K-ReaD( Kokugakuin University Researcher’s Achievement)

杉山 里枝
経済学部 経済学科
教授
Last Updated :2021/09/04

研究者基本情報

氏名

  • 氏名

    杉山 里枝, スギヤマ リエ

所属・職名

  • 経済学部 経済学科, 教授

学位

  • 2009年03月, 博士(経済学), 東京大学, 第263号

本学就任年月日

  • 2016年04月01日

研究分野

  • 日本経済史・経営史

研究活動

論文

  • 「時代の先駆者 渋沢栄一が夢みた未来とは?」, 杉山里枝, 時空旅人別冊『渋沢栄一:士魂商才を貫いた先駆者』, 2021年02月25日, 三栄
  • "Shibusawa Eiichi's Strategies towards Local Business and Social Welfare", Rie Sugiyama, 『渋沢研究』, 2021年01月01日, 渋沢研究会
  • 「渋沢イズムと企業の社会的責任(CSR)」, 杉山里枝, NHKドラマ歴史ハンドブック『青天を衝け:渋沢栄一とその時代』, 2020年12月01日, NHK出版
  • 「企業経営の視点から」, 杉山里枝, 渋沢研究会編『はじめての渋沢栄一』, 2020年05月01日, ミネルヴァ書房
  • 「ウール織物のデザイン:日本におけるウール織物の展開と和洋の融合」, 杉山里枝, 島田昌和編『きものとデザイン つくり手・売り手の150年』, 2020年05月01日, ミネルヴァ書房
  • 「ガバナンスの効いた組織をどうつくるか」, 杉山里枝, 『企業会計』, 71, 11, 29, 36, 2019年11月01日, 中央経済社
  • 「日本における近代ツーリズムの展開と観光事業-名古屋鉄道の事例を中心に-」, 杉山里枝, 『國學院経済学』, 67, 2, 269, 288, 2019年03月01日, 國學院大學経済学会
  • 「戦前期日本の毛織物工業における産地織物業の展開ー尾西機業地を事例としてー」, 石井 里枝, 『國學院経済学』, 第66巻第2号, 27, 46, 2018年03月01日, 國學院大學
  • 「歴史に学ぶ相談役・顧問の活用法:渋沢栄一はいかに関与したか」([特集]存続か廃止か、それが問題?相談役・顧問を見直す6つの着眼), 石井 里枝, 『企業会計』, 70(2), 31, 37, 2018年02月01日, 中央経済社
  • 戦前期日本における羊毛工業の展開と企業・産地の発展, 石井 里枝, 國學院大學紀要, 56, 2018年01月01日, 國學院大學
  • 「創業時代から第一次発展期における麒麟麦酒株式会社の経営展開」, 石井 里枝, 『三菱史料館論集』, 第17号, 51, 80, 2016年03月01日, 三菱史料館
  • 「「社会企業家」としての渋沢栄一と社会事業」, 『渋沢研究』, 第28号, 63, 75, 2016年01月01日, 渋沢史料館
  • 「経済史・経営史分析における時空間モデルの構築に向けて―企業経営者の出身地と起業地、および企業経営の動向に注目して―」, 『経営総合科学』, 第104号, 55, 74, 2015年09月01日, 愛知大学経営総合科学研究所, 神頭広好・石井里枝
  • 「明治期の愛知県における電気鉄道会社の成立―名古屋電気鉄道の設立過程と初期経営―」, 『愛知経営論集』, 第172号, 37, 58, 2015年07月01日, 愛知大学経営学会
  • 「両大戦間の三菱における経済資料の蒐集と調査-資料課における蒐集資料の検討を通じて-」, 『三菱史料館論集』, 第16号, 191, 202, 2015年03月01日, 三菱経済研究所
  • 「名古屋鉄道と観光施設の開発-明治村の事例を中心として-」, 『日本観光学会誌』, 第55号, 10, 20, 2015年01月01日, 日本観光学会
  • 「愛知電気鉄道株式会社の設立と初期経営」, 『経営総合科学』, 第102号, 101, 116, 2014年09月01日, 愛知大学経営総合科学研究所
  • 「資料課評議員会の活動と三菱財閥の組織」, 『三菱史料館論集』, 第15号, 173, 187, 2014年03月01日, 三菱史料館
  • Management and Governance of a Regional Company in Pre-War Japan, the Japanese Research in Business History, Vol.29, 77, 100, 2013年10月01日
