K-ReaD( Kokugakuin University Researcher’s Achievement)

石垣 悟
観光まちづくり学部 観光まちづくり学科
准教授
Last Updated :2023/12/21

研究者基本情報

氏名

  • 氏名

    石垣 悟, イシガキ サトル

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所属・職名

  • 観光まちづくり学部 観光まちづくり学科, 准教授

学位

  • 1999年03月31日, 修士(文学), 筑波大学, 文学関係, ムラ関係を盆踊り-民俗の持続と変容-

本学就任年月日

  • 2021年04月01日

研究活動

競争的資金

  • 17K01202, 文化財保護行政、地域、教育・保育現場の相互補完による民俗芸能の継承, 第一に、民俗芸能における口唱歌について、教材としての有効性を明らかにしたことである。したことである。第二に民俗芸能について、文化財保護行政と地域、学校教育関係者が連携して報告書を作成する重要性を示唆したことである。第三に、学校教育で文化財保護行政の報告書の活用にあたっては、報告書に掲載された芸能が正典化されることがないよう配慮する必要性があることを明らかににしたことである。;本研究において、口唱歌が消失の危機にあることが明らかになった。民俗芸能の保存にあたっては、単に芸能を継承するのみではなく、継承の方法も含めて保存することが重要である。また、学校教育でおこなわれる民俗芸能の学習が、地域の継承にも寄与できることも明らかになった。文化財保護行政、地域、学校教育が連携し、民俗芸能の教材化を図ることは、民俗芸能保存の観点からも大きな意義がある。
  • 22K02848, 包括的に民俗芸能を理解するための学習プログラムとWeb教材の開発, 本研究では、①小中学校の教員を対象にアンケート調査と面接調査を通して民俗芸能の学習指導の問題点を探り(令和4年度)、②包括的に日本の民俗芸能(アイヌ、琉球、小笠原等の芸能を含む)を理解できる学習プログラム(令和5年度)、及びタブレット端末で活用できるweb教材を開発する(令和6年度)。本研究は、ナショナル・アイデンティティを育むとともに、多様な文化と共生する教育の実現に大きく寄与する。;1 全国から小中学校1000校を無作為に抽出しアンケートを実施した。その結果、郷土の音楽の学習指導を実施している学校は81.3%であった。中学校よりも小学校の実施率の方が高かった。教科書に掲載された全国各地の芸能や民謡をあつかっている学校は70.2%と最多であった。一方、都道府県内の芸能や音楽をあつかっている学校は33.6%にすぎなかった。また、沖縄の芸能や音楽をあつかっていた学校が93.2%であったのに対し、アイヌの芸能や音楽は18.6%、小笠原の音楽や芸能は1.8%であった。郷土の音楽の学習指導が必要な理由については「郷土愛の醸成」という回答が最も多く72.4%であった。一方、「音楽的特徴の理解」は41.4%であった。学校教育において、郷土の音楽、郷土の伝統音楽を学ぶ目的をどのように位置づけるかを再考する必要性が示唆された。;2 沖縄県、山口県、福岡県の小中学校の教員を対象に聞き取り調査を実施した。その結果、「子どもたちが生活する地域の芸能や音楽」と「日本各地の芸能や音楽」を比較する学習指導が、郷土愛の醸成において有意義であることが明らかとなった。またその教材例として盆踊りをとりあげることの有効性が見いだされた。;3 東京都(小笠原村)で実施した聴き取り調査では、父島の盆踊りが、在来島民(欧米系)、旧島民(戦前からの住民)と新島民(戦後の移住者)の協力によっておこなわれてきたことが明らかになった。文化多様性が求められる今日、ナショナル・アイデンティティを育む学習指導の題材として盆踊りを位置づけることに意義があることが明らかとなった。;1 全国から小中学校1000校を無作為に抽出し、アンケート調査を実施した。アンケート調査は紙媒体及びインターネットを通じて実施した。実施項目は次の通りである。①「郷土の(伝統)音楽」の授業を実施したか。②何を教材として授業を実施したか。③あつかった分野。④どのような教材をつかったか。④郷土の音楽・芸能の範囲を教えてください。⑤沖縄、アイヌ、小笠原の音楽をあつかったか。⑥今後も「郷土の(伝統)音楽」の学習指導は必要だと思うか。その理由は何か。なお、アンケート結果については、2023年度に学会で発表する。;2 沖縄県、山口県、福岡県の小中学校の教員を対象に聞き取り調査を実施することができた。授業の映像、及びワークシート等を収集し分析を通して、効果的な授業のありかたを探ることができた。;3 東京都(小笠原村)で盆踊りに関する聴き取り調査を実施した。父島の盆踊りに関しては、在来島民在来島民(欧米系)、旧島民(戦前からの住民)と新島民(戦後の移住者)のそれぞれの立場の方から話を聴くことができた。また、母島においても、旧島民及び新島民の方から話を聴くことができた。;1 2022年度のアンケート調査について学会発表をおこなう。;2 2022年度の研究をもとに、学習プログラムを開発する。また、今回あつかう芸能を盆踊りに絞り、国や各自治体が指定する文化財のなかから、各ブロック(北海道・東北・関東・中部・近畿・中国・四国・九州・沖縄)から1~3例を抽出する。;3 国、及び各自治体が有する報告書及び映像記録を収集し、各芸能の概要や音楽的特徴等について整理する。報告書や映像資料が不足する場合は、フィールド調査によって収集する。;4 3をもとに学習プログラムを開発する。開発したプログラムは小中学校で実証授業をおこない実効性を担保する。
