K-ReaD( Kokugakuin University Researcher’s Achievement)

高橋 克秀
経済学部 経済学科
教授
Last Updated :2019/03/12

研究者基本情報

氏名

  • 氏名

    高橋 克秀, タカハシ カツヒデ

ホームページ・researchmap等のリンク

所属・職名

  • 経済学部 経済学科, 教授

学位

  • 修士(学術)

本学就任年月日

  • 2008年04月01日

研究分野

  • アジア経済論、グローバル経済論

研究活動

論文

  • 「貿易構造と国際収支」, 『フィナンシャル・レビュー』, 9号, 1, 8, 1988年03月01日, 大蔵省財政金融研究所, 香西泰, 査読あり
  • 「多国籍企業化の進展と企業内貿易」, 修士論文, 早稲田大学, 1997年02月01日
  • 「介護保険導入がもたらす東京都経済への波及効果」, 『日本経済研究』, 40号, 105, 128, 2000年03月01日, 日本経済研究センター, 伊藤和彦, 査読あり
  • 「中国GDP統計の信頼性―未完の移行期、MPS体系とSNA体系の接合と矛盾―」, 『神戸大学経済学研究年報』, 51(2004年), 35, 53, 2005年03月01日
  • Role of Reconstruction Assistance in the Developing Countries after Warfare, Kobe University Economic Review, 50(2005), 85, 101, 2005年03月01日
  • 「FTAと日本企業の行動:対メキシコ特恵関税の利用状況」, 『国民経済雑誌』, 第193巻第3号, 77, 92, 2006年03月01日, 神戸大学経済経営学会, 21世紀の日本の経済外交の柱として期待されているFTA(EPA)。しかし、実際の利用状況は明らかになっていない。本論文は、大規模なアンケート調査によって、日本企業がどの程度、実際にEPAを利用しているのか、また、利用率が低いとすればその原因は何かを探った。対メキシコEPAの利用率は、調査対象企業の1割にも満たず、全般的に浸透度が低いことが分かった。その理由は、原産地証明取得などの関する事務手続きの負担が大きいことである。今後、企業の利用率を高めていくためには、利用者である中小企業の声をよりよく反映しした機能的で負担の軽い制度設計が必要である。
  • 「通貨金融危機と東アジアの景気サイクル」, 『国民経済雑誌』, 第193巻第6号, 47, 59, 2006年12月01日, 神戸大学経済経営学会
  • 「東アジア景気の相互連関」, 『神戸大学経済学研究年報』, 53(2006年), 107, 132, 2007年03月01日, 古屋秀樹
  • On the Credibility of GDP Statistics in China, Kobe University Economic Review, 52(2006), 79, 91, 2007年03月01日,  この論文では、近年議論が高まっている中国のGDP統計の信頼性について考察した。1950年代からの長期時系列データを検討することにより、中国のGDP統計は旧ソ連の影響を強く受けたMPS(物的生産システム)体系と先進国のSNA体系の折衷であることを論証した。  中国の中央政府は現在、SNAへの意向を積極的に進めているが、地方政府においては旧来の物的生産総額を基準としてGDPを算出しており、両者の乖離が大きくなっている。また、今後は従来のGDPのカバレッジから漏れていた帰属家賃や、サービス業・小売業を捕捉が重要となる。統計の改善とともに中国のGDP規模は、現在公表されている数値をかなり上回ることになるであろう。
  • On the Use of FTAs by Japanese Firms, RIETI Discussion Paper Series, 08-E-002, 2008年01月01日, Shujiro Urata, 査読あり
