研究者基本情報

氏名

• 氏名

  嵩　和雄, カサミ　カズオ

所属・職名

• 観光まちづくり学部　観光まちづくり学科, 准教授

学位

• 1998年03月, 修士（工学）, 東洋大学, 工学関係, 第1065960007, 農山村活性化手法としての農村ツーリズムの研究

職歴

• 2019年04月, 立教大学, コミュニティ福祉学部, 兼任講師
• 2014年04月, 立教大学, 観光学部, 兼任講師
• 2012年06月, 鳥取大学, 地域学部, 非常勤講師
• 2009年11月, 特定非営利活動法人100万人のふるさと回帰・循環運動推進・支援センター, 副事務局長
• 2007年06月, 2011年03月, 東洋大学, 福祉社会開発研究センター, 客員研究員
• 2002年04月, 2009年10月, （財）学びやの里, 研究員／九州ツーリズム大学事務局
• 2001年05月, 2002年03月, （財）阿蘇地域振興デザインセンター, 研究員

本学就任年月日

• 2021年04月01日

研究分野

• 地域計画, 都市農村交流、移住施策

研究活動

論文

• 移住希望者のための「行政による空き家のサブリース事業」の動向と課題, 佐久間康富, 嵩和雄, 砺波散村地域研究所研究紀要, 37, 55, 61, 2020年03月, 砺波市立礪波散村地域研究所
• 「地方移住希望者の動向と自治体の対応 (特集 地方移住を考える)」, 嵩和雄, 『都市問題』, 110, 6, 48, 56, 2019年06月, 後藤・安田記念東京都市研究所
• 「田園回帰における空き家利活用の課題と可能姓」(特集 空家問題の地域性), 佐久間康富、嵩和雄, 『統計』, 70, 29, 35, 2019年02月, 日本統計協会
• 田園回帰における空き家利活用の課題と可能性, 佐久間 康富;嵩 和雄, 統計 / 「統計」編集委員会 編, 70, 2, 29, 35, 2019年02月, 日本統計協会
• 「空いていない空き家」を地域資源として活用する(特集 急がれる空き地・空き家の管理)」, 佐久間康富・嵩和雄, 『地方議会人』, 49, 5, 16, 19, 2018年05月, 中央文化社
• 8055 移住・定住支援施策の一環として取り組まれる住まいの提供に関するアンケート調査, 渡邊 史郎;嵩 和雄, 建築社会システム, 2017, 109, 110, 2017年07月20日, 日本建築学会
• 「田園回帰の現場・動向・研究論点, 多田朋孔、嵩和雄、筒井一伸, 農村計画学会誌 36(1),, 119, 124, 2017年06月, 農村計画学会
• 「農山村の空き家再生に地域社会が果たす役割に関する研究　―「新しいコミュニティ」に着目して―」, 佐久間康富、筒井一伸、嵩和雄、遊佐敏彦, 『住総研・研究論文集』, 43, 103, 114, 2017年02月, 一般財団法人 住総研
• 「移住者と農山村の地域づくり　-田園回帰における位置づけ-」, 筒井一伸、佐久間康富、嵩和雄, 『地理科学』, 71, 3, 70, 79, 2016年09月, 地理科学学会
• 移住者と農山村の地域づくり, 筒井 一伸;佐久間 康富;嵩 和雄, 地理科学, 71, 3, 156, 165, 2016年, 地理科学学会