  • 「戦時期における三菱財閥の経営組織-総務部課長打合会の検討を中心として-」, 『経営総合科学』, 第99号 , 1, 23, 2013年02月01日, 愛知大学経営総合科学研究所
  • 「三菱財閥の株式公開と株主総会-三菱商事・三菱本社の事例-」, 『愛知経営論集』, 第167号 , 33, 70, 2013年02月01日, 愛知大学経営学会
  • 「三菱財閥と委員会組織―寄附委員会を事例として―」, 『愛知経営論集』, 第166号, 17, 93, 2012年07月01日, 愛知大学経営学会
  • 「戦前日本における地方企業の設立と展開―群馬電力を事例として―」, 『愛知大学論集』, 第165号, 1, 28, 2012年02月01日, 愛知大学経営学会
  • Corporate Finance and Corporate Governance in Regional Railroad Company during Early Industrialization : The Case of Ryomo Railway Company in Late Nineteenth Century Japan , Japanese Research in Business History, vol.27, 93, 112, 2011年09月01日
  • 「第一次世界大戦期における資産家の株式所有―「大戦ブーム」と投資行動―」, 『経営総合科学』, 第96号, 29, 58, 2011年09月01日, 愛知大学経営総合科学研究所
  • 「三菱財閥における株式公開と株主総会運営―三菱重工業の事例を中心として―」, 石井 里枝, 『三菱史料館論集』, 第12号, 157, 181, 2011年03月01日, 三菱史料館
  • 「1930年代の三菱財閥における経営組織―理事会・社長室会の検討を中心に―」, 『三菱史料館論集』, 第11号, 127, 181, 2010年03月01日, 三菱史料館, 本論文では、三菱史料館蔵所蔵史料である『理事会議事録』『社長室会議事録』といった各種協議会の議事録を利用して、本社部門における経営組織の実態について、実証的に再検討を行った。社長室設置後の理事会は、統轄組織としての機能を大きく後退させ、その役割を次第に形骸化させていった。とはいえ、会員間の協議・連絡の場としての機能は有していた。一方で、理事会に代わって最高意思決定機関となった社長室会は、少数のメンバーから構成され、頻繁な会合が開かれ、分系各社の人事・重役会議事といった経営の大筋について、詳細に把握した。すなわち、社長室会はグループ内における分系各社の行動を監視・統制する役割を果たしていた。そして、このようなモニタリング機能だけでなく、重要な事案においては、その意思決定のプロセスにおいて、社長室会の意向は大きく影響を与えた。1930年代の三菱財閥では、岩崎家同族である副社長の岩崎彦弥太と、社長室会出席メンバーによる集団的意思決定によってトップ・マネジメントが行われており、このようなトップマネジメントのあり方は、先行研究において指摘されるような、岩崎小弥太と専門経営者との間の複雑な対立関係のなかから生じたものではなく、さらに、小弥太の後継者として予定されていた彦弥太を、巨大化した企業組織に適合的な、合議制による陣頭指揮に適する形で育成する場としての役割をも果たしていたことを確認することができた。
  • 「戦前日本における地方企業の経営と企業統治―利根発電を事例として―」, 石井 里枝, 『経営史学』, 第44巻第2号, 30, 58, 2009年09月01日, 経営史学会
  • 「戦前日本の地方企業と資本市場―明治・大正期の関東地方―」, 石井 里枝, 東京大学博士論文, 2009年03月01日, 東京大学
  • 「企業勃興期における地方鉄道会社の経営と株主―両毛鉄道会社を事例として―」, 石井 里枝, 『鉄道史学』, 第25号, 3, 21, 2008年03月01日, 鉄道史学会
  • 「近代企業の設立と地域社会―利根発電株式会社の設立過程を中心として―」, 石井 里枝, 『東京大学経済学研究』, 第50号, 1, 10, 2008年03月01日, 東京大学経済学研究会
  • 「企業勃興期における地方企業の設立と人的ネットワーク―両毛鉄道会社を事例として―」, 石井 里枝, 『渋沢研究』, 第20号, 23, 64, 2008年01月01日, 渋沢史料館

