K-ReaD( Kokugakuin University Researcher’s Achievement)

塩谷 英生
観光まちづくり学部 観光まちづくり学科
教授
Last Updated :2023/12/21

研究者基本情報

氏名

  • 氏名

    塩谷 英生, シオヤ ヒデオ

所属・職名

  • 観光まちづくり学部 観光まちづくり学科, 教授

学位

  • 1989年03月31日, 経済学修士, 筑波大学, 経済学関係, 余暇時間と消費
  • 2017年09月30日, 博士(観光科学), 首都大学東京, 工学関係, 都市環境博第223号, 自治体における観光自主財源に関する研究-法定外税と協力金制度を中心に

本学就任年月日

  • 2022年04月01日

研究分野

  • 経済学, 観光経済
  • 統計学, 観光統計
  • 市場分析, インバウンド市場、国内旅行市場
  • 観光財源, 観光税、観光協力金

研究活動

論文

  • 都道府県観光費の動向とその規定要因, 塩谷 英生, 観光研究, 24, 2, 9, 14, 2013年, 日本観光研究学会, 時系列データとクロスセクションデータから日本の都道府県の観光費の決定要因を検討した。第一に時系列な財政統計に基づくと、観光費は投資的経費を中心に1995年以降長期的に減少している。減少要因は、日本政府からの補助金の削減と観光市場の成長の鈍化と考えられる。第二に、2009年のクロスセクショナルな分析は、観光費が地域の観光需要と観光財源に影響されていることを示す。都道府県の観光費のための自主財源を確立することが重要である。
  • Wi-Fi パケットセンサーの「共通基準による観光入込客統計」への活用可能性に関する研究:―宮島での実証実験結果より―, 川村 竜之介;塩谷 英生, 観光研究, 32, 2, 43, 51, 2021年, 日本観光研究学会, 本研究では、調査が容易でかつ安価に開発することが可能である「Wi-Fi パケットセンサー」を用いることで、観光統計のひとつである「共通基準による観光入込客統計」への活用可能性を検証した。広島県廿日市市宮島での実証実験による Wi-Fi パケットセンサーによるデータと、実測データ(宮島ロープウェー利用者数、宮島の来島者数)との突合から、Wi-Fi パケットセンサーによるデータから訪問者数を推定可能であることを示した。また、適切なデータ抽出(過去の観測有無による住民・従業者データの除去や、最初と最後の観測地点によるデータの絞り込み)を行うことで、宿泊・日帰り別の人数が推定可能であることを示した。
  • 観光政策 観光客を収受対象とする地域の協力金制度の導入効果と課題 (学会特集号), 塩谷 英生, 経済政策ジャーナル = Journal of economic policy studies, 14, 1, 35, 38, 2017年, 日本経済政策学会 ; 2003-
  • 我が国における旅行総消費額とその経済波及効果, 細野 光一;塩谷 英生, 観光研究, 7, 2, 21, 28, 1996年, 日本観光研究学会, 本研究では、漠然と指摘されてきた日本の観光市場の重要性を、消費側の実績データをもとに数値的に計測した。市場の総額と構成要素別の両方を把握し、I/O分析手法により波及効果を推定した。観光消費額は1991年に24.6兆円(国内ツアー15.6兆円、海外ツアー5.7兆円、旅行前後の支出3.3兆円)に達し、うち国内産業への消費額は20兆円である。20兆円の経済波及効果は、生産波及効果48.3兆円、付加価値効果24.6兆円、雇用効果430万人、税収効果5.6兆円と推定される。それぞれの指標が占めるシェアが日本経済の5〜6%を占めている。
  • 法定外税における観光関連税の動向と課題 ([日本経済政策]学会特集号), 塩谷 英生, 経済政策ジャーナル, 4, 2, 51, 54, 2007年, 日本経済政策学会
  • 訪日外国人を例としたデータマイニング, ワレイヤ;シャポバル:原忠之;塩谷英生, Journal of Travel Research Article first published online, 1, 14, 2017年04月, Journal of Travel Research, 本研究は、日本での効果的な将来の目的地マーケティングを目的として、データマイニングツールの決定木を使用し、インバウンド観光客の行動を分析した最初の研究の1つである。約4,000件の標本から、訪問客の将来の再訪の主な動機は、今回の訪問時の体験ではなく、温泉への訪問や美しい自然環境への没頭など、将来的な体験への希望に基づくものとなっている。データマイニング手法は、研究者の主観性を大幅に排除し、大規模なデータセット内の特定の訪問者パターンの有用な発見に役立ち、効果的な目的地マーケティング戦略をより適切に策定するための追加的なツールを政府およびDMOに提供する。
  • 地域活性化のツールとしての自動運転の可能性 : 金沢大学新学術創成研究機構 菅沼直樹准教授に聞く (特集 これからの地域交通と観光), 塩谷 英生;菅沼 直樹, 観光文化 = Tourism culture : 機関誌, 42, 2, 32, 37, 2018年04月, 日本交通公社
  • 座談会 だから古書はおもしろい! : 旅行案内書から見る日本のリアル (特集 古書から学ぶ), 荒山 正彦;山口 誠;木田 拓也;塩谷 英生;大隅 一志, 観光文化 = Tourism culture : 機関誌, 42, 4, 4, 14, 2018年10月, 日本交通公社