  • JP22K02848, 包括的に民俗芸能を理解するための学習プログラムとWeb教材の開発, 本研究では、①小中学校の教員を対象にアンケート調査と面接調査を通して民俗芸能の学習指導の問題点を探り(令和4年度)、②包括的に日本の民俗芸能(アイヌ、琉球、小笠原等の芸能を含む)を理解できる学習プログラム(令和5年度)、及びタブレット端末で活用できるweb教材を開発する(令和6年度)。本研究は、ナショナル・アイデンティティを育むとともに、多様な文化と共生する教育の実現に大きく寄与する。;1.ナショナル・アイデンティティとは何か、また、なぜナショナル・アイデンティティが必要なのか、について理論研究をおこなった。そして、ナショナル・アイデンティティが必要な理由を、①国家成立の基盤となること、②自由民主主義国家の基盤となること、③諸民族,多文化を尊重する精神の基盤となること、の大きく三点に整理した。また、ナショナル・アイデンティティを育むうえで、「伝統」が大きな役割を果たすこと、そのために「郷土の音楽」の学習指導が有効であること、についての理論を構築した。;2.2022年度に実施した「郷土の音楽の学習指導の実態調査」の結果について、第19回音楽学習学会研究発表大会で報告した。;3.国や各自治体が指定する文化財のなかから、各地域ブロック(北海道・東北・関東・中部・近畿・中国・四国・九州・沖縄)のなかから、教材としてあつかうことが可能な盆踊りを抽出した。;4.「郷土の音楽」を教材とする学習プログラムを作成し、A中学校で実証授業を実施した。実証授業ではカリキュラム・マネジメントのもと、第1時に道徳科、第2時に音楽科、第3時に道徳科の授業を位置づけた。第2時の音楽科の授業では、デジタル教材を活用し、「日本の獅子舞」と「中国の獅子舞」の比較をおこなった。その際、「日本の獅子舞」を学習の基盤とすることで、日本の文化のよさを理解するともに、自国の文化への愛着を再確認する様子が認められた。また、第1時と第3時に道徳科の授業を位置づけたことで、道徳科の内容項目「郷土愛」の醸成に結びつけることができた。;令和4年度には、全国から小中学校1000校を無作為に抽出し、アンケートを通して、(ⅰ)音楽科の学習指導で扱っている民俗芸能の種目、(ⅱ)学習指導の内容、(ⅲ)他の地域の民俗芸能(アイヌ、琉球、小笠原等を含む)の学習指導の実施状況、(ⅳ)学習指導の課題、等について調査した。また、沖縄県、山口県、福岡県の小中学校の教員を対象に聞き取り調査を実施した。その結果、「子どもたちが生活する地域の芸能や音楽」と「日本各地の芸能や音楽」を比較する学習指導が、郷土愛の醸成において有意義であることが明らかとなった。またその教材例として盆踊りをとりあげることの有効性を見出した。;令和5年度には、令和4年度に実施したアンケートの結果を学会で報告した。また、令和6年度のweb教材の作成に向けて、国や各自治体が指定する文化財のなかから、各地域ブロック(北海道・東北・関東・中部・近畿・中国・四国・九州・沖縄)のなかから、教材としてあつかうことが可能な盆踊りを抽出した。;さらに、「郷土の音楽」を中心に、ナショナル・アイデンティティを育む音楽科の授業のあり方について理論研究をおこなった。そして、これら理論研究をもとに、日本文化を中核においた学習プログラムを開発した。そして、開発した学習プログラムについて、デジタル教材(仮)をもちいた実証授業を実施した。その結果、日本の文化を基盤に比較聴取を仕組むこと、道徳科との連携を図ることがナショナル・アイデンティティを形成するうえで重要であることが示唆された。;1 令和6年度は、令和4年度に実施したアンケート結果、また令和5年度におこなった理論研究を論文化し、公表する。さらに、研究代表者、研究分担者、研究協力者による公開シンポジウムを実施し、ナショナル・アイデンティティが必要な理由、音楽科におけるナショナル・アイデンティティを育む音楽科の学習指導のあり方について議論を交わす。また、令和5年度に開発した学習プログラムと実証授業について学会発表する。;2 日本の文化と海外の文化を比較する際に、日本の文化を基盤におくことの有効性を検証するために、海外の日本人学校における日本の音楽のあつかい方を調査する。また、海外の公立学校においてナショナルな音楽がどのようにあつかわれているのか、についても調査する。調査結果は、作成するweb教材に反映させる。;3 国や各自治体が指定する各ブロック(北海道・東北・関東・中部・近畿・中国・四国・九州・沖縄)の文化財を抽出する。そして、国、及び各自治体が有する報告書及び映像記録を収集し、各芸能の概要や音楽的特徴等について整理、再構成するとともに、ポータルサイトを構築する。映像は動画共有サイトにおき、リンクを作成する。これにより、サーバに負荷をかけることなく、子どもがインターネット上で個別に活用できる教材を開発できる。web教材及び学習プログラムは、教員対象の研修会等で配布するとともにインターネット上で公開し、教育現場での活用を図る。