Misc

  • 「老川慶喜著『埼玉鉄道物語-鉄道・地域・経済』(日本経済評論社,2011年)」, 『渋沢研究』, 第25号, 79, 84, 2013年01月01日, 渋沢史料館
  • 「島田昌和著『渋沢栄一 : 社会企業家の先駆者』(岩波新書,2011年)」, 『日本経済思想史研究』, 第13号, 85, 89, 2013年03月01日, 日本経済思想史研究会
  • 「橘川武郎・島田昌和・田中一弘編著『渋沢栄一と人づくり』(有斐閣 2013年)」, 『渋沢研究』, 第26号, 59, 65, 2014年01月01日, 渋沢史料館
  • 「山本長次著『武藤山治 日本的経営の祖』(日本経済評論社,2013年)」, 『渋沢研究』, 第27号, 121, 127, 2015年01月01日, 渋沢史料館
  • 『工業化と企業家精神 : ヨハネス・ヒルシュマイヤー』 , 『経営史学』, 第50巻第2号, 57, 60, 2015年09月01日, 経営史学会, 川崎勝・林順子・岡部桂史
  • 「資料紹介 『渋沢栄一記念財団の挑戦』」, 『専門図書館』, 277, 2016年05月01日, 専門図書館協議会

著書等出版物

  • 『戦前期日本の地方企業―地域における産業化と近代経営―』 , 日本経済評論社, 2013年02月01日, 本書では、1880年代から1920年代にかけての地方における産業化と近代経営の在り方について、両毛鉄道、利根発電、群馬電力の3社の企業経営の諸側面に関する検討を通じて明らかにしている。具体的には、地方が産業化ないしは企業経営に主導的な役割を担っていたのはいつごろまでかという問いに対して、企業の設立と成長の過程で必要とされる経営資源に関してその担い手、企業金融、そして、企業経営・企業金融を支えた企業統治という3つの分析視角に注目し、個別実証を積み重ねることにより、地方の主導性に対する新たな見方を提示している。本研究における主要な結論は、次のとおりである。まず、本研究のケーススタディにおいては、1990年代から1910年代にかけての時期のほうがむしろ、sぽの前の時期に比べて企業経営や企業統治に対する地方の主導権が見られた。したがって、先行研究の多くが想定してきた1880年代から1890年代にかけての時期を超えて、少なくとも1920年代までは、産業化に対して地方が主導的な役を利を担い、地方に企業発展を支えるダイナミズムが存在していたということを明らかにした。また、大戦ブーム期の地方企業家と株主の出資行動に関して、道理的な出資行動のパターンが確認できた。また、企業統治に関して、地域外の投資家が株主として地方企業に参加することにより、確かに利害関係・緊張関係が生じることもあったが、一方で中央と地方との間の協力関係が見られ、企業人間の人的ネットワークが機能し、効率的な企業経営がおこなわれたということが確認された。
  • 『戦時期三菱財閥の経営組織に関する研究』, 愛知大学経営総合科学研究所, 2014年03月01日, 叢書44, 本研究では、戦時期の三菱財閥における本社部門の経営組織について、トップマネジメント、ミドルマネジメント、委員会という3つの側面から該当する経営組織を事例として取り上げて検討を行っている。具体的には、三菱協議会、総務部課長打合会、査業委員会、財務委員会についてのケーススタディを試みている。本研究による検討の結果、次のような知見を得ることができた。戦時期における三菱本社部門の経営組織では、まず1937ねんから1940ねんにかけての傾向としては、主として連絡・協議機関としての機能を有し、統率力の拠り所としての役割を果たしていたといえるが、本社株式公開後の1940年以降においては、本社部門のあり方に若干の変化が生じ、査業委員会や財務委員会の設置にも見られるように、情報生産の場、重要な審議の場としての本社部門の役割・機能が付加されるようになった。そして、企業規模拡大のなかで組織構造の分権化が進んだが、その一方で、本社部門はたんに所謂「ホールディングカンパニー」としての機能に徹していくわけではなく、全社的な意思決定の共有、協議の場として、さらには意思決定を行う場として、委員会の活用も行いつつ、有効に機能していたのであった。
  • 『1からの経営史』, 碩学舎, 2014年03月01日, 宮本又郎・岡部桂史・平野恭平, 本論文(章)では、戦後における企業集団の原型・起源としての戦前期の財閥に関して、三大財閥の一つである三菱を事例として取り上げて、創業期から岩崎小弥太社長時代までの間の経営のあり方について、コーポレート・ガバナンスや経営組織に注目しらがら論じている。そして、財閥が第一次世界大戦を画期として一層の成長を遂げた要因についても論じている。テキストとしての概説的な記述にとどまらず、社長室会や理事会といった、戦間期三菱の経営組織について、執筆者の研究成果も盛り込む形の構成としている。
  • 『岐阜県高山のまちづくり』, 愛知大学経営総合科学研究所, 2015年03月01日, 叢書45, 石井里枝・麻生憲一・神頭広好・駒木伸比古・張慧娟
  • 『戦前期の日本企業における社会貢献活動-三菱財閥の寄附に関する検討を事例として-』, 愛知大学経営総合科学研究所, 2015年03月01日, 叢書46, 本研究の主な課題は、三菱史料館蔵史料である『寄附委員会議事録』や『寄付金明細帳』『勘算勘定所』『決算書類』などを用いて、三菱による寄附の詳細とその決定の方法、ならびに意思決定機関としての寄附委員会とはどのような組織であったのかといった点について明らかにすることである。さらに、寄附に関する検討をつうじて、企業による社会的貢献活動について考察を行うこともその目的とする。本研究に検討の結果、三菱においては明治期のころから災害や教育事業等に対しても寄附が行われており、さらに戦間期から戦時期を通じても、さまざまな分野の企業・団体にたいして寄附を行っていたということが分かった。すなわち、先行研究において指摘されているような、1932年から1934年にかけてピークをむかえ、その後減少していったという三菱の寄附についての動向に関しては、「本社部門による寄付金額」に注目した仮説としては一面打倒であるように思われるが、寄附自体がこうした財閥への批判が集中1930年代前半の時期に特に限定的なことであったのかというとそのような訳では決してなく、戦前期の長い時期にわたって行われていたということが明らかになった。
  • 『日本におけるアウトレットモールの空間分析』, 愛知大学経営総合科学研究所, 2016年03月01日, 叢書47, 石井里枝・神頭広好
  • 『時代を超えた経営者たち』, 日本経済評論社, 2017年03月01日
  • 『日本経済史』, ミネルヴァ書房, 2017年04月01日, 石井里枝・奥和義・加藤健太・岸田真・高橋周・橋口勝利