  • What is the Desirable FTA Schemes for Japanese Firms?(査読あり), RIETI(経済産業研究)Discussion Paper, 2009年03月01日, Shujiro Urata
  • 「グローバル景気の連動性~時系列分析による波及経路と影響力の検証~」, 早稲田大学アジア研究機構リサーチペーパー, 2009年03月01日
  • On the Use of Free Trade Agreement by Japanese Firms (with Shujiro Urata), Free Trade Agreements in the Asia Pacific, edited by Christpher Findley and Shujiro Urata, World Scientific 2010のchapter7(pp241~pp257) として所収 , 241, 257, 2009年10月01日, World Scientific, Shujiro Urata
  • On the Use of Free Trade Agreement by Japanese Firms:Further Evidence (with Shujiro Urata)  RIETI Discussion Paper Series 09E028 2009年6月, RIETI Discussion Paper Series 09E028 , 09E028 , 2009年06月01日, Shujiro Urata
  • 「日本のFTA政策の成果と課題―企業ニーズに合致した制度設計へ向けて―」 , 日本関税協会 貿易と関税, 2009年12月号, 2009年12月01日
  • 「世界景気の波及経路を読み解く」学者が斬る  , 週刊エコノミスト(毎日新聞社), 2009年4月21日号, 2009年04月01日
  • 東日本大震災義援金の研究   ─なぜ被災者に届かなかったのか─… , 国学院経済学  第六十一巻第三・四合併号, 2014年03月01日
  • インドの主要経済統計と行政機構 , 国学院経済学 59(2), 231-253, 2011-02 , 2011年02月01日
  • 日本企業はFTA特恵関税を活用しているのか? : 原産地証明書発給データとアンケート調査から , 国学院経済学 59(3・4), 303-336, 2011-03 , 2011年03月01日
  • 日本のFTA政策の成果と課題--企業ニーズに合致した制度設計へ向けて , 貿易と関税 57(12), 40-49, 2009-12 , 2009年12月01日
  • アジア経済と「共存学」--FTA(自由貿易協定)をめぐる競争と協調 , 國學院大學研究開発推進センター研究紀要 (4), 318-303, 2010-03 , 2010年03月01日
  • 日本企業の輸出におけるFTA利用の実態 : 統計的特性と特定企業への集中 , 国学院経済学 61(1), 1-17, 2012-11 , 2012年11月01日
  • Hubs and Authorities in the World Trade Network Using a Weighted HITS Algorithm , PLOS ONE , 2014年07月22日, PLOS Published: July 22, 2014 •DOI: 10.1371/journal.pone.0100338 , Tsuyoshi Deguchi, Katsuhide Takahashi, Hideki Takayasu, Misako Takayasu 
  • アレクサンドロス大王東征における兵站の問題未完の帝国のロジスティックス, 国学院経済学, 65(1), 2016年07月01日
  • Bipartite Networks of Universities and Companies:Recruting New Graduates in Japan, JPS COnference Procedings, VOL16(2017), 2017年12月01日, The Physical Society of Japan, Yuh Kobayashi, Yohei Kondo, Hideki Takayasu, Misako Takayasu