教育活動

担当授業

  • 日本民俗学I, 2020, 日本における民俗学の動きと、そこで何が明らかにされてきたのか、について講義します。また、今日の動きと課題についても言及します。
  • 日本民俗学, 2020, -
  • 日本民俗学II, 2020, 本授業は、主に Zoom を利用した双方向型オンライン授業(ライブ配信)として実施|する。日本における民俗学の動きと、そこで何が明らかにされてきたのか、について講義します。また、今日の動きと課題についても言及します。
  • 日本民俗学I, 2021, 日本における民俗学の胎動、具体的には柳田國男、澁澤敬三、折口信夫など初期の民俗学で活躍した人々の民俗学への興味と期待を紐解いていくことで、その学的鋭意の社会的目的について考えていきます。また、今日の民俗学の動きや課題についても適宜言及することで、現代社会における民俗学、惹いては人文科学が果たすべき可能性について考えてみます。
  • 日本民俗学II, 2021, 日本における民俗学の動きと、そこで何が明らかにされてきたのか、について講義します。また、今日の動きと課題についても言及します。
  • 博物館概論, 2022, 近年、博物館には生涯学習・社会教育施設としての役割と同時に、まちづくり・地域活性化の拠点、さらには観光施設としての役割への期待も高まりつつある。それはとりもなおさず、現代社会における博物館の重要性が総体的に増していることを意味している。こうした中で、日本の博物館総数も年々増加し、現在は6,000館近くあるといわれる。|本授業では、こうした多様な顔を求められる博物館という施設について、その定義や種別から歴史と現状・課題、さらには現行法令との関係などについて幅広く講義することで、博物館とは何か?学芸員とは何か?を理解するための基礎的な知識を身につけ、その社会的役割について考えるきっかけとする。
  • 日本民俗学I, 2022, 日本における民俗学の胎動、具体的には柳田國男、澁澤敬三、折口信夫など初期の民俗学で活躍した人々の民俗学への興味と期待を紐解いていくことで、その学的営為の社会的目的について考えていきます。また、今日の民俗学の動きや課題についても適宜言及することで、現代社会における民俗学、惹いては人文科学が果たすべき役割や可能性についても考えてみます。
  • 日本民俗学II, 2022, 日本における民俗学の動きと、そこで何が明らかにされてきたのか、について講義します。柳田・折口・渋沢が活躍した民俗学(前期日本民俗学Ⅰ)がどう受け継がれ、また展開されていったのか、を丁寧にみていきます。その過程で、今日の民俗学の動きや課題についても言及しつつ、社会学や人類学などとの学際的な関りにも触れます。
  • 導入ゼミナール, 2022, 1年次前期の必修となる本科目では、観光まちづくり学部での学習を始めるにあたり、大学における主体的な学修の方法を理解し、基礎的な学修能力を身につけることを目的とする。|具体的には、初歩的なアカデミックスキルとして、文献検索・引用の作法や、論理的な記述方法に基づいたレポートの作成方法を修得する。また、 他者と協働して課題に取り組むためのディスカッションやプレゼンテーシ ョンの作法について、観光やまちづくりにかかわる課題を通して実践的に身につける。
  • 基礎ゼミナールA, 2022
  • 博物館概論, 2023
  • 博物館資料論, 2023
  • 日本民俗学I, 2023
  • 日本民俗学II, 2023
  • 導入ゼミナール, 2023
  • 基礎ゼミナールA, 2023