講演・発表

  • "Shibusawa Eiichi's Strategies towards Local Business", Rie Sugiyama, 渋沢研究会 第246回例会, 2021年04月17日
  • 「「多国籍化」と「グローバル化」:近現代日本企業の経験」, 杉山里枝, 経営史学会第56回全国大会, 2020年12月05日
  • ”The female workforce in the textile industry of New England in the 19th century: A comparison with Japanese female workforce", Rie Sugiyama, 2020年度政治経済学・経済史学会秋季学術大会, 2020年10月24日
  • 「戦前の北関東における資本市場の形成―両毛鉄道・利根発電を事例として―」, 鉄道史学2005年度第2回例会, 2005年12月01日, 立教大学
  • 「産業革命期における地方企業の経営と資金調達―両毛鉄道会社を事例として―」., 鉄道史学会第24回全国大会, 2006年10月01日, 東京経済大学
  • 「戦前の地方企業と資本市場―利根発電を事例として―」, 経営史学会第42回全国大会, 2006年11月01日, 一橋大学
  • 「両毛鉄道の成立」, 渋沢研究会第139回例会, 2007年04月01日, 早稲田大学
  • 「両大戦間期における資産家の株式所有―利根発電株式会社主要株主の投資行動を中心として―」, 経営史学会関東部会6月例会(2007), 2007年06月01日, 日本大学
  • 「第1次世界大戦前後における資産家の株式所有構造―関東地方電力企業の主要株主の投資行動を中心として―」, 政治経済学・経済史学会2007年度秋季学術大会, 2007年10月01日, 静岡大学
  • 「地方電力企業の五大電力体制への編入―群馬電力から東京電灯へ―」, 経営史学会第44回全国大会, 2008年10月01日, 立教大学
  • 「近代企業の設立と地方企業家―明治・大正期の北関東における事例―」, 地方史研究協議会2008年度第2回研究例会, 2008年12月01日, 立正大学
  • 「戦前期日本における企業発展と資本市場―関東地方を事例として―」, 日本金融学会歴史部会, 2009年09月01日, 麗澤大学
  • 「戦間期における三菱財閥の経営組織―理事会・社長室会の検討を中心として―」, 渋沢研究会第164回例会, 2010年05月01日, 文京学院大学
  • 「三菱財閥の統轄組織と委員会制度―寄附委員会の検討を中心として―」, 社会経済史学会第79回全国大会, 2010年06月01日, 関西学院大学
  • 「株式公開後の三菱財閥における企業統治―株主総会のあり方を巡って―」, 経営史学会第46回全国大会, 2010年10月01日, 札幌大学
  • 「地方における企業設立と企業家―地域の近代化・産業化を促進した諸要素―」, 慶応/京都連携G-COEヒストリーセミナー第11回セミナー, 2011年06月01日, 慶応義塾大学
  • 「地方における企業設立と企業家―地域の産業化を促進した諸要素―」, 経営史学会2011年度関東部会大会, 2011年07月01日, 慶応義塾大学
  • 「三菱財閥の経営組織―ミドル・マネジメントに関する検討を中心として―」, 経営史学会第47回全国大会, 2011年10月01日, 九州大学
  • 「三菱財閥の社会活動―寄附に関する一考察―」, 経営史学会中部ワークショップ, 2011年12月01日, 名城大学
  • 「両毛鉄道の開通と地域産業」, 鉄道史学会第30回大会, 2012年10月01日, 高崎経済大学
  • 「名古屋鉄道と観光施設の開発-明治村の事例を中心として-」, 日本観光学会第103回全国大会, 2013年06月01日, 愛知大学
  • 「資料課評議員会の活動と三菱財閥」, 経営史学会関西部会例会, 2013年11月01日, 京都大学
  • 「石井里枝著『戦前期日本の地方企業:地域における産業化と近代経営』(日本経済評論社、2013年)をめぐって(合評会)」, 経営史学会中部ワークショップ/政治経済学・経済史学会東海部会, 2014年01月01日, 愛知大学
  • 「戦前期における企業および企業家の社会貢献活動:渋沢栄一・三菱財閥の事例を中心として」, 渋沢研究会第196回例会, 2014年05月01日, 文京学院大学
  • 「明治・大正期の愛知県における鉄道敷設と鉄道企業経営-名古屋電気鉄道・愛知電気鉄道の事例を中心に-」, 鉄道史学会2014年度第1回例会, 2014年07月01日, 東洋大学
  • 「岩崎小弥太社長時代における三菱財閥の本社部門」, 経営史学会第50回全国大会, 2004年09月01日, 文京学院大学
  • 「明治・大正期の愛知県における鉄道会社の成立・展開と地域産業-尾西鉄道を事例として-」, 政治経済学・経済史学会2014年度秋季学術大会, 2014年10月01日, 青山学院大学
  • 「愛知電気鉄道の経営と藍川清成」, 経営史学会関東部会11月例会(2014), 2014年11月01日
  • 「戦前期日本の地方企業-地域における産業化と近代経営-」, 鉄道史学会2014年度第2回例会, 2015年01月01日, 東洋大学
  • 「島田昌和編『原典でよむ 渋沢栄一のメッセージ』(岩波書店、2014年)」, 渋沢研究会第206回例会, 2015年07月01日, 渋沢史料館
  • 「戦前期麒麟麦酒株式会社における経営と意思決定」, 経営史学会第51回全国大会, 2015年10月01日, 大阪大学
  • 「比較研究・実業の継承者たち-渋沢敬三・岩崎小彌太・藤山愛一郎」(講座 祭魚洞入門(2)), 2013年09月22日, 渋沢記念財団,渋沢史料館
  • 「工業化と企業家精神:ヨハネス・ヒルシュマイヤーの時代」(南山大学社会倫理研究所・南山学会合同主催公開シンポジウム2014), 南山大学社会倫理研究所, 2014年06月21日, 南山大学
  • 「地方資産家 伊東家をめぐる人々と経済活動」(慶応義塾福澤研究センター シンポジウム), 慶應義塾大学福澤研究センター, 2014年06月28日, 慶應義塾大学
  • 「社会事業へのかかわりから見た渋沢の社会貢献とその理念」 , 日本経済思想史学会・渋沢研究会合同シンポジウム『経済人の思想と行動―新たなアプローチの可能性を探る』 , 2015年12月19日, 渋沢史料館
  • 「中京圏における鉄道事業の形成と藍川清成」, 社会経済史学会第85回全国大会 パネル・ディスカッション『中京圏の産業化と企業者行動』, 2016年06月12日, 北海道大学
  • ” An Entrepreneur Dedicated to Public Welfare: Shibusawa Eiichi’s Social Innovations”, International Sessions of the 52nd Congress of Business History Society of Japan (BHSJ) , 2016年10月09日, Chuo University
  • 尾西織物産地の工業化と機業家―綿織から毛織への製品転換の過程を中心に―, 社会経済史学会第86回(2017年度)全国大会, 2017年05月27日, 慶應義塾大学
  • 経営者、教養人、文化人としての岩崎小弥太, 日本経済思想史学会2017年度第1回例会, 2017年07月08日, 慶應義塾大学
  • 日本における毛織工業の展開と産地織物業―尾西産地を事例として―, 明治大学ビジネス・イノベーション研究所研究例会, 2017年10月27日, 明治大学
  • 「大正期尾西地域における産地毛織物業の展開」, 社会経済史学会第87回(2018年度)全国大会, 2018年05月26日, 大阪大学