Misc

  • 東日本大震災が与えた訪日外国人市場への経済的影響 (特集 東日本大震災), 塩谷 英生, 産業連関 : イノベーション&I-Oテクニーク, 19, 3, 18, 27, 2011年10月, 環太平洋産業連関分析学会
  • 特集テーマからの視座 地域はFITにどう取り組むべきか (特集 アジアのFIT客を地域へ呼び込む), 塩谷 英生, 観光文化 = Tourism culture : 機関誌, 37, 4, 20, 23, 2013年10月, 日本交通公社
  • 観光の経済効果調査50年の系譜とこれから (特集 観光の経済波及効果を高めるには : 地域の消費拠点に進化した「道の駅」に着目して), 塩谷 英生, 観光文化 = Tourism culture : 機関誌, 39, 2, 9, 16, 2015年04月, 日本交通公社
  • 観光研究最前線 「歴史文化観光とその振興施策に関する基礎的研究」の実施について, 塩谷 英生, 観光文化 = Tourism culture : 機関誌, 39, 2, 46, 48, 2015年04月, 日本交通公社
  • データから見る観光需要の偏在 (特集 「平準化」を考える : 成熟化社会の旅と観光地に向けて), 塩谷 英生;五木田 玲子, 観光文化 = Tourism culture : 機関誌, 39, 4, 6, 11, 2015年10月, 日本交通公社
  • 観光研究最前線 「歴史文化観光とその振興施策に関する基礎的研究」を終えて, 塩谷 英生, 観光文化 = Tourism culture : 機関誌, 40, 2, 57, 61, 2016年04月, 日本交通公社
  • 拡大する訪日市場と受け入れ態勢の課題 : 宿泊業からみたボトルネックの点検, 塩谷 英生, 日本政策金融公庫論集, 38, 37, 48, 2018年02月, 日本政策金融公庫総合研究所
  • 視座 地域交通をめぐる環境変化と観光需要取り込みの可能性 (特集 これからの地域交通と観光), 塩谷 英生, 観光文化 = Tourism culture : 機関誌, 42, 2, 38, 40, 2018年04月, 日本交通公社
  • 観光政策 観光客を収受対象とする地域の協力金制度の導入効果と課題 (学会特集号), 塩谷 英生, 経済政策ジャーナル = Journal of economic policy studies, 14, 1, 35, 38, 2017年, 日本経済政策学会 ; 2003-
  • 観光の経済効果向上のための施策と財源 (特集 観光の経済効果と地域財源の確保), 塩谷 英生, 観光研究 : 日本観光研究学会機関誌 = The tourism studies : the journal of Japan Institute of Tourism Research, 30, 2, 60, 63, 2019年03月, 日本観光研究学会
  • 統計でみる旅行市場の動向と課題 : パンデミックを越えて再び基幹産業へ (特集 持続可能な観光産業へ), 塩谷 英生, 運輸と経済 = Transportation & economy, 80, 9, 12, 18, 2020年09月, 交通経済研究所
  • 座談会 開催日:2020年9月29日 北海道、コロナ禍の克服とインバウンド再興へのシナリオ (特集 現場に学ぶ、コロナ禍を生き抜く視点 : コロナ禍での現状と課題(Part2)), 小磯 修二;小林 賢弘;塩谷 英生;柿島 あかね, 観光文化 = Tourism culture : 機関誌, 44, 4, 28, 36, 2020年11月, 日本交通公社
  • コロナ禍下の国内旅行市場の動向とオピニオンリーダー層の旅行意向 (特集 現場に問う、新たな市場の展望 : コロナ禍での現状と課題(Part3)), 塩谷 英生, 観光文化 = Tourism culture : 機関誌, 45, 1, 44, 48, 2021年02月, 日本交通公社
  • インタビュー 2021年1月7日 人材ビジネスの立場からみたパンデミックの影響と今後の展望 (特集 現場に問う、新たな市場の展望 : コロナ禍での現状と課題(Part3)), 内倉 広輔;塩谷 英生, 観光文化 = Tourism culture : 機関誌, 45, 1, 49, 52, 2021年02月, 日本交通公社
  • 外客比率と負の相関関係に : 都道府県の宿泊者数 (特集 数字が示す地域の観光 : 都道府県の予算、宿泊者数、観光消費), 塩谷 英生, Travel journal, 58, 23, 12, 15, 2021年06月21日, トラベルジャーナル
