K-ReaD（ Kokugakuin University Researcher’s Achievement）
| 浅野 聡 | |
| 観光まちづくり学部 観光まちづくり学科 | |
| 教授 |
Last Updated :2023/12/21
研究活動
競争的資金
- 21K04435, 居住誘導区域におけるハザードエリアを考慮した連続復興型木造住宅計画, 本研究は、南海トラフ巨大地震等の大規模災害に備える三重県（東海地方）を対象にして、①日常時の持続可能社会の構築のためのコンパクト・プラス・ネットワーク型都市づくり、②災害時の迅速な復興まちづくり、の両者に備えた都市計画を推進するために、地方公共団体が策定した立地適正化計画の居住誘導区域において、被災者の住まいを連続的に復興させるための「連続復興型木造住宅計画」を検討することを目的としている。「連続復興型木造住宅計画」とは、予め居住誘導区域にて復興用地として選定した建設地に木造応急仮設住宅を建設し、供与終了後に復興住宅に転用して継続利用し、復興後のコンパクトな都市づくりに資する計画である。;令和５年度は、南海トラフ地震の発生時に津波被害が想定されるとともに立地適正化計画を策定済みの三重県沿岸部の6市町を対象にして、震災後に必要となる建設仮設の建設候補地（公有地）の充足度を算出して現状を評価するとともに、課題と対策を検討することを重点的に取り組んだ。主な研究成果は、以下の通りである。;第一に、居住誘導区域内の建設仮設の建設候補地を調査した結果、住区基幹公園である街区公園と近隣公園が多いことが把握できた。また１住区あたり近隣公園は0.03箇所、街区公園は0.3箇所しか建設候補地になっておらず、十分に整備されていない状況が課題として明らかになった。;第二に、建設候補地の充足度を検討するための評価の手順について検討し、Step1からStep10を考案した。Step1からStep6は、申請者の既往研究の成果をベースにして、既往研究では建設仮設の不足分を補う対策は未検討であったため、新たにStep7からStep10を追加して改善した。具体的には、被災者は被災前に居住していた住区内の建設仮設に入居できると仮定し、住区ごとに建設候補地として街区公園を追加することによって各住区及び全体の充足度がどの程度向上するのかを検討するようにしたこと、建設仮設が不足する住区の被災者は当該住区に隣接し、かつ余剰戸数を抱える住区の建設仮設に入居するために移転すると仮定し、各住区及び全体の不足戸数をどの程度減らすことができるのかを検討するようにしたことである。;第三に、Step1からStep6における分析の結果、多くの市町で充足度が低く現在の準備状況では建設候補地が不足することが明らかになり、充足度の向上のためにStep7からStep10の分析を追加した結果、不足分と充足度を一定程度改善できたが、なお充足度が100％未満の住区があることが課題として明らかになったことである。;第一に、評価手順の検討に関しては、既往研究では対象外としていた建設仮設の不足分を補うための対策についても追加して改善することを検討し、２つの対策を追加することが出来たことである。そして考案した評価の手順に従って、対象としている6市町の現状について検討し、市町ごとに現状の建設仮設の不足戸数と充足度、及び改善策を追加したことよる不足分及び充足度の向上を具体的に算出することが出来、6市町の現在の準備状況は3つに類型できることが明らかになった。そして不足する建設仮設の戸数と低い充足度については、どの程度の規模の建設候補地を確保すれば充足度がどの程度向上するのかということについて、住区ごとに未整備の街区公園を追加することを仮定することによって、住区単位で新たな建設候補地を追加する際の１つの目安を示すことが出来た。これは、行政担当者が（公有地のみならず）民有地を探す際に用地の規模をイメージする際にも参考になると思われる。;第二に、以上の研究成果をとりまとめて、日本建築学会大会における口頭発表や同学会の専門誌（査読付）において論文発表（条件付き採用。掲載は2023年度）をすることが出来た。