Convergent Movement of COVID-19 Outbreak in Japan Based on SIR Model, Hiroaki Masuhara and Kei Hosoya, Economic Analysis and Policy, 2022年03月01日, Elsevier
コロナショックと日本の医療体制, 増原宏明・細谷圭, 宮川努[編著]『コロナショックの経済学』第2章所収, 2021年04月25日, 中央経済社
HJKモデルに基づいたCOVID-19の経済的評価–日本における感染の第1期を対象として–, 細谷圭, 東北学院大学経済学論集, 第194・195合併号(高橋秀悦教授・仁昌寺正一教授 退任記念号), 2021年03月31日, 東北学院大学学術研究会
コロナショックと日本の医療体制:状況報告と論点整理, 増原宏明・細谷圭, RIETIポリシー・ディスカッション・ペーパー, 21-P-003, 2021年02月03日, 独立行政法人経済産業研究所
Importance of a Victim-Oriented Recovery Policy after Major Disasters, Kei Hosoya, Economic Modelling, Vol. 78, pp. 1-10, 2019年05月01日, Elsevier
大学院への(での)マクロ経済分析道具箱(2), 細谷 圭, 国学院経済学, 第67巻, 第1号, 2018年09月30日, 国学院大学経済学会
Accounting for Growth Disparity: Lucas’s Framework Revisited, Review of Development Economics, , Vol. 21, Issue 3, 2017年08月01日, ロバート・ルーカスがEconometrica誌に掲載したMaking a Miracleで提示した大変有名なファクトについて,新たなアプローチを試みた論文である.ミラクルを均衡の不決定性で,成長の停滞をサドル経路安定性で描写している.
Seeking a Better Recovery Process from Major Natural Disasters: A Lesson from Several Growth Models with Multiple Equilibria, Theoretical Economics Letters,, Vol. 7, No. 5, 2017年08月01日
Recovery from Natural Disaster: A Numerical Investigation Based on the Convergence Approach, Economic Modelling,, Vol. 55, 2016年06月01日, 本稿は公共インフラを含む経済成長モデルに依拠して,大規模自然災害からの復興問題にアプローチしている.当然ながら,先般発生した東日本大震災を強く意識した研究である.震災による資本やインフラの破壊が,復興期間と捉えられる移行期間にどのような影響を及ぼすかを数値シミュレーションによって明らかにする.その上で,復興期間の短縮に資する政策メニューに関しても考察している.
大学院への(での)マクロ経済分析道具箱(1), 東北学院大学経済学論集,, No. 185, 2015年12月01日, 意図的にノンスタンダードな成長モデルを取り上げ,大学院初級レベルにおいて必須となる位相図(フェーズ・ダイアグラム)を用いた動学分析手法を丁寧に説明する解説論文である.
Determinants of Health Expenditures: Stylized Facts and a New Signal, Modern Economy,, Vol. 5, No. 13, 2014年12月01日, 本稿では,OECDからリリースされているヘルスデータを用い,25ヵ国についてパネルデータセットを構築し,医療支出の決定要因について多角的な検討を行っている.ハイライトは高齢化の影響であり,有力な先行研究と同様,本稿でも高齢化の影響は軽微であることが確認された.しかしながら,データセットを高齢化が深刻化するより近時のもので構成すると,高齢化の影響が検出されたため,今後引き続き注意深い観察が重要である.
Public Health Infrastructure and Growth: Ways to Improve the Inferior Equilibrium under Multiple Equilibria, Research in Economics,, Vol. 68, Issue 3, 2014年09月01日, 本稿のモデルでは成長率の観点で識別可能な複数均衡が生じる.その源泉はインフラ供給に関する自己実現的期待であるが,そうした期待形成を経済政策によってコーディネートすることは現実的に難しい.そのため,政府が採り得る適切な政策として,二つの均衡の格差を小さくする方策を探ることが重要である.政策決定主体が事前に均衡の数を判断できなかったとしてもこうした政策スタンスは有効である.そこで,実行可能性が高い政策を数値的に検討し.租税政策と公衆衛生政策の効果が確認された.
