたうえでフレームワークを活用して行うことが効果的なのである。||本授業は具体的には、実在する企業を題材として、まず、その企業の外部環境や内部環境をフレームワークで分析してその企業の課題を明らかにする。そのうえで、新たな方向性を検討して新規事業を提案する、というプロセスをとる。
- 2023, 本演習は、3年次までのグループワークで培った経営戦略スキルを踏まえて、個人別にテーマ設定を行い、企業分析や業界分析を実施する。|
- 2023, 本演習は、3年次までのグループワークで培った経営戦略スキルを踏まえて、個人別にテーマ設定を行い、企業分析や業界分析を実施し、最終的に卒業論文としてまとめる
- 2023, 本演習は、4年前期の個人別分析を踏まえて、その内容を卒業論文として作成していくことを目指す。|
- 2023, 日本企業の99％を占めるのが中小企業であるものの、経営学や経営戦略論で取り上げられる企業事例は大企業が中心であり、中小企業の経営実態について取り上げられることは少ない。メディア等で取り扱われる「中小企業」のイメージも一面的であり、必ずしも実態をとらえているとは言いがたい。| 本講義では、中小企業庁定義の中小企業にとどまらず、幅広く中堅中小企業を対象とし、中小企業の経営実態を多面的に学ぶことによって、その役割や位置づけを理解することを目指す。さらに、中小企業のビジネスモデルのありかたについて紹介することによって、中小企業の成長の方向性を考える。
- 2023, 経済産業省によると、2025年に6割以上の経営者が70才を超え、127万社で後継者不足になると予想されており、多くの同族企業において事業の承継は喫緊の課題となっている。|日本では一般的に「オーナー企業」と呼ばれる同族企業は、“ワンマン経営”という言葉のように余り良いイメージを持たれているとは言いがたい。しかし同族企業は非同族企業よりも高い業績を上げているということが実証されており（例えば、Anderson and Reeb, 2003）、近年は「ファミリービジネス」として肯定的にとらえられ、経営学の一分野として注目を集めている。| 本講義では、事業承継をファミリービジネスの重要課題ととらえることから、まずはファミリービジネスの基本的考え方を説明する。その後は、事業承継の概要や論点を整理し、毎回実例研究とともに事業承継の手法について理解を深める。|
- 2023, 本演習では、企業経営の課題を解決していくうえで必要となる経営戦略のスキルを養成する。|この段階では、経営戦略論の入門書を輪読することによって、各種フレームワークを習得するとともに、適宜ミニ演習も実施する。|実際の進め方については、参加人数等を勘案して柔軟に対応する。
- 2023, 本演習は、実在する企業を題材として、まず、その企業の外部環境や内部環境をフレームワークで分析してその企業の課題を明らかにする。そのうえで、新たな方向性を検討して新規事業を提案する、というプロセスをとる。
- 2023, 前期は、実在する企業を題材として、まず、その企業の外部環境や内部環境をフレームワークで分析してその企業の課題を明らかにする。そのうえで、新たな方向性を検討して新規事業を提案する、というプロセスをとる。|後期は、グループワークにてビジネスプランを作成する
- 2023, 本演習は、習得した経営戦略スキルを活用して、グループワークでビジネスプラン作成を実施する。最終的にはビジネスプランコンテストへの提出をゴールとする。