特に日本建築学会大会においては、連名者である2名の大学院生が「日本建築学会大会学術講演会若手優秀発表賞（都市計画部門）」を受賞することが出来、研究内容について高い評価を受けることが出来た。;第一に、木造仮設を復興住宅として継続利用することを具体的に検討するために、三重県6市町を対象にして、各住区および居住誘導区域内全体の復興住宅（災害公営住宅等）の必要戸数と木造仮設の供給可能戸数を推計し、各市町の住区における木造仮設の継続利用を考慮した住まいの復興にむけた現状と課題等を明らかにする。;第二に、熊本地震の際に木造仮設を復興住宅（単独住宅）として現在も継続利用している実績を持つ熊本県の11市町を研究対象にして、現在の利用状況、継続利用を行った背景・理由、建設地の条件等について調査を行い、継続利用に向けた条件等を明らかにする。また立地適正化計画を策定済みの市町に関しては、居住誘導区域の設定範囲と復興住宅団地（木造仮設を復興住宅として継続利用している団地）の位置関係等についても調査し、新しい計画である立地適正化計画から捉えた木造仮設の継続利用の評価（成果と課題）を明らかにする。;第三に、居住誘導区域における連続復興型木造住宅計画について検討し、予め居住誘導区域において復興用地として選定した建設地に木造仮設を建設し、供与終了後に復興住宅に転用して継続利用し、復興後のコンパクトな都市づくりに資する計画の必要性と同計画の基本フレームについて考察し、研究の総括を行う。
- 18K04507, 木造仮設住宅を災害公営住宅に転用して長期利用するための震災復興対応型木造住宅計画, 本研究は、南海トラフ巨大地震による大規模災害に備える三重県（東海地方）を対象にして、木造応急仮設住宅を供与期間終了後に災害公営住宅に転用して長期的に再利用し続けていくための「震災復興対応型木造住宅計画」について検討したものである。主な研究結果は、第一に建設仮設の関連制度上の位置づけと継続利用のための留意点を明らかにしたこと。第二に事例調査を通じて、木造仮設の継続利用を実現できた経緯や技術的な課題を明らかにしたこと。第三に三重県の市町の仮設住宅の建設候補地の充足度評価を行い、建設候補地が不足している状況を具体的に推計したこと。第四に震災復興対応型木造住宅計画の基本フレームを考案したことである。;研究成果の学術的意義は、SDGsに代表されるように現代的課題である持続可能なまちづくりに対応した震災復興の一つのあり方を提案したことである。従来の使い捨ての仮設住宅ではなく復興住宅としても長期利用することを目的とした震災復興対応型木造住宅計画を考案した。また社会的意義は、「三重県・三重大学 みえ防災・減災センター」による三重県内の行政担当者を対象にした復興まちづくり検討会の場等を通じて研究成果を還元し、単なる研究活動として終わらせることなく行政施策への反映を期待して実践的なまちづくり活動とリンクするように努めたことである。
- 15K06356, 震災復興初期における暫定的土地利用方針に関する緊急研究, 本研究は、南海トラフ巨大地震による大規模災害に備える三重県を対象にして、被災後の震災復興事業の迅速な推進に向けて、その重要な準備段階である「震災復興初期における暫定的土地利用計画」を検討することを目的としている。震災復興の対策に関して先進的に取り組んでいる東京都および都区市部の震災復興マニュアル等における暫定的土地利用の分析などを通じて、暫定的土地利用計画の骨格と策定手順、暫定的土地利用計画図、応急仮設住宅ガイドラインについて考案した。
- 24560744, 密集市街地における震災後の仮設市街地のマネジメントの技術基準に関する緊急研究, 本研究は、「仮設市街地のマネジメントの技術基準」として、①規模設定（被害予測にもとづく仮設市街地の必要量）、②候補地区の選定基準（公有地を基本として不足分を民有地で充填）の内容を明らかにすることを目的としている。;国交省による既往のガイドラインや被災地（岩手県等）の状況に対する調査分析等を踏まえた上で、応急仮設住宅の建設候補地選定ガイドラインを考案し、志摩市におけるケーススタディを通じて、その有用性を評価した。