  • 博物館概論, 2023, 近年、博物館には生涯学習・社会教育施設としての役割と同時に、まちづくり・地域活性化の拠点、さらには観光施設としての役割への期待も高まりつつある。それはとりもなおさず、現代社会における博物館の重要性が総体的に増していることを意味している。こうした中で、日本の博物館総数も年々増加し、現在は6,000館近くあるといわれる。|本授業では、こうした多様な顔を求められる博物館という施設について、その定義や種別から歴史と現状・課題、さらには現行法令との関係などについて幅広く講義することで、博物館とは何か?学芸員とは何か?を理解するための基礎的な知識を身につけ、その社会的役割について考え、その魅力を知るきっかけとする。
  • 博物館資料論, 2023, いうまでもなく、博物館には「モノ」すなわち資料が不可欠である。「モノ」がなければ博物館とはいえない。博物館に多くの種類があるように、博物館資料もまた実に多様である。博物館資料の多様性が、博物館の多様性と個性を生み出しているともいえる。そうした中で、博物館資料は通常の我々の暮らしを取り巻く「モノ」とは異なる理念と目的の下で、通常とは全く異なる取り扱いがなされる。|本授業では、多様な博物館資料について、その種類を示したうえで、それぞれの資料が博物館の中で調査・収蔵・展示される目的や理念を解説し、さらにはそれぞれの資料を適切に取り扱うための最も基本的な知識と技術を紹介する。|本授業の内容は、翻って博物館のもつ本質的な役割を逆照射するものであり、また、これ以降学芸員資格のために取得していくこととなる各論への足掛かりともなるものである。|
  • 日本民俗学I, 2023, 日本における民俗学の胎動、具体的には柳田國男、澁澤敬三、折口信夫など初期の民俗学で活躍した人々の民俗学への興味と期待を紐解いていくことで、その学的営為の社会的目的について考えていきます。また、今日の民俗学の動きや課題についても適宜言及することで、現代社会における民俗学、惹いては人文科学が果たすべき役割や可能性についても考えてみます。
  • 日本民俗学II, 2023, 日本における民俗学の動きと、そこで何が明らかにされてきたのか、について講義します。柳田・折口・渋沢が活躍した民俗学(前期日本民俗学Ⅰ)がどう受け継がれ、また展開されていったのか、を丁寧にみていきます。その過程で、今日の民俗学の動きや課題についても言及しつつ、社会学や人類学などとの学際的な関りにも触れます。
  • 導入ゼミナール, 2023, 1年次前期の必修となる本科目では、観光まちづくり学部での学習を始めるにあたり、大学における主体的な学修の方法を理解し、基礎的な学修能力を身につけることを目的とする。|具体的には、初歩的なアカデミックスキルとして、文献検索・引用の作法や、論理的な記述方法に基づいたレポートの作成方法を修得する。また、他者と協働して課題に取り組むためのディスカッションやプレゼンテーシ ョンの作法について、観光やまちづくりにかかわる課題を通して実践的に身につける。
  • 基礎ゼミナールA, 2023, 本科目は1年次後期に開講する少人数制の選択科目のゼミナールである。担当教員が専門分野に従って提示する課題の中から2つに取り組むことで、観光まちづくりに関連する各専門分野のより個別的な内容にふれるとともに、観光まちづくりへの多様なアプローチを実践的に学んでいく。また、導入ゼミナールで身につけたアカデミックスキルを実際の研究やプロジェクトに近い形で活用する。|本科目の履修を通して、自らの興味・関心を観光まちづくりの関連分野でどのように位置づけ、掘り下げていくことができるのかを考える。