Growth and Multiple Equilibria: A Unique Local Dynamics, Economic Modelling,, Vol. 29, Issue 5, 2012年09月01日, 本稿では公衆衛生の要素を導入した成長モデルについて,その局所動学特性を考察する.資本,公衆衛生インフラ,そして消費に関する動学システムの下で,効用関数がある条件を満たすならば,複数均衡の発生が示される.次に数値計算により,高成長および低成長均衡ともに局所的にサドル経路安定的な均衡であることが明らかになる.これは先行研究と比較して著しい特徴であり,成長や発展のプロセスを考える上で重要な含意を持つ.
Roles of Educational and Health Human Capital Accumulation in Economic Growth, Tohoku Gakuin University Economic Review,, No. 178, 2012年03月01日, 人的資本の蓄積が経済の成長にとって重要な役割を果たすことは言を俟たない.本稿の実証分析では,教育人的資本と健康人的資本という2つのタイプの人的資本を考慮する.OLS推定および操作変数推定の結果から,いずれのタイプの人的資本も成長促進効果を持つことが確認される.また,成長にとっては,公共支出の多寡といった金銭的要素だけでなく,例えば教育ならば達成される教育の中身(質)も重要であることが確認された.
Global Indeterminacy in a Model with Public Health Spending, Tohoku Gakuin University Economic Review,, No. 177, 2011年12月01日, 本稿では,非加法分離的な効用関数を含むシンプルな経済成長モデルの分析を通じて,均衡の大域的不決定性の可能性を議論する.非加法分離的効用関数の下で,経済主体の異時点間の代替の弾力性が十分に大きい場合には,大域的不決定性が生じる可能性がある.いくつかの先行研究とは異なり,不決定性の条件は生産部門のパラメータからは独立になる.また,適切なパラメータを用いた数値計算によって,上記の理論的結果は支持される.
医療支出と高齢化に関するRed Herring仮説の検討-マクロデータによるアプローチ, 東北学院大学経済学論集,, No. 174, 2010年09月01日, 本稿では,医療支出と高齢化をめぐるミクロ実証分析で近年注目されているRed Herring仮説について,マクロデータを使用した分析を展開する.高齢化が医療支出を増加させるとの一般的言説は,死期を考慮したミクロ実証分析では必ずしも妥当しない.本研究は新たなデータを用い,この問題の再検討を試みる.推定結果より,医療支出に対して影響力のある変数リストに,人口の高齢化も含まれることが明らかになった.
高齢化は不可避的に医療支出の増加を引き起こすか-OECD Health Dataからの知見-, 東北学院大学経済学論集,, No. 164, 2007年03月01日, 本稿では,最新のOECDヘルスデータに依拠したパネルデータセットを構築し,1人あたり医療支出の変動への影響要因を多角的に検討する.特に重要な論点は,人口の高齢化と医療支出の多寡をめぐる関係についてである.多くの先行研究によれば,高齢化は医療支出にほとんど有意な影響を与えないことが知られている.医療政策上,極めて重要なこの問題について,本稿は最新のデータを利用して再検証を試みる.
Trends in Demographics and Survival for Patients (pts) with Advanced Non-Small Cell Lung Cancer (NSCLC), Journal of Clinical Oncology, 2006 ASCO Annual Meeting Proceedings,, Vol. 24, No. 18S, 2006年06月01日, 非小細胞肺癌は肺癌の80%以上を占め,多くの症例が切除不能III/IV期の進行癌である.1990年代以降,第3世代抗癌剤の臨床導入,さらに2002(平成14)年にはゲフィチニブが承認され,著明な腫瘍縮小効果が示されている.しかし,その病態,予後に関するアウトカム研究は数少ない.そこで,国立がんセンター東病院呼吸器科を受診した切除不能III/IV期の進行非小細胞肺癌患者全例を対象とし,医学統計分析を行った.
Resource Augmenting Technological Progress and Sustainable Development, Journal of Commerce, Economics and Economic History,, Vol. 74, No. 3, 2006年03月01日, 3部門内生的成長モデルに枯渇性資源と(環境)資源節約的技術進歩を考慮し分析を試み,次のような結論を得た.資源節約的な技術進歩が生じている下で,仮に経済主体が将来に対して非近視眼的な効用関数を有する場合には,環境資源の利用は抑制される.逆に,近視眼的である場合には,環境資源利用が促進的になることが明らかとなった.こうした分析結果は,環境政策を考える際に極めて重要な視座を提供するものと考えられる.