- 19560616, 景観法の併用による伝建地区の広域景観コントロール手法の考察, 本研究は、既往研究において十分に明らかにされてこなかった重伝建地区の広域景観特性および現行の広域景観コントロール手法の全体像を明らかにするとともに、今後のコントロール手法を提案した点に研究意義がある。主な研究成果は、地形条件と市街地形態の組み合わせから広域景観特性として13類型を導き出したこと、13類型と現行の景観コントロール手法の相関性として4類型を導き出すとともに類型ごとの今後の広域景観コントロール手法を提案したこと等である。
- 15560533, 地方自治体の景観施策に都道府県が果たした役割と成果に関する研究, 都道府県の景観条例は、(1)行政区域を対象としたハード・ソフト施策を展開する都府県と、その都府県内の市町村を対象としてハード施策を持つ市町村との間で施策の調整が必要となる調整型、(2)対象地域を特定の地域に限定したハード施策とソフト施策を展開する県と、その県内の市町村を対象として現在においては対象地域の重複は見られず県と市町村がそれぞれ独自にハード施策を展開している並立型、(3)行政区域を対象としたソフト施策を展開する道県と、その道県内の市町村を対象とするが道県条例にハード施策による規制がないため、市町村が道県から自立して独自のハード施策を展開する自立型の3タイプに大別出来る。;調整型の特徴は、ハード・ソフト両面に渡って総合的に景観施策を展開していることであり、特に広域景観形成地域の指定や大規模建築物等の届け出制度は、広域行政団体としての特徴を活かした施策であり、都道府県ならではの役割や景観条例を有さない市町村に対する先導的な役割を果たすと共に、景観条例を制定した市町村への権限委譲も行われ市町村施策と調整されてきている。並立型の特徴は、主要道路沿道の自然景観を対象に広域景観形成地域を指定していることであるが、市町村条例が制定されても権限委譲はされずに県条例と重複して運用されており、市町村施策と並立した形になっている。自立型の特徴は、ハード施策を有さずにソフト施策のみであることであり、主に市町村施策を支援することに主眼が置かれている。;全体的に都道府県の役割としては、広域的視点を持つ行政団体として広域景観形成地域などのような広域施策を展開すること、そして市町村施策を支援することといえ、総合的に展開する調整型が最も景観施策に対して積極的に取り組んできていると評価出来る。
- 11650627, 東アジア地域の歴史的環境保全行政に関する国際比較研究-日本・中国・台湾・韓国を対象として-, 本研究は、東アジア地域(中国・台湾・韓国・日本)における歴史的環境保全制度の変遷と現状について比較分析し、互いの特徴などを考察することを目的としている。東アジア地域の歴史的環境保全行政の展開状況を概観すると、意外にも日本がかなり早い段階で歴史的環境保全行政に取り組んでいることがわかる。日本の保全法制は、日本統治時代において朝鮮と台湾において関連法が新規制定されるあるいは適用されることとなり、両者ともに日本統治時代に初の近代法制が整えられたのである。ただし、その一方で、同時代には、都市開発事業の展開などに伴い地域固有の自然環境や歴史的環境を壊してきており、このことは、日本が二度とは繰り返してはならない反省すべきことである。戦後も、韓国と台湾においては、ともに歴史的環境保全制度を整えるにあたり日本の文化財保護法などが参考にされ、包括的法制や重点保護主義などの日本の保全法制の特徴が、両者にもたらされることとなった。1999年に台湾中部で起きた2度の地震は、中部地域の歴史的建造物や町並み、集落などに大きな被害を与え、震災後の様々な問題改善に向けて、日本と台湾の民間団体や専門家が互いに交流するなど、新しい経験交流も生まれてきている。中国は、日本、台湾、韓国とは異なる社会制度下を歩んだため、日本の保全制度が直接的な影響を与えてはいない。歴史文化名城制度は、都市スケールで都市構造の保全に取り組むスケールの大きい制度であり、地区スケールの保全を主に対象としている台湾・韓国・日本とは、その点に大きな違いがあるといえる。今後、さらに現状の比較分析を深化させ、相対的な視点にもとづき互いの経験から学びあうことなどを考察していくことが、今後の研究課題である。