その他

  • 「地方史研究協議会研究例会報告要旨 近代企業の設立と地方企業家―明治・大正期の北関東における事例―」, 『地方史研究』, 第59巻第2号, 地方史研究協議会, 2009年04月01日, 68, 70
  • 『明治時代史大辞典』, 第1~3巻, 吉川弘文館, 2011年11月01日, 2013年03月, 宮地正人・櫻井良樹・佐藤能丸
  • 『鉄道史人物事典』, 日本経済評論社, 2013年02月01日
  • 「両毛鉄道の開通と地域産業」 (共通論題報告要旨 2012年度鉄道史学会第30回大会 北関東の鉄道の発達と地域の産業経済の変容) , 『鉄道史学』, 第31号, 鉄道史学会, 2013年10月01日, 43, 45
  • 「渋沢栄一杯経済史・経営史ディベートリーグの取り組み」, 『愛知経営論集』, 第173号, 愛知大学経営学会, 2016年02月01日, 131, 143
  • 渋沢栄一と東京株式取引所, 『証券市場の歴史展』歴史講座⑦ , 東京証券取引所アローズ, 2018年01月23日

競争的資金

  • 17K13770, 戦前期尾西織物業の展開と地域の産業化に関する社会経済史的研究, 本研究の目的は、日本有数の毛織物産地であった愛知県尾西地方における毛織物業の展開および地域の産業化について、『鈴鎌毛織資料』、『山直毛織資料』、『艶金興業資料』など有力機業関係者の経営資料を用い、生産・流通・消費といった諸側面および関連する産業の動向もふまえながら、実証的・総合的に研究を行うことである。;平成29年度においては、上記の研究目的に沿って、まず一次資料および関連する資料・文献の調査・収集・整理およびそのデータ入力を行った。資料調査・収集は、愛知県一宮市の資料所蔵者宅や公共資料館において実施した。資料整理およびデータ入力に関しては、学生に補助を依頼して作業を進めた。;そして、次の2回の学会・研究会で表題の報告を行った。①社会経済史学会第86回(2017年度)全国大会「尾西織物産地の工業化と機業家―綿織から毛織への製品転換の過程を中心に―」、②明治大学ビジネス・イノベーション研究所研究例会「日本における毛織工業の展開と産地織物業―尾西産地を事例として―」。;また、上記の学会・研究会報告に基づいて、次の大学紀要(査読付き)に表題の論文を執筆した(2本)。①『國學院大學紀要』 第56巻「戦前期日本における羊毛工業の展開と企業・産地の発展」、②『國學院経済学』第66巻第2号「戦前期日本の毛織物工業における産地織物業の展開―尾西機業地を事例として」。;このように平成29年度は、資料調査・収集、研究成果の公表という点において、バランスのとれた実績を残すことができたのではないかと考える。;研究実績の概要にも記したように、平成29年度においては①一次資料および関連する資料・文献の調査・収集・整理、②学会・研究会における研究成果の報告発表、③論文の執筆、をバランスよく進めることができたため。;平成29年度の研究に引き続き、まずは新たな史資料の調査・収集を実施し、その整理およびデータ入力を進めることにする。その上で、研究成果の報告発表を行い、論文執筆も精力的に進めていく計画である。;今後は、今まで進めてきた明治・大正期についての分析のみでなく、昭和期の尾西産地織物業の展開に関しての分析も進めていきたい。
  • 17H02253, 戦前期東アジアにおける観光現象と鉄道事業の相互性に関する総合的研究, 平成29年度は、各研究組織による個別研究の実施を中心に据え、各自が基礎史料の収集および分析を行うとともに、各研究組織間による成果や課題の共有化を図るために計3回の成果・課題共有化の機会を計画した。;その結果、各研究組織による個別研究および基礎史料の収集および分析は一定の成果を挙げることができ、計画以上のペースでいくつかの研究成果を雑誌論文、学会発表、図書のいずれにおいても公表することができた。;また、成果・課題共有化の機会については5月、9月、12月に計画どおり3回開催することができた。3回とも各研究組織による成果報告が行われる実質的な研究会として実施され、当初計画以上の成果・課題の共有が実現した。なかでも、9月に開催された研究会には、台湾の大学に所属する研究者が来訪して研究報告を行うという、次年度以降に計画されていた企画を前倒しで実現することができた。;7月には、研究代表者がコーディネータ、研究分担者3名が報告者となり、日本植民地研究会全国研究大会において「日本植民地における鉄道と観光」という共通論題報告を組織し、研究の目的のひとつである鉄道史と観光史による総合的な研究による成果の一端を示すことができた。;3月には、研究代表者および研究分担者4名が台湾の大学を訪問し、台湾の大学に所属する鉄道史/観光史研究者との国際共同研究会を開催することができた。こうした国際的な研究会の開催も次年度以降に計画されていた企画を前倒しして実施したものであり、国境を越えた情報共有ならびに意見交換が達成された。;上記「研究実績の概要」で記したとおり、以下の点において当初の計画以上に進展していると考えている。;・計画以上のペースで、研究成果を公表することができた。;・計画どおりに成果・課題共有化の機会を開催して計画以上の成果が挙げられたとともに、次年度以降に計画されていた海外からの研究者招聘を前倒しで実現することができた。;・計画以上のペースで、研究の目的のひとつである鉄道史と観光史の総合的研究を一部達成することができた。;・次年度以降に計画されていた国際的な共同研究を前倒しで実現することができた。;今後の研究は、当初の計画以上に成果を挙げることができた平成29年度の実績にもとづき、各研究組織が個別の研究に従事するとともに、各研究組織間でのより一層の情報・成果共有を目指すことで、研究組織全体が取り組むべき課題や方向性をより一層明確にしていきたいと考えている。;研究計画上、現時点で変更すべき点や問題点は看取されていないため、想定どおりの研究計画のもと、従来の研究組織を核として研究活動を行っていくとともに、国内外における新規研究者との協力・連携を模索することでより一層の研究の充実をはかりたいと考えている。
  • 26380439, 川越商業会議所の設立と展開に関する総合的研究, 川越商工会議所は、1900年の設立時から今日までに作成した資料をほとんど所蔵している。本研究は、それらの資料を用いて川越商工会議所の活動と川越経済界の動向を明らかにすることであったまた、この研究活動を通じて、『川越商業会議所報告』『川越商業会議所月報』『川越商業会議所報』などの雑誌をすべて集めることができた。研究の成果は、今年の7月に開催される経営史学会の関東部会大会で「川越商工会議所資料と地域経済―地方商工会議所資料の検討―」というテーマで発表することになっている。
  • 23330112, 近現代日本における都市・農村複合型産業化と生活環境に関する総合的研究, 本研究は、近現代日本における産業化と生活環境の相互関係を解明し、これからの社会が、経済成長と環境維持のバランスをとるための知見を得ることを目的とした。その際、20世紀前半の日本における都市・農村複合型産業構造がもっていた経済的危機への対応力を再評価するために、農村工業として展開した愛知県の醸造業と織物業を取り上げ、そこでの有力事業家が、雇用創出とインフラ整備などを通して、地域社会でのセーフティネットの形成に重要な役割を果たしたことを明らかにした。