  DOI
• 都市から農山村への移住と地域再生, 筒井 一伸;佐久間 康富;嵩 和雄, 農村計画学会誌, 34, 1, 45, 50, 2015年, 農村計画学会

  DOI
• 地方移住の意義と三重県の実態, 嵩 和雄;藤井 理江, 日本地理学会発表要旨集, 2017a, 0, 100152, 2017年, 公益社団法人 日本地理学会, 2014年5月，増田寛也元総務大臣を座長とする日本創生会議の人口減少問題研究会が発表した2040年に全国の896自治体が消滅の可能性があるという「消滅可能性都市」のレポートはメディアを騒がせたほか，地方自治体に大きな衝撃を与えた。これまで一部の問題として語られていた「過疎問題」や「限界集落」といった言葉が「消滅」という過激な言葉で多くの自治体に突きつけられた。 ある種のショック・ドクトリンとも言える「消滅自治体論」から半年，2014年9月の第2次安倍内閣の発足に伴う地方創生の柱として「まち・ひと・しごと創生本部」が閣議決定により設置され，同12月には「まち・ひと・しごと創生法」が施行された。この地方創生の指針となる「まち・ひと・しごと創生総合戦略」において「地方への人の流れをつくる」と都市部からの地方移住が明確に位置づけられ。その後，都道府県および市町村でも「まち・ひと・しごと創生総合戦略（地方版総合戦略）」の策定の指示が出された，全国で人口減少対策としての地方移住者受け入れが始まった。 これまでもリゾートブーム〜バブル期における脱サラ・ペンション起業といった動きや，2007年の団塊世代の大量退職に伴い増加してきたシニア移住など，さまざまな社会変革期において地方に向かう動きが起こっている。2008年に発生したいわゆるリーマンショック以降の金融危機に始まる経済不況から発した雇用不安もあり，比較的若い20代から30代の移住相談もこの頃から増加しはじめている。また2011年にもう一つの動きがあった。東日本大震災を契機とした子育て世代の地方志向である。2011年は30代の割合が27％に急上昇した，その中には「疎開的移住」とも言える福島原発事故による首都圏での放射性物質の飛来や首都圏直下型地震がいつ来るかわからないという不安からの子育て世代の相談が多く寄せられた。 かつての地方移住は「田舎暮らし」を求める中高年が多かったが，成熟・縮減社会の中で「自分らしい暮らし」を求めて地方都市を含む「地方」に向かう若者が増えてきた。また，若年層のUターン希望者が増加していることから，都会を経験し，様々なネットワークを持つ若い世代を地域活動の担い手としての活躍の場を創り出していくことが，新たな移住者を呼び込む良い循環を生み出していく。 最近，若い移住者が自ら楽しみながら空き家を再生していくセルフリノベーション等の動きが出てきている。このような動きを松村（2016）は「第3世代の建築の民主化」として紹介しているが，地域を「住みつなぐ」主体は必ずしもその地域出身の人だけである必要はない。さらに国土交通省によるDIY賃貸住宅のガイドライン策定や，「民泊」解禁も地方に向かう若者のゲストハウス経営といった，新たななりわいの創出の可能性を高めている。当然，移住者に選ばれる地域には生活文化に基づいた魅力的な暮らしと，それを伝える魅力的な住民の存在が鍵となる。持続可能なまちづくりの原点はそこに住む人が「住み続けたい」と思うことであり，そこに住み続ける矜持を保つためにも，地域全体の価値を高めていく必要がある。

  DOI
• 農山村の空き家再生に地域社会が果たす役割に関する研究, 佐久間 康富;筒井 一伸;嵩 和雄;遊佐 敏彦, 住総研研究論文集, 43, 0, 103, 114, 2017年, 一般財団法人 住総研, 本研究では農山村の空き家の適正管理と活用に対する地域社会が果たす役割を，以下の4 つの視点から明らかにした。1)空き家の把握：広報やアンケート調査による把握，定住世話人による空き家所有者への働きかけがあった。2)物件の現況把握と情報共有：行政担当職員らによる現況把握，地域情報誌による共有，日常的関わりの中での情報集約があった。3)空き家と移住者のマッチング：移住希望者と地域住民が対面する機会の創出，契約時の覚書の作成，家賃交渉への支援があった。4)入居後の生活支援：移住者・地域社会双方への丁寧な説明，地域団体への参画，就職先や農地の斡旋，農産物の販路開拓支援があった。

  DOI
• 地方移住を巡る現状と移住者ニーズの変化, 嵩 和雄, 日本不動産学会誌, 32, 2, 91, 97, 2018年09月28日, 公益社団法人 日本不動産学会, The situation of the internal migrationto rural areas has greatly changed in several years. There was the change of the measure of the government regional revigoration, too, and the number of young migration applicants in particular increased; half of the consultation cases for migration are from 20-30 year-old groups. In addition, dual habitation needs gradually decreases, and a person for the domiciliation to the district is most. The number of migration applicants increased, and short supply in housing occurred, especially in lease properties. To meet such housing needs, several local municipalities have launched vacant house banks, but the search for vacant house is still difficult. When promoting migration to rural areas, the shortage in housing is crucial issue. Communitybased approach to empty property owners is required as well as administration-based approach. In addition to existing local communities, new types of community such as NPO community would take its leading part for the issue.