Misc

  • 書評 「中国政治の社会態制」天児慧著 岩波書店, 高橋克秀, 週刊エコノミスト, 2018年03月20日, 毎日新聞社
  • 「チャイナマネーが揺さぶるASEANの結束」, 高橋克秀, TOYRO BUSINESS, 2018年05月20日, 池田泉州銀行自然総研
  • 「急成長する配車アプリ産業と強まる規制」, 高橋克秀, TOYRO BUSINESS, 2018年08月20日, 池田泉州銀行自然総研
  • 「2019年中国経済展望」, 高橋克秀, TOYRO BUSINESS, 2018年12月20日, 池田泉州銀行自然総研
  • 「インドでも統計不正疑惑 総選挙を前に政局混沌」, 高橋克秀, TOYRO BUSINESS, 2019年03月20日, 池田泉州銀行自然総研
  • 書評 『米韓同眼消滅』鈴置高史著 新潮新書, 高橋克秀, 週刊エコノミスト, 2018年12月21日, 毎日新聞社
  • 書評 『第3の超景気 ゴールデン・サイクルで読み解く2025年』嶋中雄二著 日本経済新聞出版, 高橋克秀, 週刊エコノミスト, 2018年08月20日, 毎日新聞社
  • 書評 『環境・社会・経済 中国都市ランキング』周牧之ほか編 NTT出版, 高橋克秀, 週刊エコノミスト, 2018年10月09日, 毎日新聞社
  • 書評 『中国・新興国ネクサス』末廣昭ほか編 東大出版会, 高橋克秀, 週刊エコノミスト, 2019年03月09日, 毎日新聞社
  • 書評:「榊原英資・吉越哲雄著『インド巨大市場を読み解く』(東洋経済新報社)」, 『週刊エコノミスト』, 平成17年6月7日号, 2005年06月07日, 毎日新聞社
  • 書評:「プレストウイッツ著『東西逆転 アジア30億人の資本主義』(日本放送出版協会)」, 『週刊エコノミスト』, 平成18年4月18日号, 2006年04月18日, 毎日新聞社
  • 書評:「毛里和子著『日中関係』(岩波書店)」, 『週刊エコノミスト』, 平成18年9月5日号, 2006年09月05日, 毎日新聞社
  • 書評:「周牧之著『中国経済論』(日本経済評論社)」, 『週刊エコノミスト』, 平成19年7月31日号, 2007年07月31日, 毎日新聞社
  • アナリー・サクセニアン著『最新・経済地理学』(日経BP社), 『週刊エコノミスト』, 2008年05月27日, 毎日新聞社
  • 西川潤著『データブック・貧困』(岩波書店), 『週刊エコノミスト』, 2008年08月26日, 毎日新聞社
  • アラン・グリーンスパン著『波乱の時代 特別版』(日本経済新聞出版), 『週刊エコノミスト』, 2008年12月02日, 毎日新聞社
  • 浜矩子著『グローバル恐慌』(岩波新書), 『週刊エコノミスト』, 2009年03月17日, 毎日新聞社
  • 『なにがケインズを復活させたのか?』(ロバート・スキデルスキー著日本経済新聞出版社) , 週刊エコノミスト(毎日新聞社)2010年3月2日号, 2009年03月01日
  • 書評『先読み! 景気循環入門』(嶋中雄二著 日本経済新聞出版社) , 週刊エコノミスト(毎日新聞社)2009年12月8日号, 2009年12月01日
  • 『資本主義のコスト』(ロバート・J・バーバラ 著 洋泉社) , 週刊エコノミスト(毎日新聞社)2009年9月22日号, 2009年09月01日
  • 『中国GDP統計』(許憲春 著 新曜社) , 週刊エコノミスト(毎日新聞社)2009年6月16日号, 2009年06月01日
  • 書評 Asia 2050 : Realizing the Asian Century Asian Development Bank (アジア開発銀行) , 国学院経済学 60(3・4), 957-964, 2012-04 , 2012年04月01日
  • 今、なぜ「東アジア地域の共存を考える」のか? (特集「東アジア地域の共存を考える」) , 國學院大學研究開発推進センター研究紀要 (7), 208-204, 2013-03 , 2013年03月01日
  • 〔書評〕『なぜ豊かな国と貧しい国が生まれたのか』 評者・高橋克秀 , エコノミスト 第91巻 第4号 通巻4269号 2013.1.29, 2013年01月01日