教育活動

担当授業

  • 日本経済史, 2019, 本講義では、近世から近代、そして戦後復興期にいたるまでの間における日本経済の発展過程について、徳川時代を中心にふりかえり、現代の経済社会の前提となる歴史的な変化や特徴を学ぶ。とりわけ、近世期における政治・経済のあり方が、日本の近代化のあり方をどのように条件付けることになり、その結果、どのような経済・社会のシステムを生み出したのかについて、詳細に明らかにする。各時期の日本経済の展開に関する基本的事項について、そのメカニズムや経済政策との関わりにも注目して解説をおこなうが、単に一国の歴史としてとらえるのではなく、国際関係・国際環境の変化のなかに位置づけた解説をおこなっていくことにしたい。|
  • 経済史の基礎, 2019, 本講義では、14世紀以降の大航海時代から現代にいたるまでの約700年にわたる世界経済の発展過程をたどりながら、その概観について明らかにする。基礎的な科目であるので、経済史に関する基本概念についても、丁寧に解説をおこなっていくことにしたい。
  • 日本の経済, 2019, この科目は、経済学を初めて学ぶ人のためにあります。日本経済についての基礎知識と経済学的な見方・考え方の基本を学習します。最も基礎的な科目であるため、経済学部では、また、共通教育プログラムの専門教養科目群「経済学A」「経済学B」でも、必修科目になっています。||| 高校でも「政治・経済」や「現代社会」で経済に関する基本的なことがらを学ぶことになっていますが、経済学という学問のイメージはなかなかつかみにくいのではないでしょうか。この授業では、経済学が皆さんの身近な存在となるように、日本がどのような経済問題に直面しているのか(きたのか)を示し、そうした諸問題を理解するためにはどのような知識が必要であるのかを説明します。担当する教員が共同で執筆したテキストに基づいて、共通した内容を学びます。|| | 経済学部の場合、3年に進級するためには、この授業の単位を修得しなければなりません。もし1年の前期に修得できなければ、8月のサマーセッションの受講が義務づけられます。この授業で、経済と経済学に関する基礎中の基礎をしっかり学び、興味関心のある専門分野へと進んでいって下さい。
  • 演習III(4), 2019, 本演習では、日本経済や企業経営に関する史的展開について学び、歴史的観点から現代的事象を読み解く力を養う。テキストの輪読やゼミ生の研究報告を行うが、その際にグループでの報告という形式をとることにより、プレゼンテーションやディスカッションの能力の向上を目指す。|さらに、3年次までに習得した基礎的な知識およびディベート・プレゼンテーション能力を活かし、それを論文の執筆に結び付けていけるように、演習4も併せ、ゼミ論文執筆のために必要な知識を身に付けていく。|
  • 経済史入門, 2020, 本講義は、主にZoomを利用したオンデマンド型オンライン授業(録画配信)として実施する。|本講義では、14世紀以降の大航海時代から現代にいたるまでの約700年にわたる世界経済の発展過程をたどりながら、その概観について明らかにする。基礎的な科目であるので、経済史に関する基本概念についても、丁寧に解説をおこなっていくことにしたい。
  • 経済史入門, 2020, 本講義は、主にZoomを利用したオンデマンド型オンライン授業(録画配信)として実施する。|本講義では、14世紀以降の大航海時代から現代にいたるまでの約700年にわたる世界経済の発展過程をたどりながら、その概観について明らかにする。基礎的な科目であるので、経済史に関する基本概念についても、丁寧に解説をおこなっていくことにしたい。
  • 日本経済史Ⅰ, 2020, 本講義は、主にZoomを利用したオンデマンド型オンライン授業(録画配信)として実施する。|本講義では、近世から近代、そして戦後復興期にいたるまでの間における日本経済の発展過程について、江戸時代を中心にふりかえり、現代の経済社会の前提となる歴史的な変化や特徴を学ぶ。とりわけ、近世期における政治・経済のあり方が、日本の近代化のあり方をどのように条件付けることになり、その結果、どのような経済・社会のシステムを生み出したのかについて、詳細に明らかにする。各時期の日本経済の展開に関する基本的事項について、そのメカニズムや経済政策との関わりにも注目して解説をおこなうが、単に一国の歴史としてとらえるのではなく、国際関係・国際環境の変化のなかに位置づけた解説をおこなっていくことにしたい。
  • 近代日本経済史, 2020, 本講義は、主にZoomを用いたオンデマンド型オンライン授業(録画配信)として実施する。|本講義では、幕末維新期から戦後復興期に至るまでの時期を中心として、日本経済の歴史についてふり返り、近代日本における産業化の過程について明らかにする。この過程で、どのような日本独特のシステムや特徴が生み出されていったのかについて理解する。また、戦後の経済社会は、戦後改革によって大きく変化したものの、戦前・戦時の仕組みを引き継いだ面も少なくなかったことを理解する。その際、単に一国の歴史としてふりかえるのではなく、国際関係・国際環境の変化のなかに位置づけた解説をおこなっていくことを心がけたい。