  DOI
• 田園回帰の現場・動向・研究論点, 多田 朋孔;嵩 和雄;筒井 一伸, 農村計画学会誌 = Journal of rural planning / 農村計画学会 編, 36, 1, 119, 124, 2017年06月, 農村計画学会
• 東日本大震災後の漁村集落の震災復興プロセスにみる観光の役割, 清野 隆;山田 耕生;嵩 和雄, 日本観光研究学会全国大会学術論文集 = Proceedings of JITR annual conference, 26, 333, 336, 2011年12月, 日本観光研究学会 = Japan Institute of Tourism Research
• ふるさと回帰の現状と農山村の課題, 嵩 和雄, まちと暮らし研究, 11, 20, 26, 2010年12月, 地域生活研究所
• コロナ禍での地方移住をめぐって : オンライン化の課題と可能性, 嵩 和雄, 地域開発, 635, 34, 37, 2020年, 日本地域開発センター
• 第5回 集落再生研究会 公開研究会 ふるさと回帰は幻か(仮題), 嵩 和雄, 地域社会研究 / 弘前大学地域社会研究会 編 ; 弘前大学大学院地域社会研究科 監修, 8, 102, 110, 2015年, 弘前大学地域社会研究会
• 市民参加による地域資源の発掘と活用のプロセスに関する考察--旧国鉄宮原線跡地の活用事例, 嵩 和雄, 日本観光研究学会全国大会学術論文集 = Proceedings of JITR annual conference, 22, 25, 28, 2007年12月, 日本観光研究学会 = Japan Institute of Tourism Research
• 自治体における移住受入後の支援体制について, 嵩 和雄, ECPR : Ehime Center for Policy Research : 調査研究情報誌, [2016], 38記念号, 58, 65, 2016年, えひめ地域政策研究センター
• 条件不利地域活性化手法の導入に関する研究--アイルランドのLEADER事業と農村ツーリズム, 嵩 和雄, 東洋大学工学部研究報告, 35, 45, 50, 1999年, 東洋大学工学部研究報告編集委員会
• 座談会 農村協働力の現状と展望 : 公開座談会, 尾原 浩子;嵩 和雄;小林 和彦;武山 絵美;久松 信介;図司 直也, 農村計画学会誌 = Journal of rural planning / 農村計画学会 編, 36, 4, 530, 539, 2018年03月, 農村計画学会
• 「空いていない空き家」を地域資源として活用する, 佐久間 康富;嵩 和雄, 地方議会人 : 議員研修誌 / 全国町村議会議長会 編, 49, 5, 16, 19, 2018年10月, 中央文化社
• 地方移住をめぐる現状と課題(第1回), 嵩 和雄, 地域開発, 624, 58, 60, 2018年, 日本地域開発センター
• 農村社会の担い手としての移住者 : ふるさと回帰の現状と課題, 嵩 和雄, 農業協同組合経営実務, 69, 10, 124, 131, 2014年09月, 全国共同出版
• 地方移住希望者の動向と自治体の対応, 嵩 和雄, 都市問題, 110, 6, 48, 56, 2019年06月, 後藤・安田記念東京都市研究所
• 田園回帰における継業 : 「家業」意識への対応として, 筒井 一伸;嵩 和雄;尾原 浩子, 地理, 63, 6, 20, 26, 2018年06月, 古今書院
• 地方移住をめぐる現状と課題(4)移住者受け入れ体制づくり, 嵩 和雄, 地域開発, 627, 66, 68, 2018年, 日本地域開発センター
• 農山村移住となりわいづくり : 起業と継業の可能性と課題, 佐久間 康富;筒井 一伸;嵩 和雄, 住宅会議 = Housing council, 94, 18, 21, 2015年06月, 日本住宅会議
• 空き家再生・継業・交流 : 農山村への移住をめぐる住まいとなりわいの展望, 筒井 一伸;佐久間 康富;嵩 和雄, JC総研report, 32, 12, 21, 2014年, JC総研
• インタビュー 田園回帰の傾向と課題 仕事と住まい、受け入れの態勢が、大きな判断材料 嵩和雄さん NPO法人ふるさと回帰支援センター副事務局長, 嵩 和雄, 地上 = Good earth, 70, 7, 28, 30, 2016年07月, 家の光協会
• 条件不利地域活性化手法の導入に関する研究-アイルランドのLEADER事業と農村ツーリズム-, 嵩和雄, 東洋大学工学部研究報告, 34, 45, 50, 1999年
• 13002 大学教育と山村地域との関わりについて(その1) : 木匠塾の活動について, 嵩 和雄, 学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育, 1999, 581, 582, 1999年07月30日, 日本建築学会
• 6081 アイルランドにおける農村ツーリズムの研究, 嵩 和雄, 学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育, 2000, 627, 628, 2000年07月31日, 日本建築学会
• 1349 電磁波レーダー法による竹筋コンクリートの調査(試験・検査法(2),材料施工), 江草 義生;渡邉 英樹;玉井 孝幸;地引 直人;嵩 和雄;嵩 英雄, 学術講演梗概集. A-1, 材料施工, 2005, 697, 698, 2005年07月31日, 日本建築学会