  • 観光消費の経済効果の推計 : 観光統計の現状とTSAの登場, 塩谷 英生, オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 = [O]perations research as a management science [r]esearch, 50, 1, 17, 22, 2005年01月01日, 公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会, 観光による地域経済活性化が重要なツールとして認識されつつあるが,効果を計測するための基礎的な統計整備の遅れが目立っている.本橋では,経済効果計測の基本的な手法について述べるととも,我か国の観光統計の現状と課題について,国レベル,地域レベルでの実情を交えて整理する.また,国民経済計算の体系の中で観光経済を把握し,国際間・産業間比較等を行うための国際規格である,TSA(Tourlsm Satellite Account)のあらましとその意義について紹介するとともに,国際的に児た我か国の観光産業の水準を示す.
  • 地域づくりと法定外税--観光関連税を中心に, 松本 和幸;塩谷 英生, 立教大学観光学部紀要, 8, 27, 36, 2006年03月, 立教大学
  • 東日本大震災が与えた訪日外国人市場への経済的影響 , 塩谷 英生, 産業連関, 19, 3, 18, 27, 2011年, 環太平洋産業連関分析学会, 2011年3月11日に起きた東日本大震災の影響は,上昇局面にあった訪日外国人市場に大きな影響を与えた.この論文は,利用可能な速報データに基づいて,震災による訪日外国人市場への影響について数量的に把握しようとしたものである. 訪日市場への影響は,国籍別,目的別,地域別等のセグメント別にみると一様では無いことから,本論文では,震災後の客層の変化について分析を行うとともに,客層変化の結果としての費目別消費構成の変化方向について整理した.次に,2011 年3-9 月期の訪日外客消費額と,震災の短期的影響として前年同期消費額との差額を試算した.最後に,2005 年産業連関表を基に作成した分析用 62 部門連関表を用いて,訪日外客消費の減少による負の経済波及効果を推計した.外客消費額の減少額は 3,009億円と推計され,これによる負の経済効果は,生産波及効果で6,685 億円,付加価値効果で3,271 億円,雇用効果は559百人と推計された.
  • 観光統計データの種類と活用 :宿泊旅行統計を利用した分析, 塩谷 英生;朝日 幸代, 産業連関, 17, 1, 16, 29, 2009年, 環太平洋産業連関分析学会, 地域固有の特性を持つ資源を活用する地域観光政策には地域比較が可能な観光統計,訪問地や訪問数を含め正確に情報を収集すること,さらには観光客数など統計精度を高め,調査することが現在の課題である.本論文では観光統計を概観し,その利用方法を紹介する.また,観光イベントの波及効果には地域産業連関分析が頻繁に利用されていることから,2000年地域産業連関表の旅館・その他の宿泊所の部門の評価を行う.この生産額について全国表と都道府県表の合計値を比較すると−1.46%の乖離率となり,都道府県表の作成の精度は比較的高い.一方で移輸入,移輸出は乖離が大きく,推計に課題を残している.次に新しく調査方法が整備された宿泊旅行統計のデータを用いて,地域別波及効果を分析した.3億938万人の宿泊客は3兆8417億円の直接効果がある.その結果,各都道府県での効果を合算すると7兆234億円であり,部門別の波及効果は旅館・その他の宿泊所へ大きく影響する.
  • 観光宣伝の基礎知識 (特集 宣伝と情報提供--観光宣伝の手法), 塩谷 英生, 月刊観光, 368, 16, 20, 1997年05月, 日本観光協会
  • 総合行政としての観光地経営とその評価 (テーマ エコツーリズムと地域づくり), 塩谷 英生, 計画行政, 30, 2, 32, 37, 2007年06月, 日本計画行政学会
  • 旅行市場におけるオピニオンリーダー層の特性とその影響力についての研究, 塩谷 英生, 日本観光研究学会全国大会学術論文集 = Proceedings of JITR annual conference, 22, 77, 80, 2007年12月, 日本観光研究学会 = Japan Institute of Tourism Research
  • 観光の経済波及効果と観光地ブランディング (特集 観光新時代の地域開発), 塩谷 英生, 地域開発, 533, 24, 27, 2009年02月, 日本地域開発センタ-
  • 沖縄県における旅行・観光の経済波及効果, 塩谷 英生;林 清, 日本観光研究学会全国大会研究発表論文集, 16, 213, 216, 2001年12月, 日本観光研究学会
  • マクロ統計からみる観光経済の現状と課題, 塩谷 英生, アド・スタディーズ, 59, 26, 29, 2017年03月, (公財)吉田秀雄記念事業財団