- 07459013, 伊勢街道文化に関する基礎的研究-歴史的街道を軸にした街道文化の広域的ネットワークによる地域づくりへの活用にむけて-, 本研究は伊勢湾地域における地域文化を、街道を軸とした広域的交流を媒介とする「街道文化」として捉え、1)街道空間の形成、2)街道文化の形成、3)地域づくりへの街道文化の活用に向けての方策の3点に渉って明らかにすることを意図している。;1)街道空間の形成、は街道文化の基盤となる街道空間の形成と変容を都市および建築形成史の観点から検討するものであり、沿道の主要都市である伊勢湾の都市計画、近世伊勢御師の邸宅建築、歴史的街道の近代以降の変容の特徴と要因について各論的に検討し、従来不明確であった戦国近世初期城下町の形成技法や類例に乏しい御師建築の実態を明らかにする成果を得た。更に歴史街道の近代における変容の類型化を行い、歴史性を活かした地域づくりを基礎づける知見を得た。;2)街道文化の形成は、街道による流通と産品の形成、地域の言語・音楽文化の形成と再生産の2つの観点から取りまとめを行い、街道によって都に運ばれた地域産品、街道の餅文化の形成、角筆文献、芭蕉自筆本『奥の細道』データベースの作成と運用、に関する各論を得、街道の文化的経済的な伝達と形成の機能について、それぞれ新規の基礎的知見を得ることができた。なお、芭蕉自筆本『奥の細道』データベースの作成と運用に関する研究は直接的に当該研究対象地域に関わるものではないが、比較対象による当該地域の相対的な位置付けを明確にできること、地域文化情報の解析と活用の方法を検討する意図から、特に本研究の一部として実施した。;3)地域づくりへの街道文化の活用に向けての方策、についてはこの地域の太鼓演奏集団の活動実態とその推移に関する検討を元に新しい街道文化の創造と地域づくりについて考察を行い、更に三重県における歴史街道を活かした地域づくりへの取り組みについて、熊野古道を中心に検討した。
- 05855089, 日本統治時代, 日本統治時代における歴史的環境の保全行政は、1919年に日本国内において制定された「史蹟名勝天然記念物保存法」が、1930年に台湾においても施行されたことにより始まる。台湾には、名勝地、天然記念物と称すべきものが相当にあり、特色ある史蹟が存在していた。また、台湾は日本にとって熱帯地方における自然・社会の調査研究の中心地であった。;同法が施行された理由を考察すると、(1)台湾は日本にとって熱帯地方における自然・社会の調査研究の中心であり、都市開発事業等が展開される中で史蹟名勝天然記念物の破壊が進行することが危惧されたこと、日本人の慰安・休養の基地的性格も有していたこと、(3)(1)とも関係するが日本国内における保全行政の展開が植民地に伝播したこと、等が挙げられる。;日本の保全制度が、台湾に影響を与えた時期としては、戦前と戦後の2つの時期が考えられる。戦前の国民党政府による古物保存法制定の背景は、当時の世界的な民族意識の高揚であり、これは日本における古社寺保存法の制定が日清戦争後の民族意識の高揚であることと同様である。当時の東アジアの状況と比較した場合、日本の古社寺保存法は極めて早い時期に制定されており、既に古社寺保存法(1919年以降は国宝保存法)と史蹟名勝天然記念物保存法を制定して自国の歴史的環境保全に取り組んでいた日本の状況は、当時、中国大陸に拠点を持っていた国民党政府による古物保存法制定に対して何らかの影響を与えたことが予想される。日本統治時代における影響としては、台湾において初めて近代法による保全行政を展開したことが挙げられるが、終戦と共に日本の保全行政は終了し、戦後長期間に渡って保全行政受難の時期にあった為に、戦後の台湾に対して大きな影響を与えることはなかったと考えられる。戦後に影響を与えたのは、現行の日本の文化財保護法であるがこのことは本研究の対象外であるため、継続研究として別稿において詳述したい。