Misc

• 「田園回帰の動きと今後の展望」, 嵩和雄, 月刊司法書士, No.606, 17, 23, 2022年08月10日, 日本司法書士連合会
• 「選ばれる地域をつくる」, 嵩和雄, 第84回全国都市問題会議　個性を活かして「選ばれる」まちづくり〜何度も訪れたい場所になるために〜, 120, 124, 2022年10月13日, 全国市長会
• 「関係人口」縮減社会における新たな人のつながり（特集 変容の時代の国土のリ・プランニング）, 嵩和雄, 地域開発, 2022.秋, vol.643, 38, 41, 2022年11月30日, 一般社団法人日本地域開発センター
• 解説　新型コロナ禍における地方移住　ー新しい働き方に向けて, 嵩和雄, 月刊自治研, Vol.64, no.749, 55, 62, 2022年02月05日, 自治研中央推進委員会
• 「コロナ禍での地方移住をめぐって」, 嵩和雄, 『地域開発』No.635, 2020年11月, 一般財団法人日本地域開発センター
• 「地方移住希望者の動向と自治体の対応 (特集 地方移住を考える)」, 嵩和雄, 『都市問題』110, 48, 56, 2019年06月, 後藤・安田記念東京都市研究所
• 地方移住をめぐる現状と課題(第5回), 嵩和雄, 地域開発 No.628, 2019年02月, 日本地域開発センター
• 「田園回帰における空き家利活用の課題と可能姓」, 佐久間康富、嵩和雄, 『統計』No.70(特集 空家問題の地域性), 29, 35, 2019年02月, 日本統計協会
• 地方移住をめぐる現状と課題(第4回), 嵩和雄, 地域開発 No.627, 2018年11月, 日本地域開発センター
• 地方移住をめぐる現状と課題(第3回), 嵩和雄, 地域開発 No.626, 76, 77, 2018年08月, 日本地域開発センター
• 地方移住をめぐる現状と課題(第2回), 嵩和雄, 地域開発　No.625, 99, 100, 2018年06月, 日本地域開発センター
• 「地方移住を巡る現状と移住者ニーズの変化」, 嵩和雄, 『日本不動産学会誌』32号-2（125）, 91, 97, 2018年06月, 日本不動産学会
• 「地方移住をめぐる現状と課題」(第1回), 嵩和雄, 地域開発　No.624, 2018年02月, 一般財団法人日本地域開発センター
• 「地方移住の意義と三重県の実態」, 嵩和雄、藤井理江, 日本地理学会発表要旨集 2017a, 2017年09月, 日本地理学会
• 「移住・定住支援施策の一環として取り組まれる住まいの提供に関するアンケート調査」, 渡邊史郎、嵩和雄, 学術講演梗概集,建築社会システム (2017), 109, 110, 2017年07月, 日本建築学会
• 「田園回帰における継業 : 「家業」意識への対応として (特集 変わる農村と田園回帰)」　, 筒井一伸、嵩和雄、尾原浩子, 『地理』63-6, 20, 26, 2017年06月, 古今書院
• 「移住者と農山村の地域づくり　-田園回帰における位置づけ-」, 筒井一伸、佐久間康富、嵩和雄, 『地理科学』 71-3号, 70, 79, 2016年09月, 地理科学学会
• 「自治体における移住受入後の支援体制について (特集これからの地域課題に対する政策提言)」, 嵩和雄, ECPR, 58, 65, 2016年03月, 公益財団法人えひめ地域政策研究センター
• 「移住支援団体の果たす役割と重要性」, 嵩和雄, 『舞たうん』第124号, 2015年12月, 公益財団法人えひめ地域政策研究センター
• 「都市から農山村への移住と地域再生　移住者の起業・継業の視点から」, 筒井一伸、佐久間康富、嵩和雄, 農村計画学会 34-1号, 45, 50, 2015年07月, 農村計画学会
• 「農山村移住となりわいづくり　起業と継業の可能性と課題」, 佐久間康富、筒井一伸、嵩和雄, 『住宅会議』 94号, 2015年06月, 日本住宅会議
• 「空き家再生・継業・交流 : 農山村への移住をめぐる住まいとなりわいの展望」, 筒井一伸、佐久間康富、嵩和雄, 『JC総研report』2014年冬号, 2014年11月, JC総研
• 「農村社会の担い手としての移住者 ふるさと回帰の現状と課題」, 嵩和雄, 『農業協同組合経営実務』増刊号, 69, 124, 131, 2014年09月, 全国共同出版