  • 〔書評〕『金融の世界史 バブルと戦争と株式市場』 評者・高橋克秀 , エコノミスト 第91巻 第29号 通巻4294号 2013.7.2, 2013年07月01日
  • 〔書評〕『ソーシャルメディアの経済物理学 ウェブから読み解く人間行動』 評者・高橋克秀, エコノミスト 2012年10月2日, 2012年10月01日
  • 書評『東アジア地域形成の新たな政治力学 リージョナリズムの空間論的分析』 評者・高橋克秀, 週刊エコノミスト2012年7月17日, 2012年07月01日
  • 〔書評〕『空洞化のウソ 日本企業の「現地化」戦略』 , 週刊エコノミスト 2012年9月11日, 2012年09月01日
  • 書 評『興亡の世界史18 大日本・満州帝国の遺産』    , 週刊エコノミスト 2010年8月17・24日合併号, 2010年08月01日
  • 武田善憲著「ロシアの論理 復活した大国は何を目指すか」 , 2010.11.9付 週刊エコノミスト書評欄, 2010年09月01日
  • 書評『中国とインドの情報産業』, エコノミスト2011年2月22日号, 2011年02月01日
  • 書評 先生と私, 週刊エコノミスト 2007年11月13日, 2007年11月01日
  • 書評『習近平の中国』, 週刊エコノミスト, 2015年07月14日, 毎日新聞社
  • 書評 『ミャンマーの多角的分析――OECD第一次診断評価報告書』, 週刊エコノミスト, 2016年02月02日, 毎日新聞社
  • 〔書評〕『欧州解体 ドイツ一極支配の恐怖』, 週刊エコノミスト, 2015年12月08日, 毎日新聞社
  • 〔書評〕『格差の世界経済史』, 週刊エコノミスト, 2015年09月08日, 毎日新聞社
  • マレーシア 求められる政治の透明性, 泉州池田銀行 経営サポートTOYRO BUSINESS, 2015年04月01日, 株式会社自然総研
  • 中国の景気再点検, 泉州池田銀行 経営サポートTOYRO BUSINESS, 2015年07月01日, 株式会社自然総研
  • 海外現法、中国集中に変化の兆し, 泉州池田銀行 経営サポートTOYRO BUSINESS, 2015年10月01日, 株式会社自然総研
  • 2016年の中国経済展望, 泉州池田銀行 経営サポートTOYRO BUSINESS, 2016年01月01日, 株式会社自然総研
  • 〔書評〕『プーチン 内政的考察』, 週刊エコノミスト, 第95巻 第2号, 2017年01月17日, 毎日新聞社
  • 〔書評〕『台湾とは何か』  , 週刊エコノミスト, 第94巻 第31号, 2016年07月26日, 毎日新聞社
  • 書評『アフリカ 希望の大陸 11億人のエネルギーと創造性』 , 週刊エコノミスト , 第94巻 第44号, 2016年11月01日, 毎日新聞社
  • 〔書評〕『フロックの確率』  , エコノミスト 第95巻 第31号 通巻4512号 2017.8.8, 2017年08月08日
  • 〔書評〕『入門 東南アジア近現代史』 , エコノミスト 第95巻 第15号 通巻4496号 2017.4.11, 2017年04月11日, 毎日新聞社
  • 〔書評〕『北朝鮮 核の資金源 「国連捜査」秘録』 , エコノミスト 第96巻 第7号 通巻4538号 2018.2.20, 2018年02月20日, 毎日新聞社
  • 〔書評〕『中国「絶望」家族 「一人っ子政策」は中国をどう変えたか』  , エコノミスト 第95巻 第43号 通巻4524号 2017.11.7, 2017年11月07日, 毎日新聞社
  • 2018年中国経済展望, 自然総研 TORYO BUDINESS 179, 2018年01月01日, 自然総研(泉州池田銀行)
  • ハノイとホーチミン, 自然総研 TOYRO BUSINESS 178, 2017年10月01日, 自然総研(泉州池田銀行)
  • マレー人ファーストの限界, 自然総研 TORYO BUSINESS 177, 2017年07月01日, 自然総研(泉州池田銀行)