Growth, Welfare and Healthcare Financing Policy, Tohoku Gakuin University Economic Review,, No. 160, 2005年12月01日, Barroによる貢献をベンチマークとして,内生的成長モデルの枠組みで公共投資と経済成長との関係性がさまざまな角度から理論的・実証的に検討されている.本稿では,公的医療支出(投資)が所得税によりファイナンスされる場合の,成長率を最大化する税率と厚生水準を最大化する税率の関係性を分析している.Barroタイプの1部門モデルの結論が,本稿のタイプの2部門モデルにおいても維持されることが明らかになった.
The Speed of Convergence in a Two-Sector Growth Model with Health Capital, Tohoku Gakuin University Economic Review,, No. 159, 2005年09月01日, 細谷(平成16年,医療と社会)のフルバージョンであり,その基礎となる分析が含まれている.
自己負担率の変化と患者の受診行動,『医療と介護の世代間格差』第1章所収, 2005年09月01日, 東洋経済新報社, 本稿は,患者が直面する医療サービスの価格(窓口での自己負担率)が上昇した場合と下落した場合の受診行動の違いを,組合管掌健康保険(以下,組合健保)レセプトデータを用いて,ミクロの視点から包括的に分析したものである.日本の医療保険制度の制度設計に際して,重要な知見を提供するものと考えられる.
健康資本蓄積とマクロ経済の収束, 医療と社会,, Vol. 14,No. 3, 2004年12月01日, 本稿では,健康資本の蓄積を考慮した内生的成長モデルに依拠して,マクロ経済の収束問題を理論的に分析する.導出された収束係数について数値解析を行うことで,2つの理論的可能性が示唆される.重要なのは次の点である.健康資本生産に対して資本深化外部性の影響が軽少で,かつ所得税率が現実的に妥当な水準にある場合,相対的に緩慢な収束過程が現れる.これは,経済成長とβ収束性に関する標準的な実証結果と整合的である.
人的資本形成と教育政策, 国民経済雑誌,, 第190巻,第3号, 2004年09月01日, 本稿では,人的資本生産関数にいわゆるミンサー流アプローチ(Mincer, 1974)を用いた準内生的成長モデルを使用し,人的資本形成プロセスにおいて内部的知識と外部的知識のどちらが重要な役割を演じるのかという問題を実証的に検討している.分析結果を基礎に,マクロ経済学的観点からの望ましい教育政策・教育援助政策への展望が開かれる.
医療費格差と診療行為の標準化-腎不全レセプトデータを用いた比較分析-,『日本の医療改革』第5章所収, 2004年09月01日, 東洋経済新報社, 本稿は,細谷ほか(平成14年,医療と社会)を,書籍刊行にあわせて再録したものである.
レセプトデータによる医療費改定の分析,『日本の医療改革』第7章所収, 2004年09月01日, 東洋経済新報社, 本稿は,鴇田ほか(平成14年,経済研究)を,書籍刊行にあわせて再録したものである.
Tax Financed Government Health Expenditure and Growth with Capital Deepening Externality, Economics Bulletin,, Vol. 5, No. 14, 2003年08月01日, 本論文では,健康資本を導入した成長モデルを利用して,医療支出と長期的成長との関係性を分析する.途上国における現状をふまえ,個人の健康資本が,政府の医療支出および社会的な生活水準の上昇という2つの外部的要素によって決定されると考える.分析の結果,成長率の最大化をもたらす所得税率の問題を考える際,生活水準の上昇から来るストック効果を政府がいかに適切に評価できるかが重要となることが明らかにされた.
Essays on Economic Growth and Development: New Perspectives from Health, Education, and Wealth, 博士学位論文, 2003年03月01日, 一橋大学, 本博士論文の主たる特徴は,1980年代後半以降からのいわゆる「新しい成長理論」の基礎的成果をふまえて,いくつかの新しいトピックスを対象に理論・実証両面から詳細な議論を展開している点である.論文を貫く縦糸として,理論的分析に際しては,経済主体の最適化行動を考慮した動学的一般均衡モデルを基礎に議論が展開され,全体として,内生的成長モデルおよび準内生的成長モデル双方に目が向けられている.