著書等出版物

• 『地域人材を育てる手法』, 中塚雅也/山浦陽一 編著, 農文協, 2022年03月20日
• 『新しい地域をつくる』, 小田切徳美編, 岩波書店, 2022年02月16日
• 『若者を地域の仲間に！秘訣をつかむハンドブック』, 小林 悠歩(編著)筒井 一伸(編著)中川 玄洋(著), 筑波書房, 2021年03月
• 『田園回帰がひらく新しい都市農村関係』, 筒井一伸編, ナカニシヤ出版, 2021年03月, 嵩和雄,佐久間康富,重見昌利,立見淳哉,筒井一伸,中川秀一,山神達也
• 『イナカをツクルわくわくを見つけるヒント』, 嵩和雄, コモンズ, 2018年10月
• 『住み継がれる集落をつくる　交流・移住・通いで生き抜く地域』, 山崎義人・佐久間康富 編著, 学芸出版社, 2017年08月
• 『田園回帰の過去・現在・未来 移住者と創る新しい農山村』, 小田切徳美、筒井一伸編著, 農山漁村文化協会, 2016年02月
• 『移住者の地域起業による農山村再生』　, 筒井一伸、嵩和雄、佐久間康富, 筑波書房, 2014年09月
• 『若者と地域をつくる』地域づくりインターンに学ぶ学生と農山村の協働, 宮口　侗廸 編著 木下　勇 編著 佐久間　康富 編著 筒井　一伸 編著, 原書房, 2010年08月