- 05650592, 戦前の極東ロシアにおける日本人居留地の空間的特質と生活様式に関する研究, 平成7年度においては、以下の成果をみた。1)十月にウラジオストクにおいて調査を行った。特に建造物の調査に重点をおいている。2)大正期にウラジオストクで発行されていた日本語新聞「浦潮日報」をもとに日本人居留を考える上での重要な手がかりである日本人商店の分布の復元を行った。3)上記新聞から日本人居留地の空間的な特質、生活様式に関して考察を行った。4)これまでの成果を踏まえ、最終成果報告書を作成した。構成は以下に示すとおり。「第1編 ウラジオストク中心市街地の都市空間形成史 1.市街地の形成過程と都市の骨格パターン 2.街区構造とその形成 3.スウェトランスカヤ通りの建築物の変遷 第2編 ウラジオストクの外国人居留(1920年前後の日本人居留を中心として) 1.ロシア革命以前(1860〜1920年代初頭)における各国人の居留の展開 2.日本人居留の変遷と1920年前後における居留の特質 3.1920年前後における日本人居留地」なお、結論としては、(1)中心市街地における敷地レベルでの空間構成の多様性、(2)外国人居留の領域一主に日本人に関して、(3)日本人居留の深度とその背景の3点に関して考察した。文化的に異種の起源を持つ空間が全く同じ街区に存在することがウラジオストクの都市空間の特徴であること、日本人の居留エリアの形成の要因は次第に北上していく居住空間形成と居留民の増大とのタイミングが合致していたことが考えられること、1920年前後は復元した商店の分布状況から、多くの日本人商店が立地していたことは間違いがないが、土地へ住みつくことの深度を土地や建物の所有で判断するならば、さほどの深度が見られなかったことなどを結論として指摘できる。
- 22H01667, 歴史文化遺産の保存と活用に資するイコモス「遺産影響評価」の拡張と実装に関する研究, わが国における歴史文化遺産の保存と活用の対象・方法の拡張、社会環境変化及び気候変動を踏まえると、歴史文化遺産及び周辺環境への多様な影響を事前に特定・評価し、負の影響の緩和へ結びつけていく仕組みが不可欠である。;本研究は、イコモス「遺産影響評価」よりも広い歴史文化遺産及び周辺環境を対象とした「拡張型遺産影響評価」の方法と実装の理論的構築を目指して、①歴史文化遺産及び周辺環境への「影響」の多面的・包括的把握、②国内外の「遺産影響評価」導入・運用の実態と課題の整理、③現行制度を踏まえた「拡張型遺産影響評価」の方法と実装へ向けた検討、④「拡張型遺産影響評価」の計画制度への実装のための実践的検討を行う。
教育活動
担当授業
- 導入ゼミナール, 2022, 1年次前期の必修となる本科目では、観光まちづくり学部での学習を始めるにあたり、大学における主体的な学修の方法を理解し、基礎的な学修能力を身につけることを目的とする。|具体的には、初歩的なアカデミックスキルとして、文献検索・引用の作法や、論理的な記述方法に基づいたレポートの作成方法を修得する。また、 他者と協働して課題に取り組むためのディスカッションやプレゼンテーシ ョンの作法について、観光やまちづくりにかかわる課題を通して実践的に身につける。
- 都市建築史, 2023
- 導入ゼミナール, 2023
- 都市建築史, 2023, 観光都市の多くは、長い時間をかけて発展している歴史都市であり、数多くの建築が存在している。歴史都市といってもその姿は多様であり、古代の都城から発展した奈良市や京都市、中世の城塞都市から発展した鎌倉市、近世の城下町から発展した金沢市や彦根市、近代の外国人居留地から発展した横浜市や神戸市等のように計画・設計された時代や目的の違いが、観光都市としての個性や魅力の違いを生み出している。日本の都市・建築の計画・設計の歴史について、古代から現代を対象に俯瞰し、通史的に捉えた潮流、各時代の特徴と代表事例、地域資源としての魅力について解説する。
- 導入ゼミナール, 2023, 1年次前期の必修となる本科目では、観光まちづくり学部での学習を始めるにあたり、大学における主体的な学修の方法を理解し、基礎的な学修能力を身につけることを目的とする。|具体的には、初歩的なアカデミックスキルとして、文献検索・引用の作法や、論理的な記述方法に基づいたレポートの作成方法を修得する。また、他者と協働して課題に取り組むためのディスカッションやプレゼンテーシ ョンの作法について、観光やまちづくりにかかわる課題を通して実践的に身につける。