Non-Separable Utility, Wealth Effects, and Economic Growth in a Monetary Economy, Economics Bulletin,, Vol. 15, No. 10, 2002年12月01日, 1990年代に入り,動学モデルのフレームワークを用いて,富効果もしくは社会的地位選好といった消費以外の経路で効用に直接的な影響を及ぼすファクターを考慮した成長モデルの開発が進んでいる.本論文の重要な貢献は,消費と富に関して非加法分離的な効用関数を使用した場合,異時点間消費の代替の弾力性が相対的に小さいケースで,貨幣成長率の増加が実物経済に負の影響を与えることを確認した点に集約される.
医療費格差と診療行為の標準化-腎不全レセプトデータを用いた比較分析-, 医療と社会,, Vol. 12,No. 2, 2002年10月01日, 本稿は,国保加入者のレセプトデータを使用し,3道県における医療費の地域間格差等の実態を明らかにする.以下が主要な結論である.(1) 入外を問わず地域間での医療費格差が確認された.特に北海道の高医療費,千葉の低医療費特性が明瞭に示された.(2) 透析患者の分析から,診療方法の標準化は医療費の平準化に有効性を発揮することが明らかになった.これはDRGs/PPSの有効性に1つの積極的根拠を与えるものである.
レセプトデータによる医療費改定の分析, 経済研究,, 第53巻,第3号, 2002年07月01日, 1997(平成9)年9月に医療費の改定が行われた.この改定効果を本稿では組合健保のレセプトデータによって明らかにする.まず総括的な記述統計により,本人の外来の受診抑制と1レセプトあたりの医療費の低減が明らかにされる.次に改定効果を計量分析し,当該改定が被保険者本人に相当の影響を与えたが,特定所得階層への偏った影響は認められず,その点で必要不可欠の受診の排除は認められなかったこと等が明らかにされる.
ベーシック+日本経済論(第2版), 宮川努・細野薫・細谷圭・川上淳之, 中央経済社, 2021年02月17日
ブランシャール マクロ経済学 下 第2版, オリヴィエ・ブランシャール〔著〕/中泉真樹・知野哲朗・中山徳良・細谷圭・渡辺愼一〔訳〕, 東洋経済新報社, 2020年04月01日
ブランシャール マクロ経済学 上 第2版, オリヴィエ・ブランシャール〔著〕/中泉真樹・知野哲朗・中山徳良・細谷圭・渡辺愼一〔訳〕, 東洋経済新報社, 2020年04月01日
医療経済学15講, 細谷圭・増原宏明・林行成, 新世社, 2018年11月10日
ベーシック+日本経済論, 宮川努・細野薫・細谷圭・川上淳之, 中央経済社, 2017年04月01日, プラスアルファを読者に与えることを目標として編まれる日本経済論の最新のテキストブックである.対象としては,学部1,2年生や社会人を想定している.
ケインズ全集第14巻 一般理論とその後:第Ⅱ部 弁護と発展, ドナルド・モグリッジ〔編〕/清水啓典・柿原和夫・細谷圭〔訳〕, 東洋経済新報社, 2016年01月01日
ジョーンズ マクロ経済学 Ⅱ 短期変動編, チャールズ・I・ジョーンズ〔著〕/宮川努・荒井信幸・大久保正勝・釣雅雄・徳井丞次・細谷圭〔訳〕, 東洋経済新報社, 2011年10月01日
ジョーンズ マクロ経済学 Ⅰ 長期成長編, チャールズ・I・ジョーンズ〔著〕/宮川努・荒井信幸・大久保正勝・釣雅雄・徳井丞次・細谷圭〔訳〕, 東洋経済新報社, 2011年05月01日
MBAのためのミクロ経済学入門 Ⅱ ゲーム・情報と経営戦略, デビッド・M・クレプス〔著〕/中泉真樹・尾近裕幸・熊本尚雄・林行成・細谷圭・増原宏明〔訳〕, 東洋経済新報社, 2009年03月01日
MBAのためのミクロ経済学入門 Ⅰ 価格と市場, デビッド・M・クレプス〔著〕/中泉真樹・尾近裕幸・熊本尚雄・林行成・細谷圭・増原宏明〔訳〕, 東洋経済新報社, 2008年04月01日
東アジア再生への途, 世界銀行〔著〕/柳原透〔監訳〕, 東洋経済新報社, 2000年09月01日