受賞

• 2019年06月, 農政ジャーナリストの会, 第34回農業ジャーナリスト賞奨励賞, 「イナカをツクル」

競争的資金

• 21K20195, 孫ターン者の移住決定プロセスにおける幼少期の現地体験に関する研究, 「孫ターン」現象（都市部に住む親元を離れ地方に暮らす祖父母の元に移住すること）について、改めて定義づけを行い、実践者へのアンケート・ヒアリング等により、移住先に係累のある孫ターン者の幼少期の訪問頻度や関わりなどの実態把握を行うほか、孫ターンの類型化によって実践者の意思決定の形成プロセスを明らかにし、移住への誘導に有意性を持たせるための働きかけを検討する。;前年度までに、文献調査等による先行研究の把握、およびオンラインによる各県の孫ターン実践者のライフヒストリー等の現状把握を行った。;この類型化の中では、孫ターン実践者の現況と移住の動機までしか判明していないため、移住のきっかけとなった事象や、受け入れた祖父母等の対応等が不明のままである。;なお、当初予定していた実態把握のためのアンケート調査及び個別インタビュー（現地ヒアリング）は新型コロナの感染拡大の影響で実施できていないため、期間延長手続きを行っていいる。;令和4年度は新型コロナの感染拡大により、研究者本人および家族の罹患があったため、ヒアリング対象者が農村部の高齢者ということもあり、現地でのヒアリングができず、期間延長申請を行った。;今後、新型コロナ等感染症の拡大がなければ、前年度までに作成したデータベースをもとに自治体担当者からの紹介を受け、アンケートの送付、9月下旬までに当事者および祖父母への個別ヒアリングを実施し、取りまとめおよび分析を行う予定である。
• 18H01606, 住み継ぎの段階性に着目した集落を継承する少人数社会システムの構築に関する研究, 本研究は、わが国の人口減少局面の中で集落環境を維持管理する担い手が減少し、国土の適正管理が課題となっているなか、少人数の担い手を前提として住まいやなりわいの場である集落を、いかに住み継ぎ、次世代に送り届けることできるかを課題として、地域外住民も含めた多様な担い手によって、集落の居住を次世代へ継承しようとする営みを「住み継ぎ」と定義し、１）集落に関わる各主体により地域がどのように住み継がれていくのか、その住み継ぎの要因を明らかにすること、２）住み継ぎの要因に対して、政策的にどのように働きかけることができるのか、その契機を分析し、住み継ぎを可能にする手法を明らかにすることから、集落居住を継承するための少人数社会システムの構築にむけた政策的枠組みを得ることを目的としている。;2019年度は確定した対象地に対して具体の調査を行った。;それぞれ担当者の研究対象地において、住み継ぎのプロセスと要因の解明を進めた。集落に関わる各主体により地域がどのように住み継がれていくのか、インタビュー調査により、地域への多様な関わりを表した「住み継ぎの段階性」による分析から、その住み継ぎの要因を明らかにした。;具体的には、山間集落の支援による住み継ぎの可能性を展望する際には他出子を含めた圏域の再構成が手がかりになること、農山村における空家利活用事例からは空家利活用には地域社会の関与が欠かせないこと、移住前・移住準備段階では情報収集、移住後は地域住民との交流といった地方移住の段階ごとに生じる課題に対応した移住支援策が必要であること、等を明らかにした。;2019年度については、全体打合せ、グループ別の打合せ等によって、目的１）住み継ぎのプロセスとその要因について、おおむね達成することができた。;各研究グループ、また各担当者によって、住み継ぎのプロセスと要因の解明について、事例調査を進めていく。
• 20H01395, 地域運営組織を核とした農山村型連帯経済モデルの構築に関する研究, 田園回帰の下での農山村における地域づくりは，移住者や地域外の主体も巻き込んだ，新しい局面に入っている。しかし農山村の「なりわい」の基盤となる地域資源の未利用化が地域経済的な発展を阻害しており，学術的裏付けに基づく実践的な対応が急務となっている。一方，硬直化した地縁組織を補完する小学校区などを単位とする地域運営組織が生まれており，地域内外の担い手の参画を促進し，地域資源の管理と活用といった地域の経済活動への関与が期待されている。そのため本研究ではなりわい創出の基盤となる地域資源へのアクセスや共通価値の構築プロセスを明らかにすることから，農山村型連帯経済モデルの構築を検討する。;2021年度も引き続きコロナ禍により研究の進め方の変更と，オンライン等の工夫をせざるを得なかった。実施項目ごとの進捗は以下のとおりである。;（A2）フランスなど先発地域における連帯経済の政策体系の検討についてはフランス現地調査ができない中で，筒井一伸「書評　立見淳哉・長尾謙吉・三浦純一編『社会連帯経済と都市―フランス・リールの挑戦―』ナカニシヤ出版」（経済地理学年報67-3）を題材にしながら立見を中心に議論を重ねた。（A3）日本型連帯経済モデルの構築は研究会でのディスカッションを中心に行った。（B2）地域資源利用における既存のコミュニティ組織の課題検討も，現地調査が進められなかったため十分な進捗は得れなかったが，2022年2月16日にオンラインイベントとして「スモール&ルーラルな社会と田園回帰―低密度多自然居住地域を目指して―」を開催し，低密度多自然居住地域を具体的に実現していく田園回帰の在り方を，農山村側から具体的なすまい，なりわい，コミュニティなど「田園回帰のための地域資源」から考える機会をつくり，和歌山県那智勝浦町色川地区，鳥取県鳥取市鹿野町，三重県鳥羽市なかまちの実態の共有を行った。（B3）地域運営組織等を介した地域外主体の包摂過程については関連業績として，筒井一伸「農村政策と食農政策を結ぶ」季刊『農業と経済』2021年夏号（英明企画編集），筒井一伸「新しい「しごと」をつくる」新しい地域をつくる（岩波書店），筒井一伸・尾原浩子・嵩和雄「なりわいの継承と支援リレー」地域人材を育てる手法（農山漁村文化協会）などを発表した。（C1）地域外主体による地域資源利用の把握に関連した業績としては，筒井一伸・渡辺理絵「里山と田園回帰」（月刊地理66-10）などを発表した。なおメンバーによる研究集会はオンラインで3回，現地で1回の合計4回開催した。;COVID-19の世界的な広がりに伴い，特に海外移動の制約などのために遅れているが，オンラインツールを活用して研究を進めて入手をした種々のデータに基づき本研究プロジェクトのディスカッションについては引き続き進めている。;2023年度に入って，国内・国外含めて対象地域の制約が緩和されてきており，また所属機関の海外出張や海外渡航についても門戸が開かれたため，2023年度の早い段階から現地調査の準備を進めることを計画している。