著書等出版物

  • 『観光読本(第2版)』, (公財)日本交通公社編著, 東洋経済新報社, 2004年06月, 国民一人一人にとって観光活動の選択肢が増える中で、個の人生を豊かにするために、美しい観光資源、歴史ある観光資源をじっくり味わう観光旅行が大切になった。本書は、1994年の初版刊行から10年を経て、内容を大きく見直したものである。観光全般に関する基本的かつ広範な内容について、客観的データを用いながら解説を行っている。観光産業の特性、観光が地域経済の及ぼす効果については、新しい国際基準TSAを含めて解説した。
  • 『観光地経営の視点と実践』, (公財)日本交通公社編著, 丸善出版, 2013年12月, 昨今の市場環境の変化に対応し、既存の観光地が活性化していくために、観光地全体をマネジメントしていく「観光地経営」という考え方が重要となっている。本書では、それを実現させるためのポイントを8つの視点から提言するとともに、参考となる実践例を全国10カ所取り上げ、その学ぶべき点について解説した。視点8では、法定外税等の事例に基づき地域の観光財源を分類した上で、それぞれの特性について解説を加えている。
  • 『インバウンドでチャンスをつかめ - 中小企業における訪日外国人受け入れの現状と課題 -』, 日本政策金融公庫総合研究所編, 経団連出版, 2018年06月, 本書は、観光産業(小売業、飲食店、宿泊業、運輸業)の中小企業2,300社に行ったアンケート結果をもとに、インターネットの活用やキャッシュレス決済への対応など、マーケティングや顧客サービスの観点から多くの外国人旅行者が訪れる企業の特徴を探った。また、宿泊産業を中心とした観光産業のボトルネックや外国人住民政策との統合など、日本が観光立国を実現していくうえでの諸課題についても言及している。
  • 『- 育て、磨き、輝かせる - インバウンドの消費促進と地域経済活性化』, (公財)日本交通公社編著, ぎょうせい, 2018年07月, 拡大するインバウンド需要を地域が取り込む上で重要なことは、先進的にインバウンド対応事業や施策を行い、特に地域への経済効果向上の観点から成果を検証し、施策や事業を検討することである。本書では、経済効果を高めるにあたって重要な「①訪日外国人旅行者を“増やす”」「②訪日外国人旅行者の消費単価を“上げる”」「③域内調達率を“高める”」を実現するために必要な視点を整理し、視点ごとに先進事例を紹介した。
  • 『観光地経営の視点と実践(第2版)』, (公財)日本交通公社編著, 丸善出版, 2019年04月, わが国の観光地は、外国人旅行者の急増、人口減少による需要衰退、交通条件・IT 整備等による旅行先の多様化・分散化など、市場環境の変化の真っ只中にある。本書はこうした環境の変化に対応し、持続的な地域経済の維持・発展を図るため、「企業活動」と「まちづくり」を有機的に結び付け観光地全体をマネジメントしていく「観光地経営」の考え方を提示した。「観光地経営の視点と実践」(2013年発刊)の改訂版にあたる。