著書等出版物

  • 『アジア経済動態論―景気サイクルの連関と地域経済統合』(神戸大学経済学叢書 第14輯), 勁草書房, 2007年04月15日, 本書の目的は、将来形成されるであろう「東アジア共同体」を視野に入れながら、共同体形成の重要な要素であるアジア各国の景気サイクルの連関を実証的に明らかにすることである。近年、東アジア各国間の貿易の緊密度が一段と高まり、事実上のアジア経済圏が形成されつつある。かりに、アジア経済の連動性が強まっているとすれば、各国のマクロ経済政策の運営にあたって、アジア全体の景気動向を視野に入れておく必要がある。その際には、景気波及の複雑な経路をあらかじめ把握しておくことが重要になる。本書では、以上の問題意識を時系列分析の手法を用いて数量的に明らかにした。
  • 『図説 改正外為法』, 東洋経済新報社, 1997年10月01日
  • 『アジアのIT革命』, 東洋経済新報社, 2001年04月01日
  • 『グローバル エコノミー』, 東洋経済新報社, 2001年12月01日, 本書は、経済のグローバル化が引き起こす現象を、経済学の理論とむすびつけて平易に説き起こすことを目的とした学部生と若手社会人向けテキストである。 1章 グローバリゼーションと雇用・賃金・所得分配 2章 グローバリゼーションと政府・システム・経済成長 3章 グローバリゼーションと企業・貿易・直接投資 4章 グローバリゼーションと通貨制度・為替レート 5章 グローバリゼーションと通貨金融危機 6章 グローバリゼーションと中国・アジア 7章 グローバリゼーションと開発援助
  • 『東アジア共同体の構築2 経済共同体への展望』, 岩波書店, 2007年03月01日
  • 『東アジア共同体の構築4 図説ネットワーク解析』, 岩波書店, 2007年03月01日
  • 『国際経済関係の焦点』, 同文館出版, 2007年11月01日
  • 2017年の中国経済展望~内需堅調だが忍び寄るトランプの影, 自然総研(泉州池田銀行), 2017年01月01日, 175
  • 国有企業改革の現状…黒竜江省に見る, 自然総研(泉州池田銀行), 2016年10月01日, 174
  • 台湾の新政権が迫る日本の決断, 自然総研(泉州池田銀行), 2016年07月01日, 173
  • 韓国経済 裏目に出た中国依存(16年4月号), 自然総研(泉州池田銀行), 2016年04月01日, 172
  • 「二人っ子」政策への転換とその効果, 自然総研(泉州池田銀行), 2017年04月01日

講演・発表

  • 日ロ学術・報道関係者会議(国立モスクワ国際関係大学)において 「中国は世界経済を救えるのか―リーマンショック後の世界景気」を報告 , 2009年09月28日
  • 財務省財務総合研究所において 「ロシア経済展望」を報告 , 2010年11月01日
  • 討議記録 (特集「東アジア地域の共存を考える」) , 國學院大學研究開発推進センター研究紀要 (7), 226-210, 2013-03 , 2013年03月01日
  • Bipartite Networks of Universities and Companies:Recruiting New Graduates , Asia-Pacific Econophysics Conference 2016, 2016年08月25日

競争的資金

  • 23402025, 境界国家・ラオスの生存と発展:政治・経済・社会のアクターと大メコン圏, 本研究では、今後の東アジアの動向を決定付けていくのは、日中韓といった地域の中の大国の動向ではなく、内陸国でランドブリッジと呼ばれる多くの国と国境を接する「境界国家」のラオスのような中小国の動向であるとの仮説の検証を行った。;特に、これら中小国の庶民意識の中にすら兼ね備えられている「パワーバランス感覚」が大陸諸国には存在し、周囲に位置する大国を競わせて自己の地域における利益を引き出していく手腕、近隣国各々との繋がりを持つ集団が存在しても、それら集団は最終的には、ラオスという地域のために連絡を取り合い、ラオスという地域の利益を図るという点で一致協力する柔軟性を持つ点に着目し研究成果を得た。
  • 18203020, BRICs諸国の潜在経済成長力と資源・環境に関わる持続可能性の比較研究, 本研究より次の4点が明らかにされた。(1)BRICs(ブラジル・ロシア・インド・中国)4カ国の経済成長は1990年代からの(中国の場合は1978年からの)経済自由化政策が推進力となってきたが、4カ国ともに経済自由化に問題点を抱えている。(2)マクロ経済パフォーマンスを見ると、金融部門の発達が4カ国の経済成長に貢献してきた。(3)2000年代以降の資源価格高騰の中で4カ国はキープレーヤーの役割を果たしてきたが、資源価格の下落により、とりわけブラジルとロシアの経済運営に大きな懸念が持たれる。(4)4カ国の高成長が地球環境に負の影響を及ぼす懸念を抱えている。

教育活動

オフィスアワーの実施時期・曜時

  • 2018

学外活動

学協会活動

  • 東京経済研究センター(TCER), 1990年04月
  • 日本経済研究センター(JCER), 1991年04月
  • 国際開発学会, 2000年04月
  • 中国経済学会, 2005年04月