教育活動

担当授業

• 導入ゼミナール, 2022, 1年次前期の必修となる本科目では、観光まちづくり学部での学習を始めるにあたり、大学における主体的な学修の方法を理解し、基礎的な学修能力を身につけることを目的とする。|具体的には、初歩的なアカデミックスキルとして、文献検索・引用の作法や、論理的な記述方法に基づいたレポートの作成方法を修得する。また、 他者と協働して課題に取り組むためのディスカッションやプレゼンテーシ ョンの作法について、観光やまちづくりにかかわる課題を通して実践的に身につける。
• 基礎ゼミナールA, 2022
• 導入ゼミナール, 2023
• 基礎ゼミナールA, 2023
• 導入ゼミナール, 2023, 1年次前期の必修となる本科目では、観光まちづくり学部での学習を始めるにあたり、大学における主体的な学修の方法を理解し、基礎的な学修能力を身につけることを目的とする。|具体的には、初歩的なアカデミックスキルとして、文献検索・引用の作法や、論理的な記述方法に基づいたレポートの作成方法を修得する。また、他者と協働して課題に取り組むためのディスカッションやプレゼンテーシ ョンの作法について、観光やまちづくりにかかわる課題を通して実践的に身につける。
• 基礎ゼミナールA, 2023, 本科目は１年次後期に開講する少人数制の選択科目のゼミナールである。担当教員が専門分野に従って提示する課題の中から2つに取り組むことで、観光まちづくりに関連する各専門分野のより個別的な内容にふれるとともに、観光まちづくりへの多様なアプローチを実践的に学んでいく。また、導入ゼミナールで身につけたアカデミックスキルを実際の研究やプロジェクトに近い形で活用する。|本科目の履修を通して、自らの興味・関心を観光まちづくりの関連分野でどのように位置づけ、掘り下げていくことができるのかを考える。

学外活動

学外委員等活動

• 2023年03月, 国土交通省観光庁, 観光圏整備に関する検討会委員
• 2022年07月, 福井県若狭町, 若狭町ＳＤＧｓ地域経済好循環事業補助金審査委員会 審査委員
• 2022年12月, 千葉県地方自治研究センター, 千葉県地方移住研究会
• 2022年12月, 東京都, 地域課題を通じた地域との縁づくりワークショップ等企画運営業務委託技術審査委員会 委員
• 2022年12月, 東京都, 東京多摩・島しょ地域への暮らし体験ツア ー等企画運営業務委託技術審査委員会委員
• 2022年08月, 内閣府, 内閣府沖縄振興交付金事業等評価検討会委員
• 2021年04月, （一財）都市農山漁村交流活性化機構, オーライ！ニッポン大賞審査委員会委員
• 2021年07月, 石川県, いしかわ里山振興ファンド事業審査会委員
• 2021年05月, 高知県, 関係人口オンラインセミナー開催等委託業務 プロポーザル審査委員会委員
• 2021年04月, 農林水産省, 都市農村交流課関係補助金等交付先選定審査委員
• 2021年04月, 農林水産省, 地域振興課関係補助金等交付先選定審査委員
• 2020年09月, 高知県, 高知県 新たな移住促進策を考える懇話会委員
• 2020年07月, 2021年03月, 国土交通省, ライフスタイルの多様化と関係人口に関する懇談会委員
• 2018年11月, 2019年03月, 内閣官房まち・ひと・しごと創生本部, 求人情報共有に係る技術検討委員会委員
• 2018年07月, 2021年03月, 岐阜県, 岐阜県移住促進団体活動推進事業審査委員
• 2015年04月, 2020年03月, 高知県, 高知県 移住促進アドバイザー
• 2015年03月, 2016年03月, 内閣官房 まち・ひと・しごと創生本部, 人材還流政策各省連絡会外部委員
• 2014年06月, 2018年03月, 新潟県, 新潟県人口問題対策会議 定住促進戦略チーム委員
• 2014年04月, 2019年03月, JA全中, 新規就農者支援ネット定期情報交換会委員
• 2013年09月, 2014年03月, 農林水産省, 空き家・廃校活用交流プロジェクト推進協議会委員
• 2013年03月, 熊本県, 熊本県定住促進戦略策定アドバイザー