競争的資金

  • 23K11631, 域内循環に貢献する宿泊事業の類型と自治体の支援施策に関する研究, 本研究では、観光産業の中核である宿泊事業に焦点を当て、単に地域における宿泊消費額を高めるだけでなく、域外漏出を抑制して地域内への経済波及効果向上に貢献している国内外の事例を類型別に抽出・整理する。また、コロナ禍を経て生じた諸課題を踏まえつつ、その支援施策のあり方について、事業者アンケートや内外ヒアリング調査等の結果を踏まえて、体系的な提示を試みるものである。

教育活動

担当授業

  • 統計分析の基礎, 2022, 観光市場や観光産業の局面を正しく理解し、適切な施策や事業を立案していくためには、国・地域の観光統計および関連する社会経済統計を活用していくことが必須となります。本講義の前半では、主に観光統計データを題材に、統計データの種類や、平均値、分散、正規分布などの統計の基礎的な知識を得ると共に、データ集計作業や基本的なグラフ作成の手順について学んでいきます。後半では、国や地域の観光統計データの概要を解説した上で、調査設計、調査票の作成、調査結果のポイントを表現するための図表作りを学びます。
  • 導入ゼミナール, 2022, 1年次前期の必修となる本科目では、観光まちづくり学部での学習を始めるにあたり、大学における主体的な学修の方法を理解し、基礎的な学修能力を身につけることを目的とする。|具体的には、初歩的なアカデミックスキルとして、文献検索・引用の作法や、論理的な記述方法に基づいたレポートの作成方法を修得する。また、 他者と協働して課題に取り組むためのディスカッションやプレゼンテーシ ョンの作法について、観光やまちづくりにかかわる課題を通して実践的に身につける。
  • 観光まちづくり演習Ⅱ(地域分析), 2023
  • 統計分析の基礎, 2023
  • 導入ゼミナール, 2023
  • 観光まちづくり演習Ⅱ(地域分析), 2023, 2年次後期の必修となる本科目では、2年次前期の「観光まちづくり演習Ⅰ」で修得した調査手法を活用して、具体的な地域を対象とした総合的な分析と、複数地域との比較分析等を通じて、対象地域の特性と課題を実践的に把握できるようになることを目的とする。また、グループで課題に取組むことから、目標に向かって他者と議論し、協働する姿勢を身につけることを目指す。最終段階では、総合的な分析を通して把握した地域の特性・課題について発表を行う。
  • 統計分析の基礎, 2023, 観光市場や観光産業の局面を正しく理解し、適切な施策や事業を立案していくためには、国・地域の観光統計および関連する社会経済統計を活用していくことが必須となります。本講義の前半では、主に観光統計データを題材に、統計データの種類や、平均値、分散、正規分布などの統計の基礎的な知識を得ると共に、データ集計作業や基本的なグラフ作成の手順について学んでいきます。後半では、国や地域の観光統計データの概要を解説した上で、調査設計、調査票の作成、調査結果のポイントを表現する図表作りを学びます。
  • 導入ゼミナール, 2023, 1年次前期の必修となる本科目では、観光まちづくり学部での学習を始めるにあたり、大学における主体的な学修の方法を理解し、基礎的な学修能力を身につけることを目的とする。|具体的には、初歩的なアカデミックスキルとして、文献検索・引用の作法や、論理的な記述方法に基づいたレポートの作成方法を修得する。また、他者と協働して課題に取り組むためのディスカッションやプレゼンテーシ ョンの作法について、観光やまちづくりにかかわる課題を通して実践的に身につける。

学外活動

学協会活動

  • 一般社団法人 日本観光研究学会, 2022年06月01日, 2024年06月22日