  • 演習Ⅰ, 2020, 本演習は、主にZoomを利用した双方向型オンライン授業(ライブ配信)として実施する。|本演習では、日本経済や企業経営に関する史的展開について学び、歴史的観点から現代的事象を読み解く力を養う。まずテキスト輪読をおこなうが、その際にグループでの報告という形式をとることにより、プレゼンテーションやディスカッションの能力の向上を目指す。
  • 経済史入門, 2021, 本講義は、Zoomを利用したオンライン授業(オンデマンド)の方式で行う。|本講義では、伝統的な経済史学について学びつつも、近年注目されるようになってきたグローバル・ヒストリーを主に学ぶことにし、大航海時代から現代にいたるまでの時期を中心として世界経済の発展過程をたどりながら、政治・経済・社会の展開について明らかにする。基礎的な科目であるので、経済史に関する基本概念についても、丁寧に解説をおこなっていくことにしたい。
  • 日本経済史Ⅰ, 2021, 本講義は、Zoomを利用したオンライン授業(オンデマンド)の形式で行う。|本講義では、近世から近代、そして戦後復興期にいたるまでの間における日本経済の発展過程について、江戸時代を中心にふりかえり、現代の経済社会の前提となる歴史的な変化や特徴を学ぶ。とりわけ、近世期における政治・経済のあり方が、日本の近代化のあり方をどのように条件付けることになり、その結果、どのような経済・社会のシステムを生み出したのかについて、詳細に明らかにする。各時期の日本経済の展開に関する基本的事項について、そのメカニズムや経済政策との関わりにも注目して解説をおこなうが、単に一国の歴史としてとらえるのではなく、国際関係・国際環境の変化のなかに位置づけた解説を行っていくことにしたい。
  • 近代日本経済史, 2021, 本講義は、Zoomを利用したオンライン授業(オンデマンド)の方式で行います。|本講義では、幕末維新期から戦後復興期に至るまでの時期を中心として、日本経済の歴史についてふり返り、近代日本における産業化の過程について明らかにします。この過程で、どのような日本独特のシステムや特徴が生み出されていったのかについて理解します。また、戦後の経済社会は、戦後改革によって大きく変化したものの、戦前・戦時の仕組みを引き継いだ面も少なくなかったことを理解します。その際、単に一国の歴史としてふりかえるのではなく、国際関係・国際環境の変化のなかに位置づけた解説を行っていくことにします。
  • 日本経済特別演習, 2021, 本演習は、15回の講義のなかで10回を対面、5回をZoomによるオンデマンド型講義として行う。|本講義では、橘川武郎『イノベーションの歴史:日本の革新的企業家群像』(有斐閣、2019年)を用いて、その輪読および議論を通じて、革新的企業家の活動に則して日本の経済発展の歴史的な流れを理解する。
  • 日本の経済, 2021, 本授業は、(1)経済学部の1年前期の必修クラスでは、Zoom を利用した遠隔授業(ライブ型)で実施します。(2)再履修クラス、共通教育プログラムの専門教養科目群のクラスでは、サマセを含み、遠隔授業(オンデマンド型)か(ライブ型)かは、担当教員によりますので、K-SmapyⅡでよく確認してください。|| この科目は、経済学を初めて学ぶ人のためにあります。日本経済についての基礎知識と経済学的な見方・考え方の基本を学習します。| 高校でも「政治・経済」や「現代社会」で経済に関する基本的なことがらを学ぶことになっていますが、経済学という学問のイメージはなかなかつかみにくいのではないでしょうか。この授業では、経済学が皆さんの身近な存在となるように、日本がどのような経済問題に直面しているのか(きたのか)を示し、そうした諸問題を理解するためにはどのような知識が必要であるのかを説明します。|なお、この授業では、主体的な学習であるアクティブラーニングを取り入れています。そのため、毎回の授業では、テキストの該当する章を読み事前学習を行うことが必須の準備となります。授業中には、グループワークを行い、個人の意見をグループで、また全体で共有します。| |※各回のオンライン授業を受ける方法|・K-SMAPYⅡの掲示(お知らせ)として、各回のオンライン授業のURLが周知される。|・当日の授業開始の5分前までに、K-SMAPYⅡのURLをクリックしてZoomに参加する。|・講義の間は、「カメラオフ・マイクオフ(ミュート)」にしておく。|・グループワークを行う時は、可能な限りカメラやマイクをオンにする。
  • 基礎演習A, 2021, 「基礎演習 A」では、大学生に求められる基礎的学修スキル(スタディスキル)について、グループワークを主体として修得します。ここでいう基礎的学修スキルとは、ノートの取り方、情報検索・収集の仕方、専門書の読み方、情報整理の仕方、論理構成の立て方、レポート・レジュメ(報告資料)・スライド作成の仕方、発表の仕方といった大学での学びに必須の「基礎学力」だけでなく、そうした基礎学力や専門知識を生かす力=「社会人基礎力」を指します。| 社会人基礎力とは経済産業省が定義したもので、「前に踏み出す力」(一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力)、「考え抜く力」(疑問を持ち、考え抜く力)、「チームで働く力」(多様な人々とともに、目標に向けて協力する力)からなり、大学生活だけでなく社会に出ても必要となります。| この授業では、全体を通じて 4 人程度の少人数のグループワークをもとに基礎学力の修得を図り、後半では課題解決型学習(PBL:Problem-Based Learning)を中心として社会人基礎力を涵養します。|この「基礎演習 A」と後期に開講される「基礎演習 B」を通じて、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大學経済学部が目指す「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。|