社会貢献活動

• 田園回帰の動きと今後の展望, 日本司法書士会連合会, 2022年08月10日
• 「住み継がれる地域をつくる」〜移住者に選ばれる地域とは〜, 西臼杵郡公民館連絡協議会, 西臼杵郡公民館実践研究セミナー, 2023年02月28日
• スペシャルセミナー「地方との関わりから見つける これからの時代の生き方」, 日本創生のための将来世代応援知事同盟, いいね！地方の暮らしフェア オンライン, 2023年02月26日

  関連URL
• “移住失敗”の村となった別子山、再び「よそ者」を受け入れるのに必要なこと YouTube発「村八分にあう」と世間に認識された集落が歩むべき道を専門家に聞く, JB press, JB press, 2023年02月08日

  関連URL
• 交流から移住・定住へ 段階踏んで受け入れ, 一般社団法人通信研究会, 逓信「耀」, 2022年12月01日
• 「こうち34の未来-移住-」, NHK高知放送局, ＮＨＫ高知放送局　「とさ金」, 2022年11月11日

  関連URL
• 「選ばれる地域をつくる」, 全国市長会, 個性を活かして「選ばれる」まちづくり, 2022年10月13日
• 講演「地域づくりとしての地方移住」/PD, 千葉県自治研究センター, 千葉県自治研研究集会, 2022年09月03日
• 「これから誰とどこで暮らす?」, 『あしたも晴れ！人生レシピ』, 2022年08月12日

  関連URL
• 基調講演：「地方移住を促す構造変化」, 日本公庫, 日本公庫・研究フォーラム2021 広がる移住創業の可能性 〜地方創生、働き方改革、ポストコロナの結節点〜, 2021年11月26日
• 半農半Xと移住定住について, 福岡県, 中山間地域活力創出推進事業 研修会, 2021年11月05日
• 基調講演「新たな移住政策のヒントを探る」 〜 コロナ移住の現状と課題 〜, 大阪府町村会, 大阪府町村議長会 議員セミナー, 2021年08月23日
• いしかわ里山振興ファンド公募事業審査委員, 2021年07月27日
• 基調講演"「コロナ禍での移住施策を考える」 ー New Normalの地方暮らしの実現に向けて ー, 静岡県, 静岡県ふじのくにに住み替える推進本部 全体会, 2021年07月02日
• 令和3年度 ふじのくにに住みかえる推進本部全体会 基調講演, 静岡県, 2021年07月02日
• 講演「これからの地域づくりと関係人口」, 一般財団法人住宅産業研修財団, コミュニケーションプラザ「ポストコロナ社会における地域づくりはつながりと居場所づくり」, 2021年06月01日
• 基調講演「これからの地域づくりと関係人口」, 一般財団法人 住宅産業研修財団, コミュニケーションプラザ, 2021年06月01日
• 都市圏からの「移住」「就農」関心層の本音を知る, 株式会社マイナビ, マイナビ農業, 2021年06月
• 「いいかも！地方での暮らし」, BS朝日（政府広報）, 宇賀なつみのそこ教えて！, 2021年01月15日
• いま、関心が高まる「移住」の最新事情, J-WAVE, J-WAVE TOKYO MORNING RADIO, 2019年09月04日
• ＴＶシンポジウム　“田園回帰”で農村がよみがえる, NHK, 2019年03月02日
• サキどり↑ 地域を救う！？移住×起業のマリアージュ, NHK, サキどり↑, 2016年10月02日
• 日経プラス10「のんびり田舎暮らしは失敗!?収入減でも成功させる地方移住とは？」, BSジャパン, 「日経プラス10」, 2015年07月15日
• あさイチ「ハッピー？大変？子育て世代の“いなか移住”」, NHK, あさイチ, 2015年05月07日