K-ReaD( Kokugakuin University Researcher’s Achievement)

Takao IKADO
Department of Tourism and Community Development
Professor
Last Updated :2024/01/17

研究者基本情報

氏名

  • 氏名

    Takao IKADO

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所属・職名

  • Department of Tourism and Community Development, Professor

学位

  • 31 Mar. 1985, 文学士, 上智大学, 社会学・社会福祉学関係, 第46498号, 農村社会における脱サラペンション家族 -その全体像とネットワーク分析の試み-

職歴

  • Apr. 2019, 9999, Takasaki City University of Economics, Faculty of Regional Policy Department of Tourism, Professor
  • Apr. 2016, Mar. 2018, Takasaki City University of Economics, Faculty of Regional Policy, Department of Tourism
  • Apr. 2011, Mar. 2015, Kansai University of International Studies, School of Human Sciences
  • Jun. 2001, Mar. 2015
  • Apr. 1985, Sep. 2006

本学就任年月日

  • 01 Apr. 2022

研究分野

  • tourism innovation, 人口減少時代の観光
  • lodging industry, 旅館業の経営及びマーケティング
  • tourism, コミュニティベースドツーリズム

研究活動

論文

  • A study of the social impact of the smaii-scale lodging business, 28 Dec. 2022
  • 18 Dec. 2022
  • Labor Productivity in the Small-Scale Ryokan Industry and Future Prospects, 24, 3, 61, 70, Jan. 2022
  • 23, 3, Mar. 2021
  • 22, 2, Dec. 2019
  • 708, Jul. 2019
  • 21, 1, Aug. 2018
  • Dec. 2017
  • 20, 2, Dec. 2017
  • Dec. 2016
  • Dec. 2015
  • 50, 1
  • 12

著書等出版物

  • Dec. 2017

競争的資金

  • 21K12457, 2021
  • 18K11843, 2018
  • 21K12457
  • 18K11843, Research contributing to the improvement of labor productivity in the small-scale inn industry, This study investigated the labor productivity of small-scale inns, which are often in the accommodation industry with capital of less than 10 million yen, which accounts for 60% of the accommodation industry, to determine the factors behind their low productivity and the direction of improvement. The research was based on field research, including analysis of financial statements and interviews with managers. As a result, it was concluded that the main factors defining labor productivity are not superficial issues such as facilities and labor efficiency, but that in small businesses where only family members invest, the joint and several guarantee system using assets as collateral and many management deposits induce low profitability and insolvency, resulting in low productivity. In order to improve this situation, in addition to revising the credit law, it is necessary to improve profitability by developing new demand and creating a scheme to encourage non-family members to invest.

教育活動

担当授業

  • 2022, マーケティングとは、「ニーズを発見し、解決策を考え、需要を創造する」一連のプロセス。本授業では、未来の観光需要を創造していくための基礎力を養います。そのためには単に「正解を記憶する」だけではなく「社会を観察し、自分の頭で考える」姿勢が求められます。|日本の観光は、人口が増え経済が成長した時代から変わらず「余暇を使ったレジャー」という需要を追い続けています。しかし、人口減少が始まった今、新時代の需要創造が十分とはいえません。観光を広義でとらえれば「移動を通じた自己実現の機会」。その中で消費者の、それも自分とは違う世代や国籍、価値観等を持つ方々の願いや悩みからニーズを発見し、解決策を考え、需要を創造することが求められています。|授業では、現代社会を知ることから始め、日本が目指す観光政策や課題について理解し、これからの観光マーケットにふさわしい仕組みや商品のアイディアを発想できるようになることを目指します。
  • 2022, 1年次前期の必修となる本科目では、観光まちづくり学部での学習を始めるにあたり、大学における主体的な学修の方法を理解し、基礎的な学修能力を身につけることを目的とする。|具体的には、初歩的なアカデミックスキルとして、文献検索・引用の作法や、論理的な記述方法に基づいたレポートの作成方法を修得する。また、 他者と協働して課題に取り組むためのディスカッションやプレゼンテーシ ョンの作法について、観光やまちづくりにかかわる課題を通して実践的に身につける。
  • 2023
  • 2023
  • 2023
  • 2023, マーケティングとは、「ニーズを発見し、解決策を考え、需要を創造する」一連のプロセス。本授業では、未来の観光需要を創造していくための動機づけを行います。そのためには単に「正解を記憶する」だけではなく「社会を観察し、自分の頭で考える」姿勢が求められます。その上で授業外学修時間を使い、資料や観察等の手法を使い自ら社会を洞察して、視野を広げていきます。|日本の観光は、人口が増え経済が成長した時代から変わらず「余暇を使ったレジャー」という需要を追い続けています。しかし、人口減少が始まった今、新時代の需要創造が十分とはいえません。観光を広義でとらえれば「移動を通じた自己実現の機会」。その中で消費者の、それも自分とは違う世代や国籍、価値観等を持つ方々の願いや悩みからニーズを発見し、解決策を考え、需要を創造することが求められています。|授業では、現代社会を知ることから始め、これからの観光マーケットにふさわしい新需要や仕組みを発想できるようになることを目指します。
  • 2023, 宿泊産業は、接客が特長のホスピタリティ産業であり、施設の効率的な運用で稼ぐ不動産業でもある。また、大規模なホテルチェーンから小規模なゲストハウスまで多種多様な業態が存在する。地球上の交流を創造、促進し、安全な滞在を確保するために、宿泊産業は、観光や地域づくり面のみならず、社会・経済でなくてはならない産業である。|本講では、ホテル・旅館・ゲストハウス等様々な宿泊業を事例とともに紹介し、経営面での課題や可能性を説明したうえで、受講者には理想の宿泊業について考え、提案してもらう。
  • 2023, 1年次前期の必修となる本科目では、観光まちづくり学部での学習を始めるにあたり、大学における主体的な学修の方法を理解し、基礎的な学修能力を身につけることを目的とする。|具体的には、初歩的なアカデミックスキルとして、文献検索・引用の作法や、論理的な記述方法に基づいたレポートの作成方法を修得する。また、他者と協働して課題に取り組むためのディスカッションやプレゼンテーシ ョンの作法について、観光やまちづくりにかかわる課題を通して実践的に身につける。

学外活動

学協会活動

  • JAPAN INSTITUTE OF TOURISM RESEARCH

社会貢献活動

  • 20 Feb. 2023


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