  • 基礎演習B, 2021, 「基礎演習B」では、「基礎演習A」で修得した大学生に求められる基礎的学修スキル(基礎学力に加えて、「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」)を前提として、実際に企業・行政・NPOなどの外部組織から与えられた課題に対して、解決策を導き立案するための課題解決型学習(PBL:Problem-Based Learning)を行います。社会では答えのない課題に取り組む機会が増えます。この授業ではこうした社会に存在する課題に対する取り組み方を学びます。具体的には主体的かつ根気強く取り組み、他者に働きかけ、設定した目標に対して計画的かつ協働して実行していくスキルを定着させていきます。 |  また、この授業では課題解決策のプランについて、全てのクラスで代表チームを選出し、全体で発表するプレゼン大会を実施します。プレゼン大会では課題提供先の組織の方々の前で発表し、もらったコメントを受けて自分の基礎的学修スキルや学修態度を相対化させます。これによって、自分に不足しているスキルや態度を把握するとともに、それらを今後の大学生活で補い、成長するための契機とします。|  さらに、現実に外部組織が抱えている課題を理解し、それに対する解決策を立案する過程で幅広い問題意識の醸成を図り、プロジェクト終了後はそうした問題意識をレポートに落とし込み、専門教育へ誘導する取り組み(教員任意設定課題)を各クラスで行います。|  1年間を通して取り組む「基礎演習A」と「基礎演習B」によって、経済学部での学びと社会との関連性を知り、國學院大学経済学部が掲げる「経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を兼ね備えた、社会に貢献する専門的教養人」の陶冶を目指します。|
  • 演習Ⅰ, 2021, 本演習は、15回の講義のなかで10回を対面、5回をZoomによるオンデマンド型講義として行う。|本演習では、日本経済や企業経営に関する史的展開について学び、歴史的観点から現代的事象を読み解く力を養う。まずテキスト輪読をおこなうが、その際にグループでの報告という形式をとることにより、プレゼンテーションやディスカッションの能力の向上を目指す。
  • 演習II(4), 2021, 本演習は、30回の講義のなか20回を対面、10回をZoomによるオンデマンド型講義として行う。|本演習では、日本経済や企業経営に関する史的展開について学び、歴史的観点から現代的事象を読み解く力を養う。前期(1~15回)には経営史に関する基礎的なテキストの輪読を行い、後期(16回~30回)には、個別産業の史的展開に関するテキストの輪読を行う。その際にグループでの報告という形式をとることにより、プレゼンテーションやディスカッションの能力の向上を目指す。
  • 日本の経済, 2021, 本授業は、(1)経済学部の1年前期の必修クラスでは、Zoom を利用した遠隔授業(ライブ型)で実施します。(2)再履修クラス、共通教育プログラムの専門教養科目群のクラスでは、サマセを含み、遠隔授業(オンデマンド型)か(ライブ型)かは、担当教員によりますので、K-SmapyⅡでよく確認してください。|| この科目は、経済学を初めて学ぶ人のためにあります。日本経済についての基礎知識と経済学的な見方・考え方の基本を学習します。| 高校でも「政治・経済」や「現代社会」で経済に関する基本的なことがらを学ぶことになっていますが、経済学という学問のイメージはなかなかつかみにくいのではないでしょうか。この授業では、経済学が皆さんの身近な存在となるように、日本がどのような経済問題に直面しているのか(きたのか)を示し、そうした諸問題を理解するためにはどのような知識が必要であるのかを説明します。|なお、この授業では、主体的な学習であるアクティブラーニングを取り入れています。そのため、毎回の授業では、テキストの該当する章を読み事前学習を行うことが必須の準備となります。授業中には、グループワークを行い、個人の意見をグループで、また全体で共有します。| |※各回のオンライン授業を受ける方法|・K-SMAPYⅡの掲示(お知らせ)として、各回のオンライン授業のURLが周知される。|・当日の授業開始の5分前までに、K-SMAPYⅡのURLをクリックしてZoomに参加する。|・講義の間は、「カメラオフ・マイクオフ(ミュート)」にしておく。|・グループワークを行う時は、可能な限りカメラやマイクをオンにする。

オフィスアワーの実施時期・曜時

  • 2018

学外活動

学協会活動

  • 渋沢研究会 運営委員, 2008年04月
  • 鉄道史学会 , 2012年10月
  • 経営史学会 , 2013年01月
  • 鉄道史学会
  • 企業家研究フォーラム
  • 